企業がシステムを導入する際にサーバーを設置するということは一般的でしたが、近年はIT技術の進歩によってクラウド環境を利用してシステムを導入するケースが増えています。クラウド環境にネットワークを構築するためには専門的な知識や技術が必要です。そのため、近年では各業界でクラウド環境を構築する技能を持ったクラウドエンジニアの需要が高まっています。 本記事ではクラウドエンジニアの仕事内容や求められるスキル、おすすめの資格などについてくわしく解説します。クラウドエンジニアや関連する職種のキャリアに関心のある方に役立つ内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読くださいませ。 クラウドエンジニアの案件を探してみる クラウドエンジニアとは クラウドエンジニアとは、クラウドコンピューティングの技術を用いて、クラウド環境上に導入するシステムの設計や構築を行うエンジニアです。 クラウドコンピューティングとは、自社内にサーバーなどを設置するオンプレミスではなく、他の場所に設置されたサーバーをインターネットを介して仮想的に利用する技術です。 クラウドコンピューティングの利用は企業にとってメリットが大きく、今後さらに利用が加速すると考えられます。 つまりクラウドコンピューティングを取り扱うことのできるクラウドエンジニアは、現在最も注目されている職種のひとつといえます。 クラウドエンジニアの仕事内容 クラウドエンジニアは、システムが動くネットワーク環境を構築するだけではなく、クラウド環境にシステムを導入する際に必要なことすべてに関わります。 また、専門的な知識を活かし、設計から構築、導入、そして運用保守まで、システム導入の流れを把握して、整理する必要があります。 この記事では、クラウドエンジニアの具体的な仕事内容について解説します。 他の職種からのキャリアチェンジなどを考えている方はぜひ参考にしてください。 インフラ設計 システム開発して導入するには、アプリケーションを動かすためのインフラ環境が必要となります。 また、システムが動く環境に関わらず、データベースやアプリケーションなどの各種サーバーの配置とネットワーク構成を考えるインフラ設計のスキルが必須となります。 さらに、ネットワークの構成だけではなく、各種サーバーの設定なども含めた構築作業を行う必要があるため、リアルタイムでトレンド技術を仕入れて、クラウド環境で利用できる各種サービスの特徴を把握しておくことも、仕事を円滑に進める上で必要になってきます。 クラウド環境の構築 クラウドエンジニアはクラウド環境にネットワークを構築するだけではなく、クラウド環境そのものを用意することもあります。クラウド環境として利用できるサービスは以下のように様々存在します。 Amazon Web Services（AWS） Microsoft Azure Google Cloud Platform（GCP） Oracle Cloud Infrastructure Salesforce App Cloud SAP Cloud Platform クラウドエンジニアは、これら各クラウドサービスの特徴やメリットなどを把握して、クライアントにとって最適なサービスを提案することが求められます。 さらに、クラウドサービスは日々新しいものが登場し、個々の機能も拡張されていくため、常に最新の情報を取り入れておく必要があります。 運用・保守 クラウド環境の設計を行い、導入が完了したら、次は運用が始まります。 クラウドエンジニアは、自身が構築したクラウド環境が想定通りにうまく機能するのか、 サービスの稼働状況などから分析を行い、改善をしていく必要があります。 また、導入した環境の品質だけではなく、ネットワークの安定性や、セキュリティの観点も踏まえた安全性を意識した改善を意識する必要があるので、クラウド環境に適用できるセキュリティサービスなどの付加的なスキルをあわせ持っておくと、クラウドエンジニアとしての活躍の場がさらに広がります。 関連するインフラエンジニアとの違い クラウドエンジニアと関連するインフラエンジニアは混同されることもありますが、厳密には役割とスキルセットが異なります。 本記事ではサーバーエンジニアとネットワークエンジニアを例に、クラウドエンジニアとの違いについて解説していきます。 サーバーエンジニアとの違い クラウドエンジニアとサーバーエンジニアは、アプリケーションやサービスの展開方法が異なります。 サーバーエンジニアは物理的なサーバーの設置やメンテナンスに焦点を当てるのに対して、クラウドエンジニアはクラウドプラットフォームを使用して仮想化されたリソースを活用します。 また、サーバーエンジニアは特定のサーバーに焦点を当てるのに対し、クラウドエンジニアはインフラ全体を管理して、その自動化と効率化に注力します。 ネットワークエンジニアとの違い ネットワークエンジニアとクラウドエンジニアの主な違いは、管理する対象の範囲とアプローチの違いです。 ネットワークエンジニアは、ルーターやスイッチなどの物理的なネットワークインフラを設計・構築・管理します。 ネットワークエンジニアは物理的な構成に焦点を当てるのに対し、クラウドエンジニアは抽象化されたリソースを扱うというのが異なる点です。 クラウドエンジニアに必要なスキル システムの開発・導入において、クラウドエンジニアの役割や活動範囲はかなり広いです。そのため、クラウドエンジニアに求められるスキルや知識も範囲が広くなります。 その中でも特に専門性が高く、クライアントに求められるものが、クラウドやオンプレミスに関するインフラ周りの専門知識です。 ここでは、クラウドエンジニアとして仕事をこなすために、具体的にどのようなスキルや知識が必要になるのか解説します。 クラウドに関する知識 まずは、クラウドに関する専門知識です。クラウドといっても種類はさまざまですが、おもに以下のような知識が必要になります。 クラウドサービスの種類 クラウドサービスの特徴 クラウドサービスを導入することによる効果 クラウドサービスの導入方法とコストの知識 セキュリティ対策 ネットワーク設計 各種サーバーの特徴と設定方法 クラウドサービスの運用管理スキル クラウドエンジニアはインターネットを介して仮想環境上で動くインフラ設備を操作する必要があるため、クラウドサービス特有の専門知識が求められます。 オンプレミスに関する知識 クラウドとオンプレミスは相対するものとして理解されがちですが、そうではありません。 システムはクラウド環境にだけあるものではないので、時にはオンプレミスと併用してハイブリッドに運用することもあります。 つまり、クラウドエンジニアは、オンプレミス環境にあるシステムとの連携なども踏まえてクラウド環境を構築する必要があるため、以下のようなオンプレミスに関する専門知識も備えておく必要があります。 サーバーやルーターなどのハードウェアの知識 サーバーの設定 ネットワークのルーティング設定 ハードウェアの配線 オンプレミス環境の知識 災害などによる物理的な故障対策（バックアップや切り替え運用など） AWSなどの関連スキル クラウドサービスの役割や目的は同じですが、その種類はさまざまです。 クラウドエンジニアは各種サービスが提供する機能や、サービス特有の名称などを理解し、使えるようになっておく必要があります。 例えば、AWSを扱う場合は以下のようなサービスを使い分けることになります。 Amazon EC2（仮想サーバーの構築） Amazon S3（オンラインストレージ） Amazon RDS（データベース） AWS Lambda（プログラムの実行） AWS CLI（サービスの管理と実行） Amazon CloudWatch（サービスの監視） クラウドエンジニアは各種クラウドが持つこれらのサービスを扱うことができるように、サービス特有のスキルもそれぞれ保有しておく必要があります。 サーバーやネットワークに関する知識 クラウドエンジニアにとって、サーバーやネットワークに関する知識は不可欠です。 サーバーの構築や設定、ネットワークの構築やトラブルシューティングに関するスキルは、クラウドリソースの最適利用やセキュリティの確保など重要な結果に直結します。 したがって、クラウドエンジニアは常に最新のサーバーおよびネットワーク技術に関する知識をアップデートしながら実務に取り組む必要があるでしょう。 コミュニケーションスキル 他のエンジニア職と同様に、クラウドエンジニアにも技術的なスキルだけでなく優れたコミュニケーションスキルが求められます。 プロジェクトの要件や課題をチームメンバーと共有し、円滑に議論を進めることが求められます。 メンバー以外にもクライアントやユーザーとのコミュニケーションが求められることもあり、技術的な問題を正しく理解して適切な提案をする能力が必要です。 論理的思考能力 論理的思考能力も、クラウドエンジニアに求められる重要なスキルのひとつです。複雑なシステムや課題に対処する際には、問題を分析して根本的な原因を特定する必要があります。 論理的思考能力を高めていくことで、複雑な課題にも柔軟に対応できる優れたクラウドエンジニアとして活躍できるでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる クラウドエンジニアにおすすめの資格 クラウドエンジニアとして仕事ができるスキルを持っているという証明を行うために、関連する資格を取得するということはひとつの方法となります。 ここでは、保有しておくことで、クラウドエンジニアとして活躍の場を広げることが期待できる資格をいくつかご紹介します。 これからクラウドエンジニアを目指す方や他の職種からキャリアアップを目指す方は、これらの資格取得を目標にするのもいいでしょう。 AWS認定 AWSはAmazonが提供するクラウドサービスです。企業の導入シェアが最も高く、スキルを保有するエンジニアの需要が高まっている注目のサービスです。AWSには、Amazonが運営する認定資格があり、保有しておくとAWSに関するスキルを持っているという証明になります。AWS認定は12種類あり、レベルにあわせてそれぞれ以下の4つのカテゴリに分類されます。 基礎コース アソシエイト プロフェッショナル 専門知識 プロフェッショナルと専門知識に関する資格については、AWSを利用した実務経験が受験資格として必要になるので、まずは基礎コースから学習を始めて、実務を通してのスキルアップを目指しましょう。 Linux技術者認定 仮想環境にあるサーバーの操作や設定を行うクラウドエンジニアにとって、Linuxのスキルは必須となります。Linuxの資格を取得することで、クラウドエンジニアとしてのスキルアップだけでなく、クライアントからの信頼性も高まります。Linuxの認定資格としては、おもに以下の2種類があります。 LPIX（Linux Professional Institute Certification：エルピック） LinuC（Linux技術者認定試験：リナック） それぞれ3段階のレベルがあり、LPICは世界標準の認定資格、LinuCは日本市場に特化した認定資格となっています。いずれも保有していることでLinuxの専門的なスキルを持っているという証明になるので、これからクラウドエンジニアとして活動する市場にあわせて、取得する資格の種類を選択しましょう。 情報処理安全確保支援士 クラウドエンジニアは、クラウド環境の構築にあわせて、サイバー攻撃などの対策を検討する必要があるため、セキュリティ対策に関するスキルを求められます。情報処理安全確保支援士は、セキュリティのスペシャリストとしての技能を有する証明ができる国家資格であり、情報系の資格では唯一の士業となります。 情報処理試験の中でも難易度は高く、最高峰のレベル4に分類されています。取得のハードルは高いですが、その分だけ持っていると信頼性は高いです。クラウドエンジニアとして上記資格を保有しておくことで、クライアントに安全な環境を提供できる証明となり、自身の市場価値をさらに高めることが期待できます。 Google Cloud認定資格 Google Cloud認定資格はGoogle Cloudに関する公式の認定資格で、Google Cloudに関連する知識・スキルを評価します。 Google Cloudでのインフラや開発やデータ分析などテクノロジーごとに資格が用意されています。 Google Cloudプラットフォームの専門知識とスキルを証明することができるので、キャリアアップを考えているクラウドエンジニアの方にもおすすめです。 合格するとオリジナルのグッズやデジタルバッジが付与されるということもあり、それらの特典をモチベーションに頑張るのもいいのではないでしょうか。 Microsoft Azure認定資格 Microsoft Azure認定資格は、マイクロソフト社の認定資格「MCP（Microsoft Certification Program）」のひとつであり、Azureに関連する知識やスキルが評価されます。 Microsoft Azure認定資格もレベル別に試験が用意されており、自身のレベルに応じて挑戦することができます。 マイクロソフト社が提供する学習サービス「Microsoft Learn」を活用すると、Azure環境を体験できるため、未経験の方はまずは気軽に触れてみるといいでしょう。 クラウドエンジニアの年収 気になるクラウドエンジニアの年収ですが、全体平均では580万円程となっています。保有スキルや年代によっても差はあるものの、ITエンジニアの平均から考えると高水準なものとなっており、その需要の高さや期待度を伺うことができます。 年収が高くなる理由としては、インフラエンジニアとしての知識に加えて、クラウド特有の専門知識が必要になること、また、プログラミングやセキュリティの知識も含めた広範囲の知識が必要になることで、対応できる人材が限られてくることにあります。 また、先ほどご紹介したAWSについては、企業からの需要が年々高まっており、認定資格を持っていることでさらなる年収アップが期待できます。 クラウドエンジニアの将来性 クラウドエンジニアの需要は今後さらに高まっていくことが予測されるので、将来性はかなり高いと言えます。オンプレミスのシステム導入においては、災害やハードウェア故障などのリスクを想定する必要があります。 また、物理的な環境の準備や監視要員の配備などを考えると、クライアント企業にとっては、オンプレミスよりもクラウド環境にシステムを置くメリットが大きく、近年ではクラウド環境にシステムを構築することが主流となっています。 既に他の職種で活躍しているITエンジニアがクラウドのスキルを身につけることで、新たにクラウドエンジニアとして活躍の場を持てる可能性は非常に高いので、キャリアアップなどを考えている方は選択肢の1つとしてぜひ検討してみてください。 まとめ オンプレミスからクラウドへの流れが加速している近年において、クラウドエンジニアの市場価値と需要はさらに高まっていくことが期待されます。 また、他の職種で既に活躍しているITエンジニアにとっては、1から学び直すのではなく、クラウドに関するスキルを付加することでキャリアチェンジを望める職種です。クラウドサービスは最近登場したばかりの技術であり、AIとの統合でさらに市場が活性化することが期待できるため、これからITエンジニアを目指す方はぜひクラウドエンジニアを選択肢の1つにすることをおすすめします。 既にクラウドエンジニアとして活躍している方は、今回ご紹介した認定資格などを取得することで、さらなる活躍の場を広げていきましょう！ テクフリでフリーランス案件を探してみる

スキルシートとは？ スキルシートとは職務経歴書以上に、エンジニアとしての経験や実績を細かく書き出す書類です。 職務経歴書は基本的に人事部門の採用担当者が見ることを前提に作成します。 そのため携わってきた開発環境などの概要は記載しますが、具体的に書くのはアピールポイントのみで、エンジニアとしての経験を詳細に書くものではありません。 その一方でスキルシートは、開発部門の課長などエンジニアが目を通す媒体です。そのため職務経歴書とは違ってこれまで具体的にどのような案件に携わり何をしてきたのか、記載することが求められます。 主に人事部の担当者がチェックする職務経歴書では、エンジニアとしてのテクニカルな内容については理解できないことが多いですが、スキルシートではそういった配慮は不要となります。 ではこのようなスキルシートは何のために提出が求められるのでしょうか。それは企業と求職者のミスマッチを防ぐためです。 概要だけだと「これはできて当然」と企業側が思い込んでしまう、もしくは「このタスクは難なくできるだろう」と企業側が考えてしまい、実際に案件対応が始まってから、ミスマッチが発覚するケースは珍しくありません。 もちろん面接のやりとりでも細かいチェックは入りますが、それでも細かい部分のすべてを確認できるわけではありません。 そのためスキルシートは企業にとっても、フリーのエンジニアが自分に合った企業を見つけるためにも欠かせない書類だといえるでしょう。 スキルシートの書き方ひとつで年収が数十万円変わるということもあり得るので、スキルシートに何を書くか・どういう書き方をするかといった部分に関しては、しっかりとマスターしておきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる スキルシートの書き方・見本 プログラマーやSE（システムエンジニア）向けのスキルシートを例に、項目ごとに説明します。 スキルシート（職務経歴書）は下記リンクから無料でダウンロード可能です。 ダウンロード（Excel） 基本情報 氏名、最寄駅、資格、所属、性別、年齢、学歴を記載します。 所属にはフリーランスの場合、「個人事業主」と記載するようにします。 自己PR スキルや経験からは人柄を知ることはできないので、自分の性格や強み、仕事で心掛けていることを自己PRの欄に記載しましょう。 職務経歴詳細 参画したプロジェクトを新しいものから順に記載します。 業務内容には、担当した分野や習得したスキル、プロダクトへの貢献度などをできるだけ具体的に記載しましょう。 「担当工程」は●を記載し、担当した工程がひと目で分かるようにします。 スキルシート作成の基本ルール フリーランスエンジニアとしてスキルシートを作成する際は、内容についてはオリジナルなものが求められる一方で、書き方には基本的なルールがあります。 ではフリーランスエンジニアがスキルシートを書く際には、どのようなことに注意すれば採用担当者に響くスキルシートとなるのでしょうか。その書き方の基本を順番に見ていきましょう。 「箇条書き」と「体言止め」で簡潔に スキルシートは、客観的に見てわかる情報を採用担当者の方に伝える手段です。ですので、わかりやすくするために簡潔に見やすく書くことが基本です。 箇条書きや体言止め(言い切り)を使ってできるだけ無駄な記述は省きましょう。 A4用紙2〜4枚におさめる スキルシートは基本的に、2~3枚程度、多くても3~4枚程度におさめます。 分量が多すぎると読み手の負担になるので、簡潔にまとめるように意識しましょう。 履歴書は手書きで作成することがありますが、スキルシートは一般的にPCで作成します。是非、下記FMをダウンロードし、活用してください。 守秘義務を守る スキルシートは、例え退職した会社のことであったとしても、守秘義務は守りましょう。企業名を開示できない場合は、「大手自動車メーカー」など、具体的な名称は伏せることが大切です。その他機密事項として定められている情報がある場合も、詳細の記述は厳禁です。 レイアウトを見直す スキルシートはプロジェクトごとに区切りをつけて、マシン、OS、DB、言語、ツール、担当業務など項目ごとに記載するのが基本です。フォーマットは自由ですが、表を使った方が見やすくなるので、できるだけ見やすさを重視して項目は設定しましょう。 スキルシートを少しでも見やすくするために、誤字脱字の修正はもちろん、改行や表の幅など、レイアウトを丁寧に調整することが大切です。 自己PRは具体的に スキルシートは何ができるのかのみではなく、何をどのようにしてきたのか、過去の実績を整理して記載するものです。「期間」「業務内容」「スキル」はもちろんのこと、何人のチームだったのか、どのような役割だったのか、また具体的にどのような開発環境だったのか、長くなり過ぎない程度で、具体的に書くことがポイントです。 関わった案件が多ければスキルシートは長くなりがちですが、多くてもA4用紙4枚以下に抑えておくことをオススメします。 求められるスキルに合わせて作成する スキルシートはただ自分のエンジニアとしての技術と経験をまとめるだけではいけません。前提として、応募するプロジェクトが求めるスキルに合わせることを考えなければいけません。 最近増えてきているWeb系案件の場合、開発環境や習得言語が選考の重要な見極めポイントのひとつとなります。 その一方でプロジェクトマネージャーなどマネジメントスキルが求められる案件にエントリーするなら、これまでのマネジメント業務での工夫や、役割を書くことが必要になります。 これらは一例ですがフリーのエンジニアのスキルシートは、応募するプロジェクトが求めるスキルを考慮しながら作成することが大切です。 開発・設計については特に詳しく記載する スキルシート作成においては開発、設計について記述する際も、具体的な内容が求められます。とくにフリーのエンジニアとしてスキルシートを作成するなら、開発、設計の箇所は重要です。 フレームワークの利用、設計方法、担当した機能、そして担当した案件が新規開発だったのか、それともシステム改修だったのか等、開発/設計については詳細に記載しておきましょう。 読むだけで担当者が開発環境のイメージができる内容を目指すことをオススメします。 西暦で記載する 履歴書では、一般的に年号を平成や令和などの和暦で記載しますが、スキルシートでは西暦を用いることが一般的です。 これといった理由がない場合は、西暦で記載するようにしましょう。 スキルシートのどこが評価されやすいのか？ スキルシートを書く際は、どこが評価されやすいのか理解しておくことも大切です。 採用担当者が見ているポイントはつ2つありますが、それは以下の通りです。 強みが明確にあるかどうか キャリアに一貫性があるかどうか これは応募者が多い案件であるほど、見られるポイントとなります。人手不足でフリーランスエンジニアを急募している場合、書類選考はそこまで厳しくはなりませんが、基本的に採用担当者はこの二つのポイントを重視して見ています。 スキルシートにまったく異なる分野で、短期間のプロジェクトが並んでいると、キャリアとしては一貫性がある印象にはなりません。またジョブホッパーのような印象を持たれてしまうリスクがあります。 さらに強みについても、色んなことを書きすぎると何が強みなのか分からなくなってしまうので注意が必要です。 スキルシートを作成する際は、これらのことを考慮してプロジェクトが求めているスキルに関連したものに絞って具体的に書くなど、見せ方を工夫することも大切です。 まとめ ここまで主にフリーのエンジニアがスキルシートを書く際のポイントについて紹介してきましたが、最も大切なことは案件で求められている経験と技術を把握することです。 これを押さえていなければ、どれだけ綺麗に経歴を整えても、採用担当者に響くスキルシートにはなりません。 スキルシートは基本的な部分は共通でも構いませんが、エントリーする案件によって内容を変えていくことが基本です。 フリーのエンジニアとしてこれからスキルシートを作成するなら、まずは雛形とするスキルシートを作成しましょう。 そして雛形を元にして、エントリーする案件に合わせた内容に加工すれば、採用担当者に響きやすいスキルシートに近づきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

「エンジニア」という言葉がつく職種は非常にたくさんあり、一つひとつの違いを知るのは簡単ではありません。しかしそれぞれの仕事内容や、求められる言語のスキルを知っておかないと、転職や独立で不利になってしまうのも事実。 ここではエンジニア関連の職種の中でも、「アプリケーションエンジニア」と呼ばれるポジションについて解説していきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる アプリケーションエンジニアとは アプリケーションエンジニアは、ChromeやFirefox、SafariといったWebブラウザ上で動作する「Webアプリ」の開発を手がける職種です。 TwitterやGmailなどのサービスは、PCに何らかのソフトウェアをインストールしなくても動作します。このようなサービスの開発が、Webアプリエンジニアが活躍するメインフィールドです。 Webアプリは、PCはもちろんスマホ・タブレットにも対応することができ、端末を選ばず利用できるのが強みの一つ。iOSアプリはiPhoneやiPad、AndroidアプリはAndroid端末でしか使えませんが、Webアプリの場合はOSに依存することなく使えるのがメリットです。 逆にインターネット環境がないと表示すらできないというデメリットは存在しますが、5G回線が実用化段階に入っている昨今では重大な欠点とはならないでしょう。ネイティブアプリと違って活躍の場が広いことから、今後も重宝される人材と考えることができます。 アプリケーションエンジニアの業務内容 アプリケーションエンジニアの仕事は、要件定義やサイトの設計からスタートします。「ユーザーがどんな機能を求めているのか？」「クライアントはどんなデザインを希望しているのか？」をもとにしながら、システム設計を施します。 もちろんWebアプリの開発にも携わります。時には企業内限定の業務系Webアプリを手がけることもあり、クライアントとの綿密なやり取りを交わすヒューマンスキルが重視される職種でもあります。 顧客の要望を正確に反映したWebアプリをつくるためには、顧客の抽象的な経営課題や不安・問題に対してヒヤリングを重ね、具体化・細分化していく必要があります。 一つひとつの課題を多角的な視点から精査し、問題解決に導くソリューションを渡すのがWebアプリエンジニアの使命です。 時にはクライアントと技術部門との橋渡し役となることもあり、対人折衝能力は不可欠と言えます。責任が大きくプレッシャーもかかる立場ではありますが、エンジニアとしての業務を通じて経営者視点で考えるスキルを培えることは、この仕事のメリットの一つです。 開発したWebアプリを運用・保守することも、アプリケーションエンジニアの大切な役割の一つ。時には専門知識を活かして営業チームを支えるフィールド・アプリケーション・エンジニア(FAE)や、営業・マーケティング分野を支援するコーポレート・アプリケーション・エンジニア(CAE)としての活躍を求められることもあるでしょう。 アプリケーションエンジニアに必要なスキル・資格 Webアプリエンジニアに求められるのは、ハード・ソフトウェアの専門知識や、ネットワーク・データベースに関する深い理解です。 ユーザビリティに優れ、セキュリティ面でも信頼の置けるシステムを構築する必要があるため、幅広い分野のスキルが求められます。 Webアプリ開発においては、HTML5・CSS3・JavaScriptといったフロントエンド言語がメインで用いられます。Java・PHPなどのバックエンド言語も必要で、業務系アプリではJava、C、C#の知識も必要になるでしょう。 Webアプリエンジニアになるための必須資格はありませんが、以下のような資格を取得し、スキルアップを図ることで転職の成功率や独立後の成果に直結してくるはずです。 ドットコムマスター Webプログラミング能力検定試験 システムアーキテクト試験 アプリケーションエンジニアが学ぶべきスキル 未経験からアプリケーションエンジニアを目指すなら、まずはWebアプリ開発に関する書籍で基礎知識を身につけるとよいでしょう。アプリ開発者向けの講座やセミナーを受講することも、エンジニアとしてのキャリアに直結してくるはずです。 プログラマーやシステムエンジニアからのステップアップを考えるなら、フロントエンドをはじめとするプログラミング言語はもちろん、データベースに関する知識を身につけておくと、エンジニアとしての信頼度が高まります。 さらに市場価値の高いエンジニアを目指すなら、クライアントの課題を解決に導くソリューション提案に長け、社内メンバーや顧客とのコミュニケーションに秀でた対人折衝能力を身につけていることが望ましいです。 コミュニケーション能力は、アプリケーションエンジニアだけでなくIT業界では必須のスキル。技術を磨くのも悪いことではありませんが、チームの仲間と積極的に関わり、クライアントの希望を汲み取るトレーニングを重ねるなどの努力が仕事の成果にも直結してきます。 また、Windows系だけでなく、UNIX・LinuxといったOSに関する知識を深めておくと、より活躍の幅が広がるはずです。アプリケーションエンジニアを目指したいと考えるなら、要件定義〜設計〜開発〜運用まで総合的なスキルを身につけられるシステムエンジニアとして、まずは腕を磨くことをおすすめします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる アプリケーションエンジニアの年収相場 アプリケーションエンジニアは、ほかのエンジニアやプログラマーと比べて高度なスキルを要求される専門性の高い職種でもあります。このことから年収水準は比較的高めで、20代から400万円を手にできるところもあります。 30代には500万円、40代になれば600〜700万円といった年収が見込まれます。プロジェクトマネージャーやコンサルタントにキャリアアップできれば、大台の1,000万円に到達することも十分に考えられます。 ただしこれは企業に勤めた場合の数字ですので、フリーランスとして独立し、成果主義の色が濃くなればなるほど年収は青天井となっていきます。それ相応のスキルや実績は求められるものの、平均的な年収以上の報酬を手にしたいなら、フリーのエンジニアという道を選ぶことも有力な選択肢の一つです。 アプリケーションエンジニアが活躍できる業界 アプリケーションエンジニアはさまざまな分野で重宝される存在ですので、一つの業界に限らず活躍することが可能です。 たとえば、電子部品・半導体といった製造業でも求人募集があり、営業部門をサポートするフィールド・アプリケーション・エンジニアが特に歓迎されます。CAD関連の会社では、営業・マーケティングにも携わるコーポレート・アプリケーション・エンジニアの人材が多く募集されています。 どんな業界でも求められる役割は同じで、技術面と営業面での活躍が期待されています。したがって、開発言語のほかコミュニケーションスキルやコンサルタントとしての知見が備わっていると、市場価値の高い人材となることができるでしょう。 【まとめ】アプリケーションエンジニアは将来性が高い 専門性の高いアプリケーションエンジニアは、将来性が高く、これからのAIやIoTの分野でも広く求められる人材と考えられます。若いうちからWebアプリ開発を目指してスキルを磨くことで、今後必要とされ続ける人材となることも不可能ではありません。 今後のキャリアパスの参考として、Webアプリエンジニアという職種の仕事内容・役割や、待遇、学ぶべきスキルを覚えておきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

ヘルプデスクとは？ へプルデスクとはソフトウェアやハードウェアなどIT機器を利用するエンジニアが利用する問い合わせ窓口。 ソフトウェアには個人だけでなく法人向けのものも存在しますが、基本的には製品や技術に関する問い合わせを受け付けます。 そのためヘルプデスクは一般的なコールセンターよりも求められるITスキルが高く、転職へのハードルは高くなりがちです。 しかし転職することができれば、スキルと実績次第で昇進や昇給も狙えるため専門性が高い職種でもあるといえるでしょう。 ヘルプデスク案件を探してみる ヘルプデスクに求められるスキルは？ ヘルプデスク業務における問い合わせへの対応手段は電話やメールがメインですが、プロジェクトによってはリモートで顧客のパソコン操作をサポートすることも珍しくありません。 そのため転職するためにはコミュニケーションスキルや文書作成能力だけでなく、一定以上のパソコン操作スキルなどITリテラシーが求められます。 実際に入社の際にはIT関連の知識を問う入社試験を実施して一定以上の点数を合格ラインとしているケースも少なくありません。 ヘルプデスクは手を動かしてプログラミングすることは業務の中ではほとんどありません。 しかし製品の仕様を理解するために、フォルダ構造や製品にインストールされたファイルの理解は必要です。 また製品の障害対応をする場合は、顧客からヒアリングした情報を元に解決策の提示をしなければいけません。 ヘルプデスク業務では基本的なITへの理解を前提として、状況を客観的に分析できる論理的思考力や提案力も求められるケースが少なくありません。 資格取得でスキルアップしよう ヘルプデスク業務では製品に関する理解だけでなく、ネットワークや通信、プログラミング、セキュリティなどITに関する知識が必要です。 もちろん参加するプロジェクトによって求められる知識は異なりますが、障害対応が前提であれば問題解決力を養うためにも、ITに関する知識は欠かせません。 しかし知識の有無は転職活動における入社試験や面接だけで証明できるものではありません。 そこでヘルプデスクを目指す場合、有用な対策があります。 それは資格取得です。 IT系の資格を取得していれば面接で有利になるだけでなく、社内で評価される可能性も高いからです。 ではどのような資格取得がヘルプデスク業務では有利になるのでしょうか。 ここからは順番に、ヘルプデスク業務で評価されやすい資格について見ていきましょう。 ITパスポート ITパスポートはIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が提供する国家試験の一つ。 情報処理技術者試験の区分としては一つ目のものであり、ITを利用する者に取得が推奨されている基礎的な資格です。 大手IT企業でも取得が推奨されていることが多く、ヘルプデスク業務の担当者として取得するなら最も初歩的な資格になるといえるでしょう。 資格試験の実施は公開されているスケジュールの通りですが、試験の実施回数が他の国家試験と比べても多いため取得しやすい資格でもあります。 またITパスポートの合格率は60.3%(2021年1月現在)です。 勉強せずに取得できるほど簡単な資格ではありませんが、参考書を購入して一定期間過去問題を繰り返し勉強すれば合格率を高めることができます。 情報セキュリティマネジメント試験 情報セキュリティマネジメント試験は、情報セキュリティに関する知識や基本的なスキルが認定される国家試験。 ITパスポートと同じくIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が実施しています。 国家試験の実施回数は4月と10月の年に2回。 セキュリティはどんなソフトウェアにも必要な概念となるため、取得することでヘルプデスク担当としてもスキルアップできる可能性は高いといえるでしょう。 基本情報処理技術者試験 基本情報処理技術者試験は、IPAが実施している国家試験のひとつ。 ITエンジニアとしてキャリアをスタートする際に、取得を推奨されている資格でもあります。 ネットワークやセキュリティ、プログラミングやデータベース、システム開発など様々な内容を網羅した試験です。 そのためヘルプデスク担当にとってはどのような製品であったとしても、業務に役立つ可能性が高くなります。 また基本情報処理技術者試験に合格すれば、さらに上位試験である応用情報技術者試験や「高度な知識・技術」に区分されるネットワークスペシャリスト試験や情報処理安全確保支援しなどを目指すこともできます。 応用情報技術者試験 応用情報技術者試験は基本情報処理技術者試験の上位にあたる資格であり、技術だけでなく管理や経営までの幅広い知識を有することに役立ちます。 高度IT人材となるために必要な知識を有していることの証明にもなるため、ヘルプデスクとしても取得することで評価される可能性が高くなります。 応用情報技術者試験は情報システムやネットワークなどの保守や開発において自ら技術的問題を解決できることが前提となっている資格でもあります。 ヘルプデスクとしてある程度知識と経験を蓄積することができれば、取得できる可能性も高くなるといえるでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 技術を身につけてヘルプデスクとしてスキルアップ ヘルプデスクとしてのスキルアップは資格を身につける以外に技術を身につけることも大切です。 ではどのようなスキルがヘルプデスク業務で有用なのか、いくつかのスキルがあるので順番に見ていきましょう。 ExcelやWordなどOfficeソフトに関する操作スキル ヘルプデスク業務では様々な情報を整理して問い合わせに対する的確な回答をしなければいけません。 ExcelやWordなどのOfficeソフトの操作スキルを身につけていれば、情報を整理しやすくすることができます。 また製品に関するURLも社内のみで公開されているものと、外部公開用の両方が用意されているケースが少なくありません。 そういった情報を見つけやすくするために、独自に情報が整理できればヘルプデスクとしてのパフォーマンスも上がりやすくなるといえるでしょう。 ブラインドタッチ（タイピングスキル） ヘルプデスク業務では、迅速にログを残して対応の記録を残すことが求められます。 またメール作成やチャット対応が業務に含まれている場合、ブラインドタッチができなければ1件の問い合わせへの対応時間が長くなってしまいがちです。 そのためブラインドタッチなどのタイピングスキルはヘルプデスクにとっては欠かせないスキルだといえるでしょう。 ヘルプデスク業務は入社試験でタイピングが用意されていることが少なくないため、ヘルプデスクを目指すなら、転職活動の前にブラインドタッチは身につけておきたいところです。 コマンドプロンプト操作スキル コマンドプロンプトの操作スキルは、OSの情報チェックや設定だけでなくソフトウェアの設定や変更にも役立ちます。 実際にコマンドプロンプトの操作によってインストール、アンインストールや設定変更ができるソフトウェアは少なくありません。 ヘルプデスク担当として、ユーザに操作を説明する際はコマンドプロンプトの操作を案内するケースもあるため、コマンドプロンプトの基本操作は身につけるメリットが大きいと＾いえるでしょう。 まとめ ここまで紹介してきたように、ヘルプデスクのスキルアップ方法はシンプルです。 もちろん担当するプロジェクトによって具体的に求められる内容は異なりますが、やるべきことは二つしかありません。 それは資格取得と技術を身につけることです。 資格取得による手当はそこまで大きな金額ではないことが多いですが、昇給や昇進など人事評価に与える影響を考えれば決して小さなことではありません。 また業務に関連するプログラム言語の習得など技術を身につけることができれば、ヘルプデスク担当としてパフォーマンスも良くなるため、結果的に良い評価となる可能性が高くなります。 ヘルプデスクとしてスキルアップするなら、まずは現場で求められる資格と技術を明確にすることから始めてみてはいかがでしょうか。 参考：IPA（独立行政法人情報処理推進機構） テクフリでフリーランス案件を探してみる

エンジニアとして働くにあたって会社員として働くか、フリーランスとして働くかという選択肢があります。 フリーランスエンジニアとは企業に属することなく、自分一人で企業の開発チームに入り、成果物を納品していくエンジニアの事です。実際に自分で案件を取ってくる場合もあれば、エージェントを利用して案件を紹介してもらい、そこにアサインされる場合もあります。 会社員エンジニアの場合は中間管理職や営業担当者がクライアントとの話し合いによって月間の単価を決めるため、自分が所属している会社と雇用形態を結びます。一方で、フリーランスエンジニアの場合は直接クライアント企業と契約の交渉を行うため、月の稼働時間や単価、業務内容、契約期間などの契約に関わる取り決めは全てクライアント企業との話し合いになります。 フリーランスエンジニアは自由と報酬の高さが魅力的であり、自分の実力次第では報酬は青天井ですし、働く時間も自分で決めることができます。この点に関してフリーのエンジニアは非常に優れています。 フリーランスエンジニアは個人事業主として活動している場合がほとんどですが、法人化をすることで業務を行っている方もいます。それは法人化をすることで、個人事業主として活動するよりもさまざまな恩恵を受けられるからです。 今回はフリーランスエンジニアが法人化するタイミングについて、法人化するメリットやデメリットも含めて見ていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスが法人化するタイミングは？ まず、フリーランスエンジニアが法人化するタイミングがどのようなタイミングなのか見ていきます。 フリーランスエンジニアが法人化することで、節税対策や事業面で信用力が上がることが大きなポイントとなります。 節税対策に関しては収入が多ければ多いほど節税につながります。日本では、累進課税制度を取っているので、収入−経費で表される課税所得が多ければ多いほど所得税率は上がります。 例えば、課税所得が900万円以下であれば税率は23%となりますが、900万円を超えると、33%と大きく増えます。そこから課税所得が1800万円を超えると40%、4000万円を超えると45%と課税率はどんどん上がっていきます。 しかし、法人化することで支払う税金が所得税から法人税に変わります。法人税は累進課税制度を取っている所得税と異なり、固定税率制なので最高23.9%となることが決まっています。そのため、収入が多い場合は法人化した方が節税できるというわけです。 よって、節税面に関しては収入が増えてきたタイミングで法人化を検討すると良いでしょう。 また、事業面での信用が上がるというでは、フリーランスエンジニアであると信用を得づらく、なかなか仕事が取れないという点や、法人化していないと仕事の契約ができない企業もあるため、法人化するだけで取引数が増えることが予想されます。 規模の大きい案件に関してもフリーランスエンジニアであると取引をして大丈夫なのかと心配されることが多いので、法人化することでそのような心配を無くすことが可能となります。 また、事業の規模を拡大しようと思った際に、取引数の増加に伴い、従業員を増やすことを検討されると思います。やはりフリーランスエンジニアとして求人の募集をかけるよりも法人として募集をかけた方が従業員が集まりやすいケースが多いです。 このように事業面で見ると、事業を拡大しようと思っているタイミングで法人化をすることで、取引数や従業員数を増加させて事業をうまく軌道に乗せることができると思われます。 法人化する準備は？ 続いて法人化に必要な準備についてご説明します。法人化は5つのステップを踏むことで実現します。商号・印鑑の手続き、定款の作成、資本金の払込、会社設立登記、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出の5つのステップです。それぞれ見てきましょう。 まず、商号・印鑑の手続きです。商号とは株式会社の名前のことで、印鑑とは法人化を行う際の登記で使用する会社の代表印となります。 次に、定款の作成です。事業目的や本店所在地、株式発行数など、他にもさまざまな項目がありますが、会社の基本原則に関する事柄をこちらに記載します。 続いて、資本金の払込です。資本金の払込においては、会社法で規定されている通り資本金は1円からでも払込可能です。ただ、現実的には資本金は100万円〜1000万円ほどになるでしょう。 また、設立初年度の会社は消費税が免除される場合がほとんどですが、資本金1000万円以上となると例外として設立初年度の消費税が免除されないので注意が必要です。 続いて、会社設立登記です。資本金払込後2週間以内に会社登記をする必要があります。会社設立日は会社設立登記をした日として扱われます。 最後に、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出です。こちら両方の書類を税務署に提出することで法人化の準備はすべて終了です。法人化した後は、法人用銀行口座の開設や、取引先への案内、役員報酬決め、保険・年金の手続きなどをしましょう。 法人化するメリットとデメリット 続いて法人化するメリットとデメリットについてです。 まず、メリットについてですが、フリーランスが法人化するタイミングは？でお伝えした通り、節税面と事業面でメリットがあります。 節税面では納税額が法人税によって定められるため、収入が多ければ多いほど節税効果が見込め、事業面では信用が生まれ、取引先の増加や従業員の増加が見込めます。 その他にも、決算期を自分で選べるというメリットがあります。個人事業主では12月が決算期と決まっていましたが、法人化することで決算期を自分で選べるようになり、繁忙期は事業に集中、閑散期に決算関連の仕事に集中ということができるようになります。 続いてデメリットです。 デメリット1つ目は会社が赤字だろうと法人住民税の均等割を支払う必要があるということです。これは7万円ほどになり、収入に余裕があるときは苦にならないですが、赤字の際も支払うとなると支払いが厳しいという声もあります。ここは1つのデメリットと言えるでしょう。 また、デメリット2つ目は会社登記にあたって時間と費用がかかるという点です。登記にあたっては登記代や印紙代を含めて24万円ほどかかります。加えて、書類に不備などがあり修正しなければならないと、さらに多くの時間を取られることになります。 書類の不備が絶えず、司法書士に書類作成をお願いするという方も少なくありません。その場合は追加で10万円ほどかかります。このように、法人化の初期費用や時間がかかるという点も考慮した上で、法人化してメリットがあるかどうか検証すると良いでしょう。 まとめ フリーランスから法人化へ そのタイミングとメリットを検証します というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 節税面に関しては収入が増えてきたタイミングで法人化を検討すると良い 事業面で見ると、事業を拡大しようと思っているタイミングで法人化をすることで、取引数や従業員数を増加させて事業をうまく軌道に乗せることができると思われる 商号・印鑑の手続き、定款の作成、資本金の払込、会社設立登記、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出の5つのステップで法人化ができる 法人化するタイミングに当てはまる方は是非今回の記事を参考にして法人化を検討してみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

2019年10月、消費税率がこれまでの8%から10％へと引き上げられ、同時に軽減税率が導入されるなどの変更がありました。ところで、フリーランスが仕事をこなして請求書を作成する場合、消費税は請求してもいいのでしょうか？ 今回は、フリーランスの消費税と、その納税について解説していきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランス契約において消費税は請求してもよい？ そもそも消費税とは、商品やサービスの販売時に、商品価格に上乗せされてかかる税金です。負担するのは消費者ですが、実際に納税するのは事業者です。フリーランスの取引にあてはめるなら、フリーランスが提供するサービスを買い取ったクライアント側が消費者となります。つまりフリーランスが事業者となりますので、クライアントが負担する義務を負い、フリーランスが納税する義務を負うことになります。 消費税といえば自分が商品やサービスを購入して支払った経験しかないという人は多いと思います。しかしフリーランスになると、消費税を受け取る側にもなることを知っておきましょう。 フリーランスであっても、クライアントに労働力を提供している以上、消費税を受け取らなければいけません。請求書には報酬金額や経費に加えて、消費税も記載して送付するのが正しいやり方です。 なかには消費税を請求することに抵抗があるという人もいるかもしれません。しかし、消費税を請求しなかったためにクライアントにペナルティが課される…という可能性もありますので、しっかりと請求することが大切になります。 ただし、請求書を作成する際には、提示されていた報酬が「税込」なのか「税抜」なのかをチェックする必要があります。税込で10万円の報酬ならそのまま10万円の請求書を立てれば問題ありませんが、税抜10万円の報酬なら10％の消費税を上乗せして11万円の請求書を立てなければいけません。 契約時には、消費税の取り扱いについてしっかりと決めておき、あとから金額を間違ってしまわないように注意しましょう。 フリーランスが請求した消費税はどうやって納税するの？ クライアントから受け取った消費税は、本来はクライアントが納めるべき税金を「預かっている」という扱いなので、もちろんフリーランス自身が納税しなければいけません。毎年3月末までに消費税の確定申告を行い、納税も3月末までに行います。 基本的に納税額はクライアントから預かった消費税額そのままで問題ありませんが、もし商品の仕入れを行って消費税を支払っていた場合は、支払額と預り額を相殺して、差額を納税（還付）します。 ただし、消費税を受け取っていたとしても、ほとんどのフリーランスは納税する必要はありません。というのも、年間売上が1000万円未満、または開業から2年間は消費税の納税義務が免除されるからです。売上が1000万円を超えてはじめて、消費税の納税義務が発生すると考えるとよいでしょう。 ですので、フリーランスがクライアントから受け取った消費税は、そのままもらうことができます。2019年10月から消費税率が8%から10％に引き上げられましたが、消費税を預かる側のフリーランスからすると、もらえる報酬が10万8000円から11万円にアップするようなものなので、実は歓迎すべきことだったりするんですね。 手元に残るお金が増えるという意味でも、請求書を発行する際にはしっかりと消費税を含めておくことが重要になるわけです。 2019年10月の消費増税で何がどう変わった？ 2019年10月の消費税率引き上げによって、請求すべき消費税額が増加することになります。これまで税抜10万円で報酬を受け取っていた場合は、税込10万8000円だったところが、税込11万円になるということですね。 これまでと同様にクライアントへ請求書を送る場合には、消費税率を変更して税込金額が増えるように調整しなければなりません。もし請求書のExcelファイルが今も8%のままで計算していたとしたら、今すぐ修正が必要になります。 エンジニアやデザイナーの場合は考えにくいことですが、もし報酬の中に標準税率・軽減税率が混在していたとしたら、それらを区分して請求する必要も出てきます。たとえば、取材で必要になった食料品は8%で計算し、それ以外の報酬額は10％で計算する…といったイメージです。 クライアントの中には、もしかすると「消費税の増額分は据え置きでお願いできませんか？」とお願いしてくるところがあるかもしれません。2019年10月以降も、11万円ではなく10万8000円の報酬で働いてほしいというお願いです。 長く付き合いのあるクライアントの場合は、つい応じたくなってしまうかもしれません。しかし、仮にクライアントのお願いに応じたとしたら、税金ではなく自分の報酬額が2％減少してしまいます。これでは報酬額の据え置きではなく、実質的には報酬の減額なのです。したがって、「税金はこちらでどうにもできないものなので…」としっかりと断り、交渉は拒否するのが賢明です。 テクフリを活用しよう 「消費税の扱いについてはわかったけど、肝心の売上がなかなか伸びない…」そんなふうに感じているフリーランスの方は多いかもしれません。たとえ消費税をそのままもらえたとしても、売上が少なければ手元に残るお金もたかが知れています。 そんなときにはフリーランス向けの「エージェント」を活用するという方法もおすすめです。エージェントはあなたの代わりに案件を探し、あなたの希望にマッチした仕事を紹介してくれる点が大きな特徴。 techcareer magazineでも、フリーランスエンジニア・クリエイターのための案件情報サイト「テクフリ」を運営しています。 テクフリでは、10年以上の業界経験を活かし、ただのお仕事紹介ではなく『バリューアップ』をコンセプトにした手厚いサポートで、エンジニアやデザイナーの一人ひとりをご支援しています。 現在は正社員として働いているが、将来的にフリーランスになりたいと考えている方、フリーランスから正社員に戻りたいと考えている方、どちらにもエージェントが真摯に対応しています。 もちろん、単に情報収集目的で利用していただいてもOKです。登録は60秒ほどで完了しますので、ぜひテクフリをチェックしてみてください。 まとめ ほとんどのフリーランスにとっての消費税は、クライアントから受け取ったものをそのままもらうことができるありがたい税金です。消費税アップによって支出が増えてしまう人も多いと思いますが、受け取れる報酬も微増して資金繰りの改善につながるかもしれません。 ただし、いつまでも消費税をそのままもらえるというわけではありません。売上が1000万円を超えたら納税義務が発生しますので、自分で計算、もしくは税理士に依頼して確定申告を行わなければいけません。 また、2023年から始まる予定の「インボイス制度」についても、フリーランスなら知っておきたいところです。ここでは詳しく触れませんが、インボイス制度が始まるまでに消費税についての正しい知識を身につけて、損することなく報酬を受け取れるようにしましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスとして活躍しているあなたは、さらなるキャリアアップの道として、企業に就職する可能性を考えたことはありますか？ フリーランスに比べて、企業で働く会社員には、以下のようなメリットがあります。 毎月安定した給料に加えてボーナスも貰えるため、年収が安定する 企業での正社員雇用には社会保障や福利厚生が充実しているため、いざというときに安心して働ける 企業では組織やチームで働くため、管理職などのポジションの変化によって、新たなキャリアを築ける とはいえ、一度フリーランスとして歩み始めた今、企業へ再就職できるのか不安に思うのではないでしょうか？ この記事では、フリーランスから正社員への転職について、転職は可能なのかということから、転職を行う方法を紹介します。 実は、フリーランスから正社員への転職活動に苦戦する人が多いのも事実です。 年収の面で納得できなかったり、面接に失敗したりといった理由が挙げられます。 今回は、フリーランスの人が就職面接で気を付けるポイントも紹介するので、あわせて参考にしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスから正社員への転職は可能なのか あなたはフリーランスから正社員への転職はできると思いますか？ フリーランスから、会社員などの正社員への転職はできるのか、不安に思いませんか？ 結論からいえば、フリーランスから正社員への転職は十分に可能です。 近年では、不安定な収入からの脱却や将来の安定性を求めるニーズに応えるため、多くの企業がフリーランスの経験を重視して積極的に採用しています。 また、即戦力となるエンジニアの需要が高まっている傾向にもあります。 フリーランスで得た知識や経験を活かして、正社員として企業で活躍したいと考えている人は、今回の記事を読んでさらなるキャリアアップを目指しましょう。 フリーランスが転職を考える理由 フリーランスが正社員として働くことを希望する理由はさまざまです。 正社員として働くことで、組織内での成長や長期的なキャリアパスを築きたい人や、安定した収入を得たい人がいます。 近年では、フリーランスのスキルや経験を重視した求人も増えている点も、フリーランス人材が正社員を目指す理由のひとつです。 今回はフリーランスが転職を考える理由として代表的なものを3つ紹介します。 安定した収入を得たい フリーランスの中には、収入が不安定な人もいるでしょう。 フリーランスは案件が常に獲得できるとは限らず、生活の維持が難しい場合もあります。 安定した収入を得るために正社員として働くことを希望する人も多いです。 正社員として雇用されれば、給与や福利厚生の安定性が保証されるというメリットがあります。 安心した生活を送ることで家族を守りたいという理由で正社員を希望する人もいます。 企業の自社開発案件に携わりたい フリーランスはクライアントの案件に応じて仕事をすることが多く、自身のアイデアを十分に活かす機会に恵まれないこともありますよね。 正社員として採用されれば、企業の自社開発案件に関わることで、新たなプロジェクトに挑戦できることもあるでしょう。 自分のアイディアを形にする機会が欲しい人にとっては、企画から携われる自社開発に魅力を感じて転職する人もいます。 さらにスキルアップしたい フリーランスとして働くことは自己スキルの向上につながる一方で、他の社員からの学びや成長の機会は限られています。 正社員として採用されれば、組織の中での仕事や他の社員との協力を通じて、さまざまなスキルを磨くチャンスです。 エンジニアとしての技術スキルだけではなく、企画や管理といったマネジメントスキルや、転職先の企業が持っているノウハウも学べます。 また、大手企業に転職した場合は、より大規模な案件に関わることで得られるものも多いでしょう。 フリーランスとして独立して身に着けたスキルに限界を感じて、さらなるスキルアップするために正社員として働くことを希望する人もいます。 フリーランスの転職面接で伝えるべきこと フリーランスの転職面接では、フリーランスとして活躍してきた実績をアピールしつつも、企業での働き方を理解していることを伝えるのが重要です。 実は、フリーランスから正社員を目指す人の中には、フリーランスの転職面接がうまくいかないという人もいます。 転職面接でありがちな失敗は以下のとおりです。 過度な自己アピールによって、協調性やチームワークを重視する企業にはマイナスの印象を与えてしまう 応募先の企業について理解していなかったため、面接での回答が的外れになったり、質問に対する十分な準備ができずに戸惑ったりしてしまう 年収を上げたい、安定性が欲しい、といった今の環境に不満を抱えていることを志望動機にすることで、企業に悪い印象を与えてしまう 今回は、これらのよくある失敗を踏まえて、転職面接で伝えるべきポイントを3つ紹介します。 即戦力として活躍できる フリーランスは個人で仕事をすることが多いため、高いスキルや即戦力になる実務経験はアピールポイントになります。 面接ではこれまでの実績や経験をアピールすることが重要です。 自身の実績やスキルを具体的に示し、自分が企業に貢献できる能力をアピールしましょう。 過去のプロジェクトでの成果や解決した課題、お客様からの評価などを通じて、自身の実績を明確に伝えることが大切です。 フリーランスとして働くことで培った自律性や柔軟性、問題解決能力なども強調し、即戦力としての価値をアピールしましょう。 協調性を持って業務に取り組める フリーランスとして独立して働いてきた人は、個人で作業することが多いため、協調性やチームワークに関して不安を抱えるかもしれません。 しかし、正社員としての面接では、チームでの業務への適応能力や円滑なコミュニケーションスキルをアピールすることが重要です。 綿密なコミュニケーションを取り合うよう心掛けた経験や、協調性を発揮して働いた経験などを伝えましょう。 フリーランスとして業務委託で仕事をするためには、関係者との調整が不可欠です。 チームでの業務が未経験でも、案件を円滑に進めるためにしてきたコミュニケーションの工夫などはないか思い出してみましょう。 年収低下の可能性があることを理解している フリーランスとしての収入が一時的に高い場合、正社員への転職によって年収が低下する可能性があります。 面接では、年収低下の可能性があることを理解していることを伝えましょう。 給与面での柔軟性や将来の成長に期待を寄せる姿勢を示し、収入面だけでなくキャリアの発展や安定性を重視していることをアピールすることが大切です。 フリーランスが転職を行う方法 フリーランスが転職を行うにはどのような方法があるか知っていますか？ よくある方法としては転職エージェントの活用が挙げられます。 最近では転職向けのエージェントサイトも増えており、フリーランスからの転職が行いやすいです。 エージェントは転職者の経歴だけでなく人柄も含めて採用担当者に推薦します。 そのため、エージェントから紹介された求人は採用されやすいというメリットもあります。 フリーランスが転職を行う方法は転職エージェントだけではありません。 ここでは、フリーランスが転職を行う方法を3つ紹介します。 エージェントを活用する フリーランス人材が転職する際には、エージェントを活用するのが一般的です。転職エージェントを利用する場合は、経歴などをもとに企業へ推薦してもらうことになります。自身のスキルを企業へ直接アピールするのは簡単ではありませんが、エージェントのサポートを受けながら安心して転職活動を実施できるのがメリットです。 とくにエンジニアの方であれば、ITフリーランスに特化したテクフリがおすすめです。 テクフリはおもにITフリーランス人材への案件紹介を行っていますが、その後の正社員採用につながる「ARS（Advanced Recruiting Service）」という手法も提案しています。 ARSでは一度業務委託契約を結び、業務開始後にエンジニアと企業双方の合意があれば社員登用を行うことになります。 企業におけるIT人材の採用課題を解決するためのサービスですが、採用後のミスマッチを防げるこの手法は、正社員への転職を検討しているフリーランス人材にとっても魅力的です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ビジネス系のSNSを活用する ビジネス系のSNSを活用することで、自己PRや経歴の発信、求人情報の収集が可能です。 ビジネス系SNSといっても、Twitter、Facebook、Instagramといった大手SNSを活用することが多いです。 ビジネス系SNSではチャットやオフ会などを通して、企業の社員と交流することもできます。 実際に現場で働く人との繋がりを持つことで、企業に関する理解を深めてから求人に応募できるというメリットがあります。 中には多くの企業や採用担当者が利用しているSNSもあり、転職のチャンスを広げるチャンスです。 自己紹介やスキル、実績の記載に加え、業界や関心領域に関するコンテンツの発信や他のメンバーとのネットワーキングを通じて、転職の機会を見つけましょう。 クライアントからオファーを受ける フリーランスとして実績を積んでいる場合、クライアントから直接転職のオファーを受けることもあります。この場合非常にスムーズに正社員へ移行できます。 長期のプロジェクトに携わっている人は、そのクライアントが正社員としてあなたを採用したいと思っている可能性もあるため、積極的にコミュニケーションを取ることが大切です。 自身の能力と専門知識をクライアントにアピールし、転職のチャンスを掴み取りましょう。 まとめ 今回はフリーランスから正社員への転職について紹介しました。 結論を言うと、フリーランスから正社員への転職は可能です。 不安定な収入や将来の安定性を求めるフリーランスにとって、正社員としての転職は魅力的な選択肢です。 安定した収入の獲得、自社開発案件への関与、スキルアップといった要望を持っている人は、企業への転職も検討してみましょう。 企業への転職面接で伝えるポイントは以下の3つです。 即戦力として活躍できること 協調性を持って業務に取り組めること 年収低下の可能性があることへの理解 今回紹介したポイントを参考に、希望する企業への採用を勝ち取りましょう。 企業への転職方法としては、エージェントやビジネス系のSNSの活用、クライアントからのオファーなどがあります。 自身の魅力や価値をアピールして、新たなキャリアの可能性を追求しましょう。 転職は大きな変化ですが、適切なアプローチと準備を行うことで、フリーランスから正社員へのスムーズな転職を実現できます。 新たなキャリアへの一歩を踏み出し、目指す未来に向かって頑張りましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

SES企業で働いていると、常駐先企業を中心に他社から転職を誘われる、つまり“引き抜き”がある、という話を小耳に挿んだことがあるかと思います。ひょっとしたら、周りの人が引き抜かれたらしい、あるいは、あの人は引き抜かれてきた人らしい、という噂を聞いたことがある方もいるかもしれません。 「でも、SESエンジニアの引き抜きってアリなの？」と感じている方も多いと思います。そこで今回は、SESエンジニア引き抜きのリアルについてご紹介したいと思います。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESの引き抜きは実際に起きているのか？ 結論からいえば、SESエンジニアの引き抜きは実際に起きています。私自身、引き抜きで転職した、あるいは転職していった、ITエンジニアの知り合いが何人もいます。もっというと、“引き抜き”に関わったこともあります。 100％とは言いませんが、SESエンジニアの引き抜きが行われるタイミングというのは、パターンが決まっています。そのパターンとは、SES会社が、ある現場から撤退する動きが出ているときに「そのSES会社が撤退するのは仕方がないけれど、あの人だけはここに残ってほしい」という現場、つまりクライアント側の責任者の意向がトリガーになって引き抜きを行う、という流れが一般的です。 この「SESエンジニアに対して引き抜きをかけるクライアント側の心理」は、ある意味、当然のものですよね。ですから、引き抜きは起きると考えて、当然なのです。 SESの引き抜きはなぜ起きるのか？ もっと詳しくSESエンジニアの引き抜きが起きる事情を補足すると、やはり、エンジニア不足を起因とする、優秀な人材（経験値のある人材と言い換えてもいいかもしれません）の新規獲得にはお金がかかる、という背景もあります。 クライアント側からすれば、“もともと未経験だったけれど、ここで3年経験した人”の後任に“現時点で3年経験している人”を入れるようとすると、通常、単価が上がります。「どっちも同じ“３年の経験者”なのに？」と思うかもしれませんが、それが現実です。 なぜならば、最初、未経験だった人は、“勉強させたいので、安い価格でも良いので、この現場に入れてください”というディスカウント付きでSES企業から現場へとやってくることが多いのです。極論すれば、マイナス査定から始まっていると言えます。 さらに言うと、10年経験している人よりも15年経験している人の方が高単価で現場に入れる可能性が上がります。SESエンジニアにとって、新たな現場に行く、というのは、もっとも単純で効果的なキャリアアップの方法なのです。 そして、そのことを知っているSES企業も、数年ごとにメンバーを異動させようとします。そのために、クライアントに対して「この人、撤退させますよ」という話を切り出したところ、クライアント側が“あの人は、手放したくない”と引き抜きを画策する、という構図が日本全国で起きている、というのが実態です。 SESの引き抜きは法的にどうなの？ 上で紹介した通り、SESのエンジニアの引き抜きは現実に存在しますが、「SESに限らず、他社の社員を引き抜いていいのかな？」と疑問に思っている方も良いかと思います。 結論から言えば、基本的には問題ありません。「うちに転職しない？」と声をかけられた人が転職する、“紹介による転職”と同じ扱いです。 日本国憲法で職業の自由の保障されており、個々の国民が自分の意志で好きな仕事を選ぶことができると明確にされています。むしろ、引き抜きを阻止しようと、“過激な手段”に打って出る方が、違法性が問われる可能性があります。 ただし、だからといって、無条件に引き抜きが許されている訳ではありません。“無秩序な引き抜き”や“度の過ぎた引き抜き”は違法行為とみなされ、賠償請求などが発生することもあります。 違法な引き抜きの例としては、以下の例が挙げられます。 誤った情報や経営上の秘密情報（※）を提供して転職を促す。 通常の転職ではあり得ない金額の金銭を提供して転職させる。 企業活動に影響を与える規模の人材を引き抜く。 明確な計画を持って引き抜きを実行した。 まだ会社に所属しているのに、同僚にも声をかけて一緒に転職する。 なお、引き抜きに関する損害賠償は、引き抜きによって転職した元社員ではなく、引き抜きを行った会社に対してであることがほとんどです。ですので、経済的な損失は基本的にないと言えます。しかし、この手の裁判は相当、禍根を残すものになるので、不愉快な経験になるのは間違いでしょう。 ちなみに、SESの引き抜きでは、「君の会社、規模小さいし、将来性ないんじゃない？うちに来た方が良いよ」とクライアントがある種のネガティブキャンペーンを展開しつつ、転職を促すパターンが基本です。どこまでが合法なのか、どこからが違法なのか、グレーなところもあり裁判の泥沼化は必然と言えます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESの引き抜きで被るトラブルは？ SESエンジニアの引き抜きに関わった結果、企業同士、個人同士の信頼関係が崩れてしまうのは、避けられません。 現場の管理者として育て上げた後輩が、普通に自社を辞めるのだって、みなさんショックを感じると思います。それが実は取引先に引き抜かれたとわかったら、ショックを通り越して、引き抜いた取引先、そしてその後輩に怒りを感じる人だっているでしょう。 実際、皮肉交じりの悲しげな声色で「引き抜かれたことが発覚して依頼、元いた職場の人たちの間では、私、死んだことになっているそうです」と私に語ってくれたエンジニアもいました。 このような不幸なことが起きないようにと、自分が関わった引き抜きでは、流れ流れて自社に来た、という体裁を作るために、他の契約先にも協力してもらい、引き抜いたエンジニアを半年間、別の会社（しかも2社）に勤務させ、経歴ロンダリングを行ったこともあります。 それでも、引き抜かれたエンジニアが元いた職場の人たちに連絡するのを躊躇したり、業務上、会話することになっても、どうもギクシャクしたりと、トラブルとまではいかないにせよ、“人間関係が壊れてしまった”のはひしひしと感じました。 SESの引き抜きでメリットはあるのか？ SESエンジニアの引き抜きに関わったこともある身として正直ベースで言ってしまうと、引き抜かれたSESエンジニアたちが「引き抜かれて幸せだった」と感じているかというと、多くの場合、そう思うのは最初だけです。月日が流れるにつれ、「引き抜かれて、むしろ不幸せになった」と感じるようになる人の方が多数派です。 例外はSES会社が他のSES会社からエンジニアを引き抜くケースもありますが、IT企業に引き抜かれた場合だけです。なぜならば、技術力を身に付ければ、周りのエンジニアを押しのけて、上に登ることが可能であり、引き抜かれた先で栄達する可能性もあるためです。 ところが、非IT系の企業に引き抜かれたエンジニアの場合は、そうは行きません。そもそも非IT企業で中途採用のITエンジニアが出世するルートなどなく、社内での評価は“縁故採用枠の中途の人”、“社内において、ITというニッチな特定の仕事を担当する駒”程度でしかない場合が大半です。「あの人が欲しい」と言ってくれた人が社内で嫌われものだった場合（IT部門はコストセンターのくせに態度がデカいと嫌われがち）は、最初から風当たりキツい、ということもあります。 確かに給与や待遇面では、（少なくとも引き抜き直後は）SES企業に勤めていたときよりも良くなるので、本人も周りの人も「SESで引き抜かれるのは勝ち組だ」と考えがちですが、いわゆる“飼い殺し”状態に留め置かれることも多く、意外とメリットは少ない、といのが実情です。 まとめ：SESの引き抜きにあった場合は冷静に考えて判断をする 引き抜かれることに憧れを持つSESエンジニアも多いですが、過去の職場の元同僚たちとの人間関係が壊れ、転職先では“飼い殺し”にされてしまい、長い目で見たとき、引き抜かれたことで不幸になっている方も少なくありません。 引き抜きを持ちかけてきた方は、絶対に「バラ色の未来」を語りますが、それが真実なのか、それとも絵に描いた餅なのか、見定めることが重要です。 引き続きSES企業に在籍して他の現場に移るか、それとも誘われた引き抜き先に転職するか、はたまたそれを機に転職活動をして新たな職場を探すか。 引き抜きに合うということは、ある程度エンジニアとして一人前になっているとも言えます。選択肢は以前より確実に増えているので、冷静に考えその時の最善の選択ができるよう努めましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスとして仕事をすると、単価が高い案件を継続的に受注できれば年収が1000万円を越えることも珍しくありません。しかし年収が高くなると、税金についてしっかりと対策しておかなければ翌年驚くような税金がかかってしまう可能性があります。実際にフリーランスエンジニアとして活動をスタートして、想定以上の税金に驚いたことがある人も少なくないのではないでしょうか。 そこで本記事では、フリーランスとして年収1000万円を越えた場合の税金や損しないための税金対策のコツについて紹介します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 年収1000万のフリーランスとはどんな人？ フリーランスとして年収1000万円を越える人には共通した特徴があります。 まずはその特徴から見ていきましょう。 専門的な技術を有している フリーランスとして年収1000万円を越えている人の多くは専門的な技術を有しています。 エンジニアやライターであれば専門性があり特定の分野に特化した経験と実績があれば、提示される報酬の単価は高くなります。 また専門性があればコンサルティングや講師など、本業とは異なる業務での対応を依頼される可能性もあります。 近年はフリーランスの案件を紹介するエージェントやクラウドソーシングが普及してきたこともあり、以前よりもフリーランスとして独立するためのハードルが低くなっています。 しかし年収1000万円というハードルはフリーランスになれば、誰もが越えられるものではありません。 どんな業界や職種で独立するにしても、年収1000万円を越えるためには専門的な技術を有していることは欠かせません。 継続的に案件を受注できる仕組みを構築できている フリーランスとして年収1000万円を越えるためには、継続的に案件を受注できる仕組みを構築できていることが大切です。 なぜならフリーランスは高い単価の案件を受注できる可能性もありますが、それがいつまで続くかは分からないからです。 会社員であれば、現在担当しているプロジェクトが終了しても他の業務を任せてもらえるのが当たり前です。 しかしフリーランスの場合、ほとんどはプロジェクト単位で案件を受注するため、いつ仕事が終わっても問題がないように準備をしなければいけません。 例え高単価が案件を受注できたとしても、それが半年で終わってしまえばいかがでしょうか。 独身ならどうにでもなるかもしれませんが、家庭があり生活を安定させる必要がある場合は次の案件を受注しなければいけません。 フリーランスとして年収1000万円を越えるためには、業界内で交友関係を保つなど継続的に案件を受注できる仕組みを構築することも大切です。 交渉力がある 人材エージェントを活用するにしても企業の担当者と直接交渉するにしても、フリーランスとして年収1000万円以上を獲得している人は交渉に強いという特徴があります。 これはデザイナーやエンジニア、ライターなど、職種を問わず業通していることです。 なぜなら交渉で気弱になり低い単価の案件を受けてしまうと、それだけで高い単価の案件を受注する機会の損失につながるからです。 もちろん実力や実績に自信がない場合、低い単価の案件を受注して実績をつくることは有効な戦略です。 しかしある程度の実績があるなら交渉力は大切です。 特定の企業と長期的な関係を築く場合、最初に受託した案件の相場が後々のプロジェクトの単価に影響するケースが少なくないからです。 案件を依頼するすべての担当者がエンジニアやデザイナーの業務について深く理解をしているわけではありません。 自分自身の実力に見合った報酬を得るためにも、フリーランスには交渉力が欠かせないといえるでしょう。 税金は高いの？ 税率等で考える 年収1000万円を越えるフリーランスになった場合、税金の額はそれなりに大きくなります。 年収が高くなるのに応じて税金が増えるのは会社員でも同じですが、フリーランスは会社員のように健康保険料や介護保険料を会社が半額負担してくれるわけではありません。 また税金の支払いは基本的に翌年度に行います。 そのため年収1000万円を越えてくると、支払いのための貯金をある程度確保することが大切です。 では年収1000万円を越えたフリーランスの税金はどのくらいになるのか、税率と併せて見ていきましょう。 健康保険料/89,672円 税率/10.19％（介護保険第2被保険者に該当しない場合） 国民年金/16,410円 （国民年金第1号被保険者） 所得税/3,300,000円 税率/33% (控除額1,536,000円) 住民税（市民税＋府民税）1,000,000円 税率/10% ※詳細は地域によって異なります。 個人事業税/500,000円 税率/5~4% ※地域、事業の種類によって詳細は異なります。 上記はあくまでも参考ですが、税金の合計金額は3,370,082円。 手取りの金額は6,629,918円です。 また年収1000万円を越えると翌々年からは課税事業者となるため、消費税課税事業者届出書の提出と消費税の納税も必要になります。 参考： 平成31年4月分（5月納付分）からの健康保険・厚生年金保険の保険料額表 （大阪府） 日本年金機構（国民年金保険料） 国税庁 所得税の税率 大阪府 個人事業税 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスの損しない税金対策を教えます ここまで紹介してきたようにフリーランスで年収1000万円を越えたとしても、税金の支払いによって実質手元に残るお金は700万円もありません。 そこで大切になるのが税金対策です。 ではここからは、損しないためのフリーランスの税金対策について見ていきましょう。 家事按分を経費として計上する 家事按分とは自宅をオフィスとした場合に水道光熱費や家賃、通信費などの一部を経費として計上することです。 フリーランスとして事務所を借りている場合、その費用が経費になるのは当然です。 しかし事務所を借りていない場合でも自宅を事務所やワークスペースとして活用している場合はその一部を経費として計上することができます。 どの程度の割合を経費として計上するのかは利用時間や利用しているスペースなどによって異なりますが、リモートワークなどで自宅を主な作業場としている場合は、経費として計上しておきましょう。 領収書を定期的に管理する フリーランスになれば、打ち合わせのコーヒー代金や会食の費用は領収書をもらって定期的に管理しましょう。 一回の喫茶店での打ち合わせは数百円かもしれませんが、会食を含めると年間の金額は決して低いものではありません。 その他業務に必要な備品の購入なども漏れなく経費として計算することで、不要な税金の支払いを抑えることができます。 ふるさと納税制度を利用する ふるさと納税制度とは、地方自治体に寄付をすることで、税金の控除を受けることができる制度。 支払う税金が大きく抑えられるわけではありませんが、自分が好きな地方自治体に寄付することができ、地域の特産品などを返礼品として受け取ることができます。 食材などを返礼品として選べば、生活コストを下げることにもつながるため、ふるさと納税は上手く利用すれば税金対策としても有用です。 フリーランスとして年収1000万円を越えたら年収税金対策に取り組もう フリーランスとして年収1000万円を越えてくるときちんとした税金対策ができていなければ、不要な税金を納めることになる可能性があります。 もちろん納税は義務なので免れることはできませんが、利益を確保するために決められたルールの中で行う税金対策は、自営業者として当然の取組みでもあります。 年収が1000万円を越えていなかったとしても、フリーランスとして独立した際は普段から経費管理など、税金を意識して活動することが大切です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

スキル不足は自覚から始まる フリーランスエンジニアとして活躍している方は自分の技術を売買して、お金を得ています。つまり、自分の技術が商品となります。ただ、フリーランスエンジニアとしてやっていきたいけれど、スキルが不足しているという場合に関してはせっかく良い案件に巡り合ってもその仕事を受けられない可能性があります。 実際にその仕事を引き受けたとしても、現場の方にスキル不足と言われてしまいトラブルが発生してしまいます。現場の企業だけではなく、案件を紹介してくれたエージェント会社にも迷惑をかけてしまうので、自分自身のスキルがない場合はその事を予め自覚しておきたいです。 スキルがないとわかった場合は、プログラミング言語の理解を更に上げる、自発的に行動する、案件の難易度を見直すといったことを心がけましょう。 プログラミング言語の理解を更に上げるということに関して言うと、プログラミング言語は一夜漬けで身につくものではなく、日々の学習と仕事の中でのインプットとアウトプットによって身につくものです。数学でも公式を覚えただけでは解けないとの一緒で実際に例題を解いてアウトプットをすることで、解法が体に身につき解けようになります。フリーランスエンジニアとして活躍するにはスキルが重要となるので、スキル不足を自覚した場合は日々勉強を続けましょう。 自発的に行動するということに関して言うと、スキル不足を指摘された際に技術的な問題ではなく、受動的に動いている・指示されたままにしか動かないという事を指摘される場合があります。なかなか気づきにくい場合もありますが、自発的に行動できる事はビジネスマンとしては当たり前の事なのでこの点も意識しましょう。 案件の難易度を見直すということに関して言うと、今受けている案件の難易度を下げることによって自分のスキルに見合った案件を受けれる可能性が出てくるということです。案件の難易度が下がると単価も下がる場合が多いですが、その案件を受けながら自分自身の技術を高めていき、受けられる案件のレベルを上げていくといいでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる スキル不足を自覚したエンジニアの案件選び スキル不足を自覚したエンジニアの案件はどのように案件を選んでいけばよいのでしょうか？ 結論から言うと、自分自身のスキルを上げていける案件を選ぶことがオススメです。案件を見つける際にエージェントを利用する時は案件を通してスキルアップをしたいという旨を伝えると、エージェント側も理解していただけると思います。 実際にスキルアップをしていくには、プライベートの時間を使ってプログラミングの勉強をするという方法もありますが、やはり業務内でスキルをキャッチアップできた方がプライベートを他の好きなことに使えるため、一番良いですよね。 実際にスキルが高いと言われているフリーランスエンジニアの方は業務内でスキルアップを目指しながらも、プライベートでも趣味感覚でプログラミングの勉強をしています。このように技術の勉強を楽しみながら出来ることが一番学習効率が高く、スキルアップに繋がりますが、性格上の問題もあるので業務内で技術をキャッチアップできることが一番です。 では、実際にどうやって業務内で技術をキャッチアップしていけばよいのでしょうか？業務内で自分のスキルを高めていくには何故と自問自答しながら業務を進めていく事が一番です。 例えば、この通りに作って欲しいとクライアントから仕様書を頂いたときに「なぜこの仕様になっているんだろう」と考えることです。クライアントは何かしらの目的があってその仕様にしています。その目的を問うことでこの目的にはこの技術が使えると自分の中で理解ができ、それが今後の仕事でも活かせるようになってくるため、スキルアップに繋がります。 また、仕様書以外にもクライアントから何かしら指示を頂く場合があると思います。その際に、「この指示はどういう意図で出しているのだろう」と考えられるとその意図に合わせたより良い成果物が出せるので常に何故と自問自答しながら業務をこなせると学習効率がアップし、業務内でのスキル向上に繋がります。 スキル不足を助長するダメな案件の受け方 実際にスキル不足を自覚した際にどういった案件を受けるかということが大事になりますが、スキル不足を助長するダメな案件の受け方に関して見ていきます。 ダメな案件の受け方がどういうものかを一言で言うと、自分のスキルを客観的に鑑みず、「楽だから」や「お金がいいから」だけで仕事を選んでいないか？ ということです。確かに目の前の仕事をこなしていれば楽にお金が入ってくるので良いですが、そのような案件がもしない場合に仕事ができず困ってしまいます。 もしフリーランスエンジニアとして活動した後に、やっぱり企業に就職するってなった場合に市場価値が上がっていないため、良い条件で就職ができなくなります。 そのため、自分が求めているスキルを高められるという案件を探し、自分ができること＋αくらいの難易度を選ぶと、丁度良いでしょう。自分自身でそのような案件を見つけることが難しいとなった場合は、評判の良いエージェントに相談することで、案件を得るようにしましょう。 スキルにはヒユーマンスキルも含まれる 今まではプログラミングスキルなどの技術的なスキル不足についてお話をしてきましたが、スキルにはヒューマンスキルも含まれます。ヒューマンスキルとはコミュニケーション能力や課題解決能力など社会人として必要な能力の事を指します。 ここに関しては経済産業省が社会人基礎力として「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つを挙げているので是非ご覧になってみてください。 プログラミングなどの技術的なスキルは低いけれど、ヒューマンスキル面では自身があるという方はPM（プロジェクトマネージャー）の案件をフリーランスとして受けることがオススメです。 要求分析から要件定義、開発メンバーのディレクション、導入時運用時のサポートやそのフローの設計などやらなければならないことは多岐に渡りますが、クライアントとコミュニケーションを取りながら進めていく仕事となっているので、技術的な面が大きく重視されているわけではなく、ヒューマンスキルの方が重要となっています。 顧客の要件をどう実現していくのかという事に関してはコミュニケーション力と課題解決能力が非常に求められるので、このようにヒューマンスキルがある方はPM（プロジェクトマネージャー）をするということも考えましょう。 まとめ：スキルが高ければ単価が良い フリーランスエンジニアがスキル不足から脱却するためのポイントについてお伝えしてきました。今回伝えたかったことをまとめると。以下のとおりです。 フリーランスエンジニアとしてスキル不足がある場合はまず自覚することが重要 スキル不足のフリーランスエンジニアは業務内でスキルアップする努力を！ ヒューマンスキルが高い場合はPM（プロジェクトマネージャー）の案件をこなすことも選択肢として考える ということです。フリーランスエンジニアとしてスキルが高ければ高いほど単価や環境などの条件の良い案件にめぐりあうことができます。是非フリーランスエンジニアとして業務内でスキルアップできる案件を通じて自身のレベルを高めていってください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

機械学習エンジニアは、AI技術が成長し続けている現代において非常に需要の高い職種のひとつです。本記事では機械学習エンジニアの年収水準や、年収アップするための具体的な方法を解説します。機械学習エンジニアの年収事情を知りたい方や、さらなる年収アップを目指しているエンジニアの方に役立つ内容ですので、ぜひ最後までご覧ください。 機械学習エンジニア案件を探してみる 機械学習エンジニアとは 機械学習エンジニアは、AI（人工知能）分野における機械学習に関する開発を行うエンジニアです。機械学習は大量のデータからコンピュータ自身が規則性を見つけ出し、パフォーマンスを向上させる手法です。機械学習エンジニアはこうした技術を実現させるために、データ整理に加えてモデルの設計、運用などを行います。近年では、機械学習モデルがビジネスの意思決定における判断材料として利用されることもあります。さらに身近な例としては、Eコマースサイトでのおすすめ機能や自動運転車のナビゲーションシステムが挙げられるでしょう。 機械学習エンジニアには統計学をはじめとする数学的な知識や、Pythonなどのプログラミング言語のスキルが求められます。それらに加えて、データ処理やアルゴリズム設計の知識も欠かせません。求められる知識の幅が広く専門性が高いことからも、一般的なエンジニアよりも市場価値が高いと言われています。 機械学習エンジニアの仕事内容については、こちらの記事でさらに詳しく解説しています。 機械学習エンジニアとは？仕事内容や必要なスキル・資格を徹底解説！ 機械学習エンジニアの年収 機械学習エンジニアの年収は、経験年数や企業の規模などによって異なりますが、平均的には高水準にあると言えるでしょう。国内の機械学習エンジニアの平均年収は、約530万円程度と公開されています。（2024年7月8日時点） 参考：indeed「日本での機械学習エンジニアの給与」 実務経験が豊富な場合や、大手IT企業の場合には年収が1,000万円を超えるケースも珍しくありません。先述の通り機械学習エンジニアには高度な専門性が求められる職種であるため、市場価値が高く給与も高水準となっています。​​​​​​​​​​​​​​​​ 機械学習エンジニアが年収を上げる方法 機械学習エンジニアとしてさらに年収アップを目指していくためには、具体的に以下のような点が重要となります。 最新技術を常にキャッチアップする プログラミングスキルを伸ばす 英語力を身につける 関連資格を取得する フリーランスで案件を獲得する これらのポイントは機械学習エンジニア以外のエンジニアにも当然求められることですが、機械学習の分野は特に技術の発展が著しく、海外などからも最新の情報を収集する必要があります。フリーランスとして案件を獲得すれば、様々な現場で経験を積みながらスキルアップしていけるでしょう。ここではそれぞれの方法について、さらに詳しく解説していきます。 最新技術を常にキャッチアップする 機械学習の分野はとても早いスピードで発展を続けており、常に新しい技術や手法が生まれています。年収アップを目指すのであれば、このような最新技術をいち早くキャッチアップして、自らのスキルセットに取り入れることが求められます。 例えば、ディープラーニングの発展に伴い、CNNやRNN、GANなどの新しいアーキテクチャが登場しています。これらを理解して実装できるスキルを身につけることで案件の選択肢が広がり、高い評価を得られるでしょう。また、強化学習やメタラーニングなど、新しい機械学習の手法にも注目が集まっています。初めから全てを完全に理解する必要はありませんが、関連する情報へのアンテナを立てることを心がけておくといいでしょう。 プログラミングスキルを伸ばす 機械学習エンジニアにとって、プログラミングスキルは必須です。特にPythonなどの言語に精通し、フレームワークを自在に使いこなせることが求められます。コードの可読性や保守性を高めて効率的かつ再現性のある開発ができるようになれば、プロジェクトの成功率が上がり、評価にも直結します。さらに、データ構造やアルゴリズムの理解やシステム設計の知識なども、プログラミングスキルを向上させる上で欠かせません。積極的に学習と実践を重ねることで、機械学習エンジニアとしての価値を高めていきましょう。​​​​​​​​​​​​​​​​ 機械学習におけるPythonの活用については、こちらの記事で詳しく解説しています。 機械学習にはPythonがおすすめ！ライブラリの種類やできることについて解説 英語力を身につける グローバル化が進む現代において、英語力を身につけた機械学習エンジニアは一般的なエンジニアと大きく差別化できるでしょう。機械学習などの最先端技術は特に、国外からトレンド情報が発信されるケースが多いです。海外の最新研究論文や技術ドキュメントは英語で記載されていることがほとんどであるため、そこから知識を得られれば情報収集において大きくリードすることができるのではないでしょうか。 さらに英語力をビジネスレベルまで高めることができれば、海外のプロジェクトに参加したり、海外の研究者やエンジニアとコミュニケーションを取ったりする機会も得られるでしょう。英語力は、エンジニアとしてのキャリアを大きく飛躍させる力となるはずです。 関連資格を取得する 機械学習エンジニアが年収アップを目指す上で、関連資格を取得することも有効な手段のひとつです。資格取得によって専門知識やスキルが客観的に証明され、市場価値が高まります。機械学習に関連する主な資格として、以下が挙げられるでしょう。 G検定 E資格 AWS Certified Machine Learning-Specialty Professional Data Engineer AI-900 Microsoft Azure AI Fundamentals 日本ディープラーニング協会が実施するG検定やE資格などは広く知られており、名前を聞いたことのある方も多いのではないでしょうか。一方で、クラウドプラットフォーム上での機械学習の実践的なスキルを評価することができるベンダー資格もあります。統計学やデータサイエンスの知識を問うこれらの資格は、機械学習エンジニアの基礎力を示すものとして評価されています。自身のスキルレベルや目標に合わせて、戦略的に資格取得を目指すといいでしょう。 AI関連の資格については、こちらの記事で具体的に解説しています。 AIエンジニアにおすすめの資格9選！難易度や勉強方法を解説 フリーランスで案件を獲得する 機械学習エンジニアの中には、フリーランスとして活躍している人もいます。フリーランスになれば複数の案件を同時に担当して、収入を増やすことも可能です。自身の専門性や興味に合った案件を選べるため、スキルアップやキャリア形成にもつながるでしょう。一方で、フリーランスで安定的に収入を得るためには高い技術力と豊富な実績が求められる場合が多いです。フリーランス特化のエージェントなどをうまく活用しつつ、自身の強みをアピールして積極的に案件を獲得していくことが重要です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 機械学習エンジニアの将来性 AIやデータサイエンスの技術は今後さらに活用されることが予想されており、機械学習エンジニアの将来性は非常に明るいと言えるでしょう。例えば製造業では生産効率の向上や品質管理に、金融業界ではリスク管理や不正検出などで機械学習が活用されています。こうした幅広い応用分野があるため、機械学習エンジニアのキャリアパスも様々です。技術の進化とともに新しい課題やニーズが生まれるため、常に新しい知識やスキルを学び続けることでさらなるキャリアアップが期待できます。 機械学習エンジニアのキャリアパス 機械学習エンジニアのキャリアパスは多岐に渡ります。技術的な専門性を深めて、機械学習のスペシャリストを目指す道もあれば、プロダクトマネージャーやデータサイエンティスト、ITコンサルタントなど、より広い視野でプロジェクトをリードする立場に移行することも可能です。ここでは、機械学習エンジニアから転身できる代表的な職種について解説していきます。 プロダクトマネージャー 機械学習エンジニアから、プロダクトマネージャーへのキャリアチェンジをするケースもあります。このケースにおけるプロダクトマネージャーは、機械学習を活用した製品やサービスの企画開発、運用を統括する役割のことです。技術的な理解に加えてビジネス的な観点やユーザーからの観点を持って、プロダクトの価値を最大化することが求められます。 データサイエンティスト 機械学習エンジニアからデータサイエンティストへのキャリア転換も、よく見られるパターンです。データサイエンティストは、大量のデータから価値ある知見を導き出し、ビジネス課題の解決に生かす役割を担います。統計学をはじめとする数学的な素養に加えて、データ分析の手法や可視化技術に精通することが求められるでしょう。機械学習エンジニアとしてのプログラミングスキルやアルゴリズムの知識は、データサイエンティストとしてのキャリアにおいても役立つでしょう。課題の発見から仮説構築、データ分析、結果の解釈まで、一連のプロセスをリードできる能力が重要となります。 ITコンサルタント 機械学習エンジニアの経験を生かして、ITコンサルタントへのキャリアチェンジを目指すのもひとつの選択肢です。ITコンサルタントは、顧客企業の技術的な課題を分析して最適なソリューションを提案する役割を担います。機械学習の導入支援や、AIを活用した業務改善の提案など、専門的な知見が求められる場面が多いでしょう。技術的な知識に加えて、コミュニケーション能力やプレゼンテーションスキル、問題解決力が求められる職種です。 最後に AI技術が注目されている現代において、機械学習エンジニアは非常に注目されている職種だということがお分かりいただけたでしょうか。今後さらなる技術の発達が期待されていることから、将来性も高い職種と言えるでしょう。機械学習エンジニアには高度な専門性が求められるため、年収も一般的なエンジニアよりも高水準にあります。最新技術のキャッチアップやプログラミングスキルの向上、英語力の向上や関連資格の取得などによって、さらなる収入アップを狙うことができます。自身の強みと興味を生かし、時代のニーズに応えられる機械学習エンジニアを目指して、スキルアップと自己研鑽をしていきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

本来、SESとSIerはまったく異なるものです。 ところが、この二つの言葉がごっちゃになり、SESとSIerの違いをうまく説明できない方や、さらには同じような意味の言葉だと思っている人までいるようです。 しかし、SESとSIerの違いが分かっていないまま、IT業界で働いていると、いつか「思っていたのと異なる現場で働くことになった」、「自分のキャリアプランとあってない」など、残念な目に遭う可能性があります。 そこで今回は、みなさんがSESとSIerの違いが理解できるように、詳しく説明したいと思います。 テクフリでフリーランス案件を探してみる そもそもSESとは？ まず、SESについて理解しましょう。 SESについて“System Engineering Service（システムエンジニアリングサービス）”の略です。SESについて日本語版Wikipediaには『システムエンジニアが行うシステム開発等に関する、委託契約の一種（委任・準委任契約等）で、システムエンジニアの能力を契約の対象とするものである。』と説明していますが、早い話、企業間で交わされる外注契約の一種類であり、そうした契約を提供する企業のことです。 もう少し噛み砕いていうと、エンジニアの在籍する企業がクライアント企業に対して、エンジニアの能力（労働力）を労働時間単位でお貸ししますよ、というのがSESなのです。 ちなみに、他の記事でも書かせてもらいましたが、多くのSESエンジニアが「客先常駐」ですが、SESエンジニアの労務管理を行う権限は、所属企業にあります。クライアント企業の人間が、出退勤管理や「この仕事が終わったら、あの仕事をお願いします」「この仕事は、このような方法で行ってください」などの指示を出す権利はありません。 そして、クライアント企業が何のため “エンジニアの能力”を借りたいと思ったのか、その理由は様々であって良い、という点です。 エンジニアの能力といえば、プログラミングやサーバやネットワーク機器の設定など、いわゆる“システム開発作業”を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、要件定義やシステム化計画にもエンジニアの能力が必要ですし、社内システムのOA管理者、ヘルプデスクメンバーにもエンジニアの能力が必要と言えます。 そうした、“エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービス”を提供するのがSESとなります。 そもそもSIerとは？ 続いてはSIerについて見ていきましょう。 SIerとは“System Integrator（システムインテグレーター）”のことです。その本質について、日本語版Wikipediaではストレートに『情報システムの構築において、IT戦略の立案から設計、開発、運用・保守・管理までを一括請負する情報通信企業である。』と解説しています。 ところで、システムをインテグレーションするからシステムインテグレーターな訳ですが、システムはSystemとして、Integrationという英単語に馴染みがない方も多いかと思います。 integrationの意味としては“統合”や“融合”、“一体化”です。システムインテグレーションには、複数のサブシステム（例えば、サーバやネットワーク、プログラミングなど）を統合・一体化して、一つのシステムと扱えるようにするプロセスのことを意味します。 大きいシステムや複雑なシステムであればあるほど、様々な要素が関与してきますが、そうした数々の考慮事項が絡んでくるエンタープライズシステム（政府機関や学校、企業のためのシステム）の開発や保守運用を行うことができるシステム開発会社のことを、一般的にSIerと呼びます。 つまり、 “SIer”というワードは、 Webサービスの開発を行う“Web系IT企業”、パソコンやスマホ用アプリを開発する“ソフトウェアメーカー”と同じレベル感で使用される、システム開発企業のカテゴリー名と言えるでしょう。 ちなみに、SIerは各企業の資本関係によって、メーカー系・ユーザー系・独立系に分類されます。メーカー系・ユーザー系・独立系では“技術力”の定義が、やや異なるなど、これはこれで深堀りすると面白くなるのですが、今回はSIerのことを熱く語るのが目的ではないので割愛します。興味のある方は調べてみてください。 なぜSESとSIerの違いが判りにくいのか？ SESとは“エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービスや、そのサービスを提供する企業”のことでした。対して、SIerとは“エンタープライズシステム開発を請け負う企業”のことでした。 こうして並べてみると、SESとSIerのビジネスモデルって全然違いますよね？ ところが、SESとSIerの違いがわかりにくいのは何故かというと、すごく単純で「SIerがSES企業と契約して、エンジニアの能力を借りることが多いから」です。 クライアント企業からシステム開発を直接請け負ったSIerだけでは、人材の質や量が不十分の場合、SES契約などを駆使して、外部から人材を確保する、というのは、非常によくある光景です。さらに、少なくないSIerがSES契約の提供を受けるだけでなく、他のSIerに対してSES契約を提供している、つまり、自社要員を他のSIerのオフィスで働かせている現状があります。 しかも、SES企業の中には、SIerとの取引が多いことを利用し、自社紹介でSIerのように見せている例が散見されます。こうした状況から、SESとSIerの違いが分かりにくくなっています。 SESとSIer 将来性はどちらが上 正直ベースで言うと、現状では“どっちもどっち”です。業界一般論として、SESとSIerどちらかを上とするかは難しく、企業ごとに将来性を判断するべきです。 20年前であれば、SIerと断言できました。理由としては、基本的にSESを行っている企業よりもSIerの方が、経営資本が大きい“安定企業”であることが多かったからです。 しかし、近年、クラウドやAIなど、新たな技術的要素が登場し、それに対応できないSIerは生き残れないだろう、そして、多くのSIerが“安定企業”だからこそ、時代の波にうまく乗れないかもしれない、という危機感が広がっています。特に経済産業省が2018年に発表した、『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』は、IT業界全体に、大きな影響を与えました。 私個人の意見ですが、エンジニア（志望）の方は将来性よりも、自分のキャリアプランベースでSESとSIerを比較するべきかと思います。 例えば、最初はプログラマーとして現場に入って、徐々に、システムエンジニア、プロジェクトマネージャーと上流工程に関われるようになりたいと考えている方は、SIerが良いでしょう。システム開発の元請企業に所属していれば、システム開発の全工程に関わることができるからです。 逆に、トッププログラマーになりたい、プログラミングスキルを極めたい、という方は、SESの方が良いかと思います。SIerと異なり会社の意思で、プログラマー以外のポジションに異動させられる可能性が低く、様々な現場・環境を渡り歩き、たくさんの関係者と交流することで、テクニックに磨きをかけることができるでしょう。 まとめ：SESとSIerの違いは意識しよう 何度も繰り返していますが、改めて再整理です。 SES：エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービスや、そのサービスを提供する企業 SIer：エンタープライズシステム開発を請け負う企業 SIerはシステム開発が主な仕事であるのに対して、SESはシステム開発を仕事としてないという点が、もっとも重要なポイントです。そういう意味では、SESはIT会社というより、人材会社のカテゴリーに分類されるべき事業なのかもしれません。 SESとSIerどちらで働くべきか悩んでいる方は、自身のキャリアプランから考えるのがベターです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる