言語と言っても、ドイツ語、英語、日本語があるように、プログラミング言語にも様々なものがあります。 それぞれのプログラミング言語が生まれた経緯や、その後の展開は、その当時の技術的な要求や社会情勢、流行など、IT業界の情勢に大きな影響を受けています。つまり、プログラミング言語を知ることは、IT業界の歴史を知ることと同じ意味があります。 みなさんには、多くのプログラミング言語のことを知っていただきたいと思いますが、今回は数多くあるプログラミング言語の一つ、Delphiについてご紹介いたします。 序文―Delphiとは？― Delphiの歴史についてご紹介する前に、プログラミング言語Delphiについてご紹介いたしましょう。 Delphiは“デルファイ”と読みますが、Delphiを使っているプログラマー、エンジニアに対して、「Delphiって、どう？」と聞くと、彼らは二つのモノが想像するため、「どっちの意味で聞いている？」と聞き返されることが多いです。 二つのモノとはなにか？ というと、一つ目は今回のテーマであるプログラミング言語のDelphiです。そして、もう一つが統合開発環境(IDE)のDelphiです。 IDEのDelphiは1995年から開発されています。日本では、Microsoft社の「Visual Studio」やIBM社の「Eclipse」などの陰に隠れて、あまり知られない存在かもしれません。 しかし、パーツ（コンポーネント）をコピー＆ドロップで設置して画面などを作ることができる、RAD（Rapid Application Development）ツールとしての機能も含み、「コンポーネント志向プログラミング統合開発環境」として、熱心な支援者の多い統合開発環境です。 さらに近年、DelphiはマルチプラットフォームIDEへと進化しています。従来のIDEであれば、「AndroidアプリはJavaで書いているから、iOSに移植するためには、Swiftへの書き換えがあって大変」ということがありました。 ですが、Delphiで作成したソースコードはコンパイル（実際に、コンピューター上で動く形にすること）時に、Windows、macOS、iOS、Android、LinuxのいずれのOSで動作させたいのか情報を付与することで、それぞれのOS向けに、コンパイルしてくれる機能があります。つまり、移植するたびに、プログラミングをやり直す必要はないのです。 ここで、「Delphiのマルチプラットフォーム機能は分かったけれど、マルチプラットフォームを実現するためには、元ネタとなるソースコードを、どのプログラミング言語で書くかが重要だよね？」と気が付いた方、鋭い。 Android用のコンパイルは問題なく成功するけれど、iOS用にコンパイルすると、バグが多くなる、という事態になっては困ります。そこで、IDEのDelphiでマルチプラットフォームにコンパイルするためのプログラミング言語として登場したのが、プログラミング言語のDelphiです。 ちなみに、Delphiとは、デルファイはデルポイまたはデルフォイとも表記される古代のギリシャ都市のことであり、この都市の祭壇で行われた神託（Oracle）は「デルポイの神託（Delphi’s oracle）」と言われ、古代ギリシャ世界で大きな影響力を持っていました。ORACLE社のサーバーへの採用を意識していたため、Delphiという名前になったそうです。 さらに補足すると、特定の分野の専門家同士で、数回のアンケートとその結果を共有して、物事を決定する方法をデルファイ法と呼びます。大規模なプロジェクトでも良く使われる意思決定法の一つです。 Delphiの誕生 序文にて、プログラミング言語のDelphiについて、“IDEのDelphiでマルチプラットフォームにコンパイルするためのプログラミング言語として登場した”と記載しましたが、プログラミング言語の家系図を作るとすれば、Pascal、そして、Pascalにオブジェクト指向性を持たせたObject Pascalという言語の発展形という位置付けになります。 もっと正確に言えば、Object Pascalを使っていたけれど、IDEのDelphi用にいろいろ手を加えてみた結果、もはやObject Pascalとは独立した言語のようになってしまったため、Delphiと呼ばれるようになってしまいました。 IDEのDelphi にPascalが利用されるようになった理由としては、教育目的のプログラミング言語であるため、同時に初期のMacOS開発に利用される程度に、実績や信頼性があると同時に、もともと、教育用プログラミング言語として開発されたため、ソースコードが書きやすかったのが一因のようです。興味深いことに、生産性、可読性を最重視したモダンプログラミング言語であるGo言語の文法は、Pascalに似ているとの指摘もあります。 なんにせよ、プログラミング言語Delphiの歴史は、IDEのDelphiの歴史は互いにリンクしており、この両者を切り離して説明することはできません。プログラミング言語Delphiが初めて世間に登場したのも、1995年9月、『Delphi for Windows』として、IDEのDelphiがリリースされたタイミングとなります。 Delphiの黎明期 IDEのDelphiは「コンポーネント志向プログラミング統合開発環境」は非常に多くのシステム開発者・プログラマーに注目を集め、1995年から1999年まで、毎年バージョンアップ版が登場しています。それに合わせて、プログラミング言語Delphiも修正やバージョンアップを行われています。 特に、1997年にリリースされた、「Delphi3」ではウェブアプリケーション開発機能が提供され、その後のDelphiの基礎になっています。 さらに、2001年にリリースされた「Delphi６」は個人利用者向けの無償版エディションが公開されたことにより、趣味でプログラミングをする人の間でもDelphiが広まりました。 ただ、企業で使うIDEとしてはMicrosoft社の「Visual Studio」と「Visual C++」などの方がDelphiよりもリリースが早く、しかもMicrosoft製品である、という安心感・信頼性があるため「Delphi」よりも圧倒的に採用例が多いです。 さらにオープンソースでライセンス料のかからないIBM社の「Eclipse」も2001年に登場するなど、2000年半ばから、（企業にとって）魅力的なIDEが増える中で、DelphiはC#をサポートなどの機能拡大に踏み切った結果、コンパイラーやドキュメントの品質劣化を引き起こし、利用者離れを引き起こす事態となりました。 結果としてDelphiは「好きなエンジニアも多いけれど、仕事では使わないIDE」、そしてプログラミング言語としてのDelphiも「知っている人しか知らないプログラミング言語」という立ち位置に落ち着くことになりました。 Delphiの成長期 一時、利用者離れを引き起こしたDelphiですが、2008年にリリースされた、Delphi 2009が転機となり、徐々にですが、利用者が再獲得するようになっていきます。ちなみに、Delphi 2009では長年の課題とされていた、Unicode対応など、求められていた機能を追加する一方で、安定性の悪化につながっていると指摘されていたDelphi for .NETを廃止するなど、それ以前のDelphiから大きな進化を遂げています。 さらに2015年にリリースされた、Delphi XE8では iOS用のコンパイラが追加されるなど、徐々にマルチプラットフォーム環境開発能力を獲得し、エンジニアたちからの注目を集めるようになっていきました。 Delphiの現在 Delphiの現在ですが、2017年にリリースされた、Delphi 10.2 Tokyoより公式サイトで商用利用には制限があるものの、無償提供されるDelphi Community Editionが登場し、利用者のすそ野が広がりつつあります。 趣味でスマホアプリの作成を考えている方には有力な選択肢になっています。しかし、相変わらず企業で使うIDEとしては、Delphiは標準的とはいいがたいため、プログラミング言語のDelphiについても求人数などでは、伸び悩んでいるのが現状です。 まとめ：Delphiは学んでおいて損はない IDEとしてのDelphiの使い勝手は素晴らしいです。また、専用プログラミング言語Delphiでソースコードを作成して、各OS向けにコンパイルするというマルチプラットフォームの実現方法も素晴らしいです。 現在のところ、企業での利用は部分的ではありますが、今後、トレンドへと浮上できるだけのポテンシャルがあるため、趣味の範囲で良いので、かじっておいて損のないものではないかと思います。

確定申告がいくらから必要かどうかは、フリーランスや会社員、バイト、副業、主婦、学生、パートといったそれぞれの立場によって変わります。 フリーランスの場合、確定申告はいくらから必要？ と、気になりますよね。 結論から言うと、フリーランスの場合、年間所得額が48万円以下の場合は確定申告をする必要がなく、そうでない限りは確定申告をする必要があります。この所得額とは、年収から経費を引いた額であり、「年間所得額＝年間収入−経費」です。 ※2019年分以前の基礎控除額は38万円 つまり、フリーランスとして自分で事業をするに当たってコストが掛かりすぎてしまい、ほぼ赤字に近い場合は確定申告をする必要はなくなります。 この記事では、フリーランスの場合はいくらから確定申告をするのかという点や、確定申告をしないとどんなペナルティがあるのかを紹介します。 フリーランスの確定申告について気になっている人は、ぜひ参考にしてみてください。 確定申告について無料で相談する そもそも確定申告とは？ 確定申告とは所得税を確定させ、確定させた所得税を国に申告し、収める行為です。サラリーマンの場合は、所得税の計算と納税を会社がしてくれるため、自分で確定申告する必要はありません。しかし、フリーランスの方で一定以上の収入がある方は確定申告する必要があります。 仮に確定申告を怠った、確定申告で虚偽の申告をした場合は税務署から調査を受け、罰則が課せられてしまうので、フリーランスの方は確定申告に関しての知識をつけておく必要があります。 税金についての基礎知識 フリーランスのような個人事業主には所得税以外にも収めなければならない税金があります。それは、事業所得に関する所得税と住民税と国民健康保険料です。 それ以外にも所得額が一定以上ある方には事業税、課税売上高が1000万円を超えていれば消費税、不動産を所有していると固定資産税、自動車を所有している場合には自動車税、機械や構築物や大型乗り物を所有している場合には償却資産税が課されます。 税金に関しては、経費はどこまで認められるのか？ 家族従業員に支払った給与に関する税金の取り扱いや電子申告をした場合はどうなるのかなど、かなり幅広い知識が必要となるため、フリーランスとして活動している方はそれなりに勉強する必要があります。 確定申告のやり方は？ ここでは確定申告のやり方を簡単に説明します。 まず、収入と経費に関するデータを集めます。収入は契約書や領収書、経費はレシートや領収書のような証明できるものを用意します。 次に、所得控除に関する資料を集めます。所得控除とは、税金を減らすために所得から差し引ける金額のことです。例えば、社会保険料や医療費などが該当します。 そして、自分が確定申告をする必要があるか判断します。確定申告が必要な人は、以下の条件のうちいずれかに当てはまる人です。 ・所得税が源泉徴収されていない場合 ・所得税が源泉徴収されていても20万円以上の所得がある場合 ・青色申告している場合 もし確定申告する必要がある場合は、確定申告書や必要な計算書等を作成します。これらの書類は、e-Tax（国税庁のホームページ）や会計ソフトなどで作成しましょう。 最後に、作成した書類を提出します。提出方法は、e-Tax（国税庁のホームページ）や郵送などがあります。 以上が確定申告の基本的な流れです。詳しく知りたい場合は、国税庁や税務署に問い合わせたり、専門家に相談したりするとよいでしょう。 青色申告と白色申告はどちらがよいの？どちらがお得？ 確定申告には白色申告と青色申告の2種類があります。白色申告は収入の少ないまだ開業しはじめたばかりのフリーランス向けで、帳簿の付け方も比較的簡単です。青色申告は帳簿の付け方が難しいですが、収入が多い人は特別控除による節税効果が期待でき、その他にも特典があります。 ただ、青色申告の場合は以下のようなデメリットがあります。 ・開業してから2か月以内に申請する必要がある ・白色申告よりも提出資料が多く面倒 提出資料については、白色申告の方が簡単で手間がかかりません。しかし、白色申告の場合は収入がそこまで無い方だと帳簿する必要がなかったのですが、平成26年1月からは白色申告の方でも帳簿が義務付けられるようになりました。これによって白色申告だろうが青色申告だろうが、帳簿をつける必要性が出てきました。そのため、所得額がいくらにせよ、提出書類を作成する必要があるという点は注意が必要です。 ただ、白色申告の場合は青色申告の場合と異なって、複式簿記ではなく単式簿記での帳簿が認められています。 このため、株や競馬の収益、メルカリ販売やYouTubeなどの広告収入といった副業収入のような雑所得の確定申告に向いています。 ・自分で帳簿をつける時間があまりない ・複式簿記で帳簿をつけることが面倒だ ・節税をそこまで意識していない という方には白色申告がオススメです。 それでは青色申告と白色申告のどちらがよいのでしょうか。 結論から言えば、フリーランスや個人事業主の場合は、青色申告がおすすめです。 なぜなら、所得額がいくらにせよ青色申告の方がお得なためです。 青色申告の場合は青色申告特別控除という特別控除が受けられます。比較的複雑な複式簿記で帳簿をした特典として、一定の要件を満たしている場合は55万円分の控除が受けられるというものです。この一定の要件を満たしていない場合は10万円となります。 ※青色申告特別控除は2020年分より、65万円から55万円に変更（電子申告をすれば65万のまま） 青色申告だとどのくらいお得になるのか、例を挙げて見ていきます。 たとえば、事業所得1,000万円、経費400万円、所得控除額85万円のとき （1）青色特別控除（55万円分）を適用した場合 ①所得額 ＝ 1,000万円（事業所得）ー 400万円（経費）ー 55万円（青色申告特別控除）＝ 545万円 ②課税所得金額 ＝ 545万円（所得）ー 85万円（所得控除）＝ 460万円 ③所得税額 ＝ 460万円（課税所得）×20%（税率） ー 427,500円（控除額）＝ 492,500円 （2）青色特別控除（10万円分）を適用した場合 ①所得額 ＝ 1,000万円（事業所得）ー 400万円（経費）ー 10万円（青色申告特別控除）＝ 590万円 ②課税所得金額 ＝ 590万円（所得）ー 85万円（所得控除）＝ 505万円 ③所得税額 ＝ 505万円（課税所得）×20%（税率） ー 427,500円（控除）＝ 582,500円 （3）白色申告の場合 ①所得額 ＝ 1,000万円（事業所得）ー 400万円（経費）＝ 600万円 ②課税所得金額 ＝ 600万円（所得）ー 85万円（所得控除）＝ 515万円 ③所得税額 ＝ 515万円（課税所得）×20%（税率） ー 427,500円（控除）＝ 602,500円 （1）青色申告特別控除（55万円分）を適用した場合と（3）白色申告の場合で、602,500円ー492,500円＝11万円もの差があります。 一般的に、事業所得ー経費の差が大きくなればなるほど、青色申告特別控除を利用した方がお得になるので、事業による利益が大きい方は青色申告特別控除を利用したほうがいいことを覚えておきましょう。 ただ、所得額が低い場合は帳簿の仕方が面倒な青色申告を使うメリットが少ないため、白色申告を利用するという選択肢もあります。 確定申告では所得税に関して確定させるものですが、それにともないその年の国民健康保険料、住民税、事業税なども自動的に算出されるため、非常に大事な制度となっています。 確定申告の期間は例年2月15日〜3月15日頃となっており、この期間内に確定申告をしなければなりません。もし、この期限を破ってしまった場合は延滞税という税金が余分にかかることになり、損を被ることになるので期限内に確定申告をするようにしましょう。 確定申告をしない場合のペナルティはあるの？しないとどうなる？ ここまでは、確定申告について説明してきました。それでは、確定申告すべき人が確定申告しないとどうなるのでしょうか。 確定申告しなければならない人が、確定申告しなかった場合、ペナルティが課せられる可能性があります。 この場合、まず、税務署から「納税申告書の提出を求める通知書」が届き、この通知書に従って期限までに申告書を提出しない場合、罰則金が課せられるのです。 さらに、申告漏れがあった場合は追徴課税の対象となります。追徴課税とは、過去の所得に対して税金を再計算し、未払い分を請求することです。追徴課税には、遅延損害金や利息も加算されるため、莫大な額になることもあります。 また、故意に申告しなかった場合、税務当局から刑事告発される可能性もあります。この場合は、罰則金や追徴課税に加え、罰金や懲役などの刑罰が科せられることもあるでしょう。 以上のように、確定申告を怠ることは、重大なペナルティが課せられることがあるため、適切な申告をすることが重要です。 フリーランスの確定申告に関するよくある質問 確定申告とは？ 確定申告とは、ある期間の収入について、その額や課税される税額を確定して、税務署に申告をすることです。サラリーマンの場合、会社が代わりに行ってくれますが、フリーランスの場合、自分で行う必要があります。 フリーランスの確定申告はいくらから？ 年間所得額が48万円以上の場合は確定申告をする必要があります。 青色申告と白色申告はどちらがお得？ 青色申告の場合、「青色申告特別控除」が受けられるので、白色申告と比べてお得です。 「青色申告特別控除」とは、複式簿記で帳簿を作成し、一定の要件を満たしている場合は55万円分の控除を受けられるものです。 まとめ:確定申告をフリーランスは年間所得が48万以上からする 確定申告をフリーランスはいくらからするの？ というテーマで今回はお伝えしました。いかがでしたか？今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 確定申告とは所得税を確定させ、確定させた所得税を国に申告し、収める行為 年間所得額が48万円以下の場合は確定申告をする必要がなく、そうでない限りは確定申告をする必要がある 青色申告の場合は青色申告特別控除という特別控除が受けられ、節税対策になる 確定申告はいくらからするの？という観点から見てきましたが、フリーランスとして活動していて利益が出ている方は、ほとんど確定申告をする必要があります。 また、フリーランスである程度稼いでいる方でしたら、節税を意識した確定申告をするのがオススメです。確定申告についての知識をつけることは少々面倒かもしれませんが、まだあまり知識がない方は是非今回の記事をお役立てください。 テクフリでは、ITフリーランスコンソーシアムという、フリーランス向けの福利厚生サービスも提供しております。中には、お得に税理士に相談可能なサービスもございますので、是非ご確認ください！ ITフリーランスコンソーシアムを確認する

最近では、政府の働き方改革の影響や、労働力確保が難しくなっている側面から、生産性をいかに高めるかが企業の中で課題となっています。生産性を高めるには、業務の効率化が鍵となってきます。 エンジニアとして業務をするにあたって、業務を円滑にするために業務効率化ツールを使って業務を進める場合が多いです。 特にタスク管理ツールは多くの企業・個人に使われています。 そのタスク管理ツール中でも、今最も注目されているTrelloについて今回はお伝えしていきます。 Trelloの基本的な使い方 Trelloとはタスク管理ツールの一種です。 Trelloは直感的な操作と、使いやすいデザインが特徴的であり、Trelloを使うと、仕事や家庭でのさまざまなプロジェクトをひと目で分かるように整理できます。 まず登録方法を説明します。 アカウント作成をします。 個人で利用する際も、チーム名の登録が求められるので、登録します。チーム名は後から変更できるので、チームで使う予定がない方は適当に登録していても大丈夫です。 次に実際の使い方を大まかに説明します。 「ボード」「リスト」「カード」の3つでタスクを管理します。最低限これだけ理解しておけば使うことができます。使い方もとても簡単なものです。 ・「ボード」について 「ボード」は、付箋を貼るシートのようなものです。一番大きな枠組みで、例えば、「チーム共有用ボード」「個人のタスク管理ボード」「プライベート用」など利用目的によって分けることができます。 右下の「新しいボードを作成」から、ボードを作成し、タイトルを入力します。 ボードのタイトルを入力したら、使用できます。 その際、公開範囲も指定できます。 1つのアカウントでも自分だけのもの、チームのものなど使い分けることができます。 ・「リスト」について 「リスト」は、「ボード」の中で、グルーピングをするフォルダです。 「todo」「作業中」「完了」などに分けることができて、この中にある「カード」を移動して管理ができます。 「カード」は付箋のようなもので、1つのカードに1タスクを書き込みます。これは自由に移動させることができます。 エンジニアとして働いていると、自分のタスクだけ管理すれば良いというわけではなく、チームとして成果物を作り上げるためにチームでタスクを割り振る必要があります。そのため、チームで各々のタスクを分け、進捗状況を確認するためにTrelloが使われる場合が多いです。 チームで使う際は、リストを個人名で分けるなど工夫できそうですね。 Trelloの使い方【個人】 Trelloは、学生の課題管理や、テスト期間の計画、プライベートの予定管理、就職活動の提出物管理などにも役立てることができます。今回は就職活動の提出物管理を想定して説明します。 1つのボードに、「Todo」「作業中」「完了」のリストを作っています。その中にタスクのカードを作ります。カラフルなタグを使って、優先度の高さや、どのくらいの時間を要するのか色分けしています。 「Todo」リストにあるものから、「完了」リストに移動させることがモチベーションになり、作業が捗りそうです。 「作業中」にあるリストでも、その作業の何がどのくらい終わっているのかを可視化することができます。 例えば、作業中リストにある「A社ES」の真ん中にあるチェックリストの部分を見てください。 真ん中のチェックリストを利用すると、何がどのくらい終わっていて、次回は何から始めれば良いのかが一瞬でわかります。 設問が3つある中、1つは終わっているので、次は設問2から取りかかれば良いですね。 リストを細かく可視化できるので、後から「あっ、あれやってなかった！」「作業を再開しようと思ったけど、何からやればいいか分からなくてやる気が出ない」というようなこともなくなり、作業効率が上がったり、抜け漏れもなくなったりするはずです。 Trelloの使い方【チーム】 Trelloは、チームで仕事をする際に誰がどのくらい仕事を持っているのかや、その進捗具合の管理に役立ちます。 まずは、チームの作り方を説明します。 右上の、Aチームの上にある＋を押すと、 チーム作成画面に移動します。チーム名を入力して、チームタイプ（マーケティング/HR/運用/エンジニアなど）を選択します。 チーム説明は入力してもしなくても利用できます。 次は、一緒に利用するチームメンバーを登録します。 「メンバー」を押します。 「チームメンバーを招待する」を押して、招待したい人のアドレスを入力します。 これで、作成したボードをチームで利用できるようになりました。 あとは「リスト」と「カード」を作成して、チームで使いやすいように利用しましょう。 Trelloの使い方【アプリ】 Trelloは、ブラウザ版とアプリ版があります。 ブラウザ版は、ネットからログインすると利用できます。アプリ版は、PCやiPhoneでダウンロードしてログインしておくことで利用できるので、使いやすいことが特徴です。 違いとしては、「利用のしやすさ」でしょう。 あとは、ボタンの位置が少しだけ異なりますが、利用する上では支障がない程度で、大きくは異なりません。 Trelloのおすすめの使い方 上で紹介した、「ボード」「リスト」「カード」を動かして利用するだけでも十分なほど便利なのですが、より便利な使い方をいくつか紹介します。 Trelloのガントチャートの使い方 ガントチャートとは、以下のような機能です。全ての期限をカレンダーのように可視化してくれるので、優先順位を立てやすくなります。 「Elegant for Trello」からダウンロードできます。 利用するにあたって、まずはクローム機能の拡張を行います。以下でやり方を紹介します。 まず右上のインストールボタンを押します。 chromeに追加を押します。 ウェブブラウザ上には、このように表示されるので、onにするとガントチャートが表示されます。 月ごと、週ごと、日ごとに切り替えることができるので期間に合わせて表示すると使いやすいです。 Trelloのラベルの使い方 ラベル機能は、「カード」をよりわかりやすく利用するツールです。 このように優先順位を示すことにラベルを用いることができます。もちろん自分で文章を入れることができるので、好きなラベルを作って利用すると、より作業効率が上がります。 Trelloのチェックリストの使い方 チェックリストは、カードの中に組み込むことができ、1つのタスクが実際どのくらい終わっているのかを把握できるようになっています。 このように、バーには％が表示されます。下に表示されている5つのチェックリストは、自分で好きに入力できるので、具体的なタスクを入力するととてもわかりやすいですね。 進捗度を測れるので、どこから次に取りかかれば良いのかが一目瞭然です。

データサイエンティストという職業をご存知でしょうか。 データサイエンティストとは、膨大なデータを収集・分析することで、ビジネスに活用する知見を得て、企業の意思決定を手助けする仕事です。 具体的に、楽天では、運営しているECサイトを通じて、ユーザー閲覧履歴や購入履歴のデータを収集し、ユーザー一人一人の特性を分析しています。これにより、それぞれの特性にあった広告を掲載する事ができ、広告のクリック率や購買率を向上させています。 近年では、ビッグデータ分析の需要がどんどん高まっており、今やなくてはならない存在となってきています。 今回は、そんなデータサイエンティストの平均年収や必要なスキルなどをまとめました。データサイエンティストに興味がある方や、目指している方はぜひ参考にしてください。 データサイエンティスト案件を紹介してもらう データサイエンティストの平均年収・給料 まず初めに、データサイエンティストの平均年収について、年齢や会社規模別に、詳しく見ていきましょう。 全体平均 データサイエンティストの平均年収は約655万円で、推移は440万円から870万円と言われています。国税庁の民間給与実態調査によると、令和元年における日本全体の平均年収は約436万円となっています。 このことから、データサイエンティストの年収は、日本全体の平均よりも200万円近く高いことがわかります。 さらに、年収1000万円以上を提示している企業も多く存在するので、スキルが高いほど多くの収入が期待できます。 専門的な知識やスキルが必要で、重大な意思決定の場面で、データに基づいた合理的判断を求められるデータサイエンティストの仕事を考えると、このような結果は当然と言えるでしょう。 また、40代のデータサイエンティストの平均年収を男女別に見てみると、男性の平均が約760万円、女性の平均は約544万円となっていて、男性の方が200万円以上高くなっています。 年齢別 年齢別に見ていくと、データサイエンティストの年収は平均約350万円からスタートし、年収の推移が一番高くなる50代後半から60代では約800万円に到達します。 年齢 年収 20代前半 約350〜400万円 20代後半 約400〜470万円 30代前半 約400〜520万円 30代後半 約480〜600万円 40代前半 約530〜650万円 40代後半 約600〜750万円 50代前半 約680〜800万円 50代後半 約700〜800万円 60代 約450〜800万円 また、年代別では、20代の平均年収が約404万円、30代の平均が約511万円、40代の平均が約655万円、50代の平均が約786万円となっています。 年代 年収 20代 約404万円 30代 約511万円 40代 約655万円 50代 約786万円 会社規模（大企業/ベンチャー）による違い 企業規模の違いから見ていくと、大企業で働くデータサイエンティストの平均年収は約760万円、中企業の平均は約629万円、小企業の平均は約570万円となっています。 会社の規模が大きくなればなるほど平均年収も比例して高くなっている点では、多くの他の職業と同じであると言えるでしょう。 海外のデータサイエンティストの年収は国内よりも高い？ 海外のデータサイエンティストの平均年収は日本と比べ、どのようになっているのでしょうか。 前述したように、日本全体の平均年収は約436万円で、データサイエンティストの平均は約655万円です。 アメリカ全体の平均年収は約430万円となっていて、全体の平均年収では日本とアメリカに大きな差はありません。 しかし、アメリカのデータサイエンティストの平均年収は約1200万円となっており、日本の平均の２倍近くにまでなっています。 アメリカでデータサイエンティストは「最も稼げる職業」と言われています。また、アメリカ全土の職業の中で、雇用満足度や平均給料などの要素から比較し、人気な仕事を選ぶ「ベストジョブ」に4年連続で入賞しています。 これらのことから、アメリカでデータサイエンティストは、日本に比べて需要が高く、人気であることがわかります。 日本とアメリカの間でこれほど大きな差が生まれているのは、アメリカの方が日本よりもデータの分析や活用がビジネスにとって重要だと考えているからです。もちろん、日本でもデータの分析や活用は重要だと考えられていますが、アメリカの方がその傾向がより強くなっています。 さらに、日本と比べて、海外の方が転職をする人が多く、人材の流動性は高いです。そのため、多くの企業が優秀なデータサイエンティストを確保するために、他の企業よりも高い年収を提示していることも、年収が高くなる理由の一つです。 参照元：https://www.glassdoor.com/blog/best-jobs-in-america-2019/ データサイエンティストが高収入な理由とは？ ここまで、データサイエンティストは高収入な職業であることを説明してきました。 なぜデータサイエンティストの給料は高収入なのでしょうか。ここから見ていきましょう。 求められるスキルが高いため データサイエンティストが高収入な理由の一つ目は、「求められるスキルが高いため」です。 データサイエンティストは、膨大なデータを収集・分析し、そこから活用する必要があります。データを正確に解析するためには、統計学の知識が必要です。 また、データ分析だけでなく、「どの課題に取り組むべきなのか」や「分析したデータをどのように活用し、課題を解決するべきか」などのように、ビジネス的な観点で物事を考える必要もあるので、ビジネススキルも必要です。 さらに、データ収集やデータ統合などの処理では、データ解析言語と呼ばれる「R言語」や「Python」のプログラミングの知識も必要です。 これらの知識は専門性が高く、全てを独学で学ぶことは非常に困難です。さらに、日本では他の国に比べ、データサイエンティストに必要な知識を網羅的に学べる学校や十分な教育体制が整っている企業が少ないのが現実です。 求められるスキルが高く、必要な知識を身につけられる場所も多くないことから、高いスキルを持っているデータサイエンティストは非常に少なく、需要が高くなっています。 そのため、企業が優秀な人材を確保するためには、よりよい条件を提示する必要があるので、データサイエンティストの収入が高くなっています。 データ分析など需要が伸びている分野なため 二つ目の理由は、「データ分析など需要が伸びている分野なため」です。 近年、企業が保有するデータの量は年々増加していて、会社によってはビッグデータと呼ばれるほど膨大なものになっています。情報量があまりにも多く、知識のない人が扱えるレベルよりも遥かに大きくなっています。 そのため、膨大なデータを分析するには、データ分析の知見をもつ専門家が必要不可欠です。その専門家こそがデータサイエンティストなのです。 今日のビジネスシーンにおいて、データの分析や活用、機械学習のニーズは高まる一方であり、いまや企業にとってなくてはならないものになっています。 優秀なデータサイエンティストを確保できるかどうかが、直接会社の利益につながると言っても過言ではなくなってきています。 そのため、データサイエンティストの需要は高まっており、求人の数もどんどん増えてきています。 企業が、数少ない優秀なデータサイエンティストから人材を確保するには、よりよい条件を提示する必要があります。その結果、高い年収を提示する企業が多く、データサイエンティストの収入が高くなっています。 データサイエンティストはフリーランスの方が稼げる？ ここまで、データサイエンティストが高収入であることを説明してきました。 ここからは、正規雇用とフリーランス、どちらのデータサイエンティストの方が稼げるのかを見ていきましょう。 前述したように、正規雇用のデータサイエンティストの平均年収は約655万円で、単純に12で割った場合、月収は約55万円になります。 テクフリを参考にすると、フリーランスの場合、平均単価は1ヶ月約93万円となっていて、単純に12でかけた場合、年収は約1120万円になります。 この結果から見ると、フリーランスの方が正規雇用よりも2倍近く稼げることがわかります。 フリーランスの場合、持っているスキルによって収入が大きく変わるので、一概にいうことはできません。しかし、それを加味した上でも、フリーランスでは単価が高い案件が多く存在するので、フリーランスの方が比較的多く稼ぐことができるでしょう。 データサイエンティストに必要なスキルは？ データサイエンティストになるには、専門的な知識やスキルが必要であることは、ご理解いただけたかと思います。 では、実際にデータサイエンティストになるためには、具体的にどのようなスキルが必要なのでしょうか。詳しく見ていきましょう。 統計に関する知識 データサイエンティストに必要なスキルの一つ目は、「統計に関する知識」です。 前述したように、データサイエンティストは大量のデータを収集・分析し、そこから活用する必要があり、データを正確に解析するためには、統計学の知識が必要です。大きく分けて、「数学」「データ分析手法」「データ分析ツール」の３つのスキルが必要です。 数学 データ分析の共通語は数学となっていて、データ分析に関するほぼ全ての本が数学の知識がある前提で書かれています。 そのため、最低でも高校数学までの知識、特に確率・統計、微分積分、行列の分野の知識が必要です。また、できるのであれば、大学初級レベルの解析学、線形代数学の知識もあった方がいいでしょう。 データ分析手法 データ分析では、データ統計処理などの分析モデルを作成し、それに従って分析を進めていきます。そのため、データマイニング手法（分析に適した統計処理手法や、構造化されたデータベースから情報を抽出し、自動的に傾向やパターンを発見する分析手法）について理解しておくことが必要です。 データ分析には多くの手法があり、データの種類や必要とする分析結果によって、使うデータ分析手法が変わります。 そのため、「自らが必要とする結論を出すために、どのような分析手段をつかう必要があるのか」などを知っておく必要があります。 データ分析ツール 膨大なデータを扱うデータ分析では、途中計算が非常に複雑なため、基本的に分析に特化した分析ツールを用いて分析を行います。そのため、データ分析手法だけでなく、データ分析ツールの手法についての知識も必要となります。 基本的には、Excelの分析手法を用いて分析できますが、より専門的なデータ分析が必要な場合は、IBM社の「SPSS」が活用するといいでしょう。 Python、R言語などのプログラミングスキル データサイエンティストに必要なスキルの2つ目は、「Python、R言語などのプログラミングスキル」です。 前述したように、大規模なデータセットを効率的に処理したり、複数のデータを統合するためにはデータ解析言語である「R言語」や「Python」のプログラミングスキルが必要です。 Pythonは、主に機械学習やAI開発に使われていて、理解することが比較的簡単で、初心者向きの言語と言われています。 R言語は、学術や研究向けの統計解析言語として開発されたもので、データの分析や解析に非常に優れている言語です。しかし、Pythonに比べて専門性が高く、日本語の情報が少ないため、初心者の方や英語が苦手な方には難しい言語かもしれません。 Pythonhは初心者向けなのに加え、WEBアプリの開発などにも使われているので汎用性も非常に高いです。そのため、どちらの言語を勉強するか迷った場合、Pythonから学習するのがいいでしょう。 データベースに関する知識 データサイエンティストに必要なスキルの3つ目は、「データベースに関する知識」です。 データサイエンティストが扱う膨大なデータは、基本的にデータベースに格納されています。 データサイエンティストは、データベースから効率的にデータ収集やデータ処理をするために、分析基盤や環境構築をする必要があります。 膨大なデータを扱うため、データ設計が適切でないと、サーバーに大きな負担がかかってしまい、最悪の場合サーバーが止まってしまいます。サーバーに大きな負荷をかけないためにも、効率的なデータ設計をする必要があります。 膨大なデータの処理知識 データサイエンティストに必要なスキルの4つ目は、「膨大なデータの処理知識」です。 前述したように、データサイエンティストが扱うビッグデータは、容量が非常に多いので、データの蓄積や操作をするには、専門的な知識やスキルが必要となります。 また、ビッグデータは今後さらに発展が期待されている技術領域なので、業界の動向を常に追いかけ、最新の情報や技術をテェックする必要があります。 データサイエンティストになるには？ ここまで説明したように、データサイエンティストになるには、専門的な知識やスキルを身につける必要があります。そのため、未経験からいきなりデータサイエンティストになることは難しいでしょう。 まずは、データサイエンティストに必要な統計学やデータ分析などの専門知識を大学や専門学校で学びます。そこから、新卒で企業に入社し、経験を積んでいきましょう。 しかし、データサイエンティストは専門性や求められるスキルが非常に高いので、新卒からいきなり配属されるとは限りません。 そのため、まずは、データベースエンジニアやデータマイニングエンジニアなどの日常的に膨大なデータを扱う機会が多い職種で働き、実務経験を積んでからデータサイエンティストへの転職を目指した方が現実的でしょう。 よくある質問 データサイエンティストの平均年収は？ データサイエンティストの平均年収は650万円程度で、推移は440万円から870万円と言われています。 データサイエンティストが高収入な理由は？ データサイエンティストが高収入な理由は、「求められるスキルが高いため」「データ分析など需要が伸びている分野なため」の2つが挙げられます。 データサイエンティストに必要なスキルは？ データサイエンティストになるために必要なスキルは大きく分けて、「統計に関する知識」「プログラミングスキル」「データベースに関する知識」「膨大なデータの処理知識」の4つです。 まとめ 今回は、近年需要が増えてきている「データサイエンティスト」の年収や必要なスキルについてまとめました。 データサイエンティストは、膨大なデータを収集・分析し、活用することが求められます。膨大なデータの収集・分析には専門的な知識やスキルが必要となります。求められるスキルが高い反面、他の職業と比べて年収は高い傾向があります。 この記事を通して、データサイエンティストに対する理解を深めるために、少しでもお役に立てましたら幸いです。

エンジニアの職種でコーダーとプログラマーという職種があります。どちらもプログラミングコードを書く仕事ではありますが、違いがあります。 一体どこが違っているのでしょうか？それぞれの違いを、開発工程での役割や求められるスキルの観点も交えて解説します。 コーダーとは？ コーダーの仕事 コーダーの役割は「WebデザイナーがデザインしたWebサイトがインターネットブラウザ上で実際に動くようにHTMLやCSSなどの言語を使って記述していくこと」です。 閲覧するブラウザや端末によって、コーディングしたデザインに不具合が生じることもあるので、その確認や修正も行う必要があります。 コーダーが働く業界 Webサイトの記述が仕事ですので、Web業界で働くことになります。その中でもWebサイト制作を専門行うWeb制作会社などに入社することになります。というのも、通常の会社ではプログラマーがコーダーの役割を兼ねるケースもかなり多く、Web制作を専門に扱っている会社でコーダーを募集するケースが多いのです。 コーダーの年収 コーダーの年収は350万前後です。全職種の平均年収が432万円ですので、その水準と比較するとやや低い傾向にあります。 コーダーのキャリアパス コーダーのキャリアパスとして一般的なものは、WebデザイナーやWebディレクターといったWeb制作の上位職です。 WebデザイナーになるためにはHTMLやCSSなどの言語の知識の他に、PhotoshopやIllustratorなどのグラフィックツールのスキルも必要です。 Webディレクターになるためには、Web制作に関わるスタッフをまとめるマネジメント力が必要です。また、プログラミング・デザイン・コーディング・SEOなどWeb制作に関わる幅広い知識も必要です。 もう一つのキャリアパスは、フロントサイトエンジニアです。HTMLやCSSのさらに深い知識の他に、各種APIやWebサイト表示に関する様々な知識が必要です。 いずれにしても、HTMLとCSSの知識だけでは仕事の幅を広げることは難しいので、自分のなりたいキャリアパスに合わせてスキルや知識を高めていく必要があります。 プログラマーとは？ プログラマーの仕事 プログラマーの役割は「プログラミング言語を使って様々なシステムを作る」ことです。システムエンジニアが作成した仕様書や設計書を元にして、JavaやRubyなどの開発言語を用いてシステムが動作するように作り込んでいきます。 プログラマーが働く業界 プログラマーと一口に言ってもさまざまな種類があります。大まかに分けると次の5つがあります。 ・Webプログラマー Webブラウザ上で動作するアプリケーションの開発を行います。主なプログラミング言語は「Java」「PHP」「Ryby」などです。 ・アプリケーションプログラマー パソコンやスマートフォンのアプリケーションの開発を行います。アプリケーションの目的や開発方法によって使用されるプログラミング言語は様々なものがありますが、主なものとしては「Java」「C#」「Python」などがあります。 ・ゲームプログラマー ゲームソフト、ブラウザゲーム、スマートフォンやタブレット向けのゲーム開発を行います。スマホゲームやソーシャルゲームの市場が大きくなり、人気の職種の一つとなっています。主なプログラミング言語は「C#」「C++」です。 ・組み込み系プログラマー 家電製品などに組み込まれているプログラムの開発を行います。組み込みシステムはパソコンやスマートフォン、さまざまな家電製品などに使われており、ハードウェアごとにシステムをカスタマイズする技術が必要です。主なプログラミング言語は「Java」「C#」です。 ・汎用系プログラマー 大企業や政府機関などの大型コンピュータのシステム開発を行います。主なプログラミング言語は「COBOL」です。 それぞれのプログラマーで、働く業界や習得する言語・スキルが異なってきます。Web業界だけではなく、自分のやりたい仕事に合わせて幅広い選択肢があります。 プログラマーの年収 プログラマーの年収は420万前後となっています。開発する言語や持っているスキルによって年収は大きく異なります。経験や実績が少ないうちは年収は300万円台に留まりますが、スキルや経験を積むことで年収が500万円以上を目指すことも可能です。 プログラマーのキャリアパス プログラマーのキャリアパスとしては大きく2つに分かれます。 ・マネジメント職 システムエンジニア、プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャー、コンサルタントなど。仕様書や設計書の作成、プロジェクトのマネジメント、顧客へのシステムコンサルティングなどを行います。 ・スペシャリスト職 アーキテクト、スペシャリストなど。顧客の要望に合わせてシステムの設計を行ったり、一人で設計・構築・保守・運用までシステム開発の幅広い領域を担当します。 以前はマネジメント職を目指すのが一般的でしたが、最近ではプログラミング技術を磨き続けてスペシャリスト職を目指す人も増えています。 Web開発でのコーダーとプログラマーの役割の違い Web開発の大まかな流れは、 Webデザイナーがサイトのデザインをする Webデザイナーが作成したデザインをHTMLやCSSで記述する サイトの動的出力ができるようにシステムを構築する このうち、 コーダーが担当するのが「Webデザイナーが作成したデザインをHTMLやCSSで記述する」 プログラマーが担当するのが「サイトの動的出力ができるようにシステムを構築する」 となります。 つまり、 Webサイトの表側を作るのがコーダー Webサイトの裏側を作るのがプログラマー ということになります。 コーダーとプログラマー スキルの違いを解説 コーダーに求められるスキル コーダーとして働くために必須になるのは、Webページの実装に必要なHTMLやCSSのスキルです。 最近ではWEBサイトが複雑になっているので、動的なアニメーションなどのコンテンツが含まれていることがあります。そういった場合には上記の言語に加えてJavaScriptやjQueryなどのスクリプト言語のスキルも必要です。 また、Webサイト構築によく用いられるCMS（コンテンツ・マネジメント・システム）であるWordPressはPHPで作成されているため、これをカスタマイズする必要があるときにはPHPのスキルが必要です。 プログラマーに求められるスキル プログラマーに必要とされるスキルはプログラミング理論の知識やプログラミングスキルです。プログラミング言語は数多くあり、それぞれの言語で得意なことが異なってきます。どのような業界でプログラマーとして働きたいかで習得するべき言語は変わってきますが、様々な案件を受けて仕事の幅を広げるためには複数の言語の習得が必要です。 まとめ コーダーとプログラマーの違いについて解説しました。コーダーとプログラマーは一見似たような職種ですが、求められるスキルやキャリアプランが全く異なります。どちらも未経験の人がWeb業界やIT業界に入る第一歩となる職種ですが、自分が今後IT業界でどのようなキャリアを築きたいかを考えてどちらがよいのか決めるとよいでしょう。

「エンジニア」という名前がつく仕事の種類は非常にたくさんあり、どれをキャリアパスに選んだらいいのか悩んでしまう人も多いと思います。しかし最終的になりたいエンジニア像を考えておくことは、自身のスキルアップや転職先企業を選ぶにあたって大いに役立つことでしょう。 そこで今回は、エンジニア系職種の中でも「セキュリティエンジニア」と呼ばれるポジションについて、仕事内容から年収水準、身に付けるべきスキルや将来のキャリアパスなどを中心に解説していきます。 セキュリティエンジニアとは セキュリティエンジニアとは、文字通り情報セキュリティに特化したエンジニア系職種のことを指します。通常エンジニアやプログラマーといえば、アプリケーションエンジニアやWebサービスエンジニアのように、新たな商品やサービスを作り出す仕事と考える人も多いでしょう。 セキュリティエンジニアは、そうしたエンジニア像とは少し毛色が異なり、セキュリティプロとしての知見から、安全なシステムの設計・運用を主に手がける職種です。企業に甚大な被害をもたらすサイバー攻撃を未然に防ぐべく、クライアントと密なコミュニケーションを交わしながら、その企業で働く社員や消費者の個人情報を守る立場の仕事です。 セキュリティエンジニアの仕事内容は多岐にわたりますが、大きく5つの種類に分類できます。 まず1つ目は、システムの「企画・提案」業務です。その企業の特徴や、利用されている既存のシステムをもとに、どのようなセキュリティ対策を施すかを考えるステップです。システムやセキュリティに関するコンサルタントとしての側面を帯び、プロフェッショナルとしての意見提出がポイントです。 2つ目の段階は「設計」業務です。決定した企画・提案内容をもとにして、実際のシステムを設計するステップに入ってきます。現場で利用される機器やソフトウェアを選ぶ作業も、設計段階でおこないます。 3つ目が、「実装」です。事前に決めた設計を踏まえて、セキュリティに配慮したシステムを実装していきます。セキュリティに関する知識はもちろん、ネットワークやサーバーの基礎知識、プログラミング言語の素養も必要となるため、幅広い分野のスキルを身に付ける必要があります。 実装が完了したら、次にシステムの「テスト」をおこないます。実際にシステムを実装したうえで、セキュリティ検査を実施して脆弱性が見つからないかどうかをチェックします。より完璧なセキュリティを実現するべく、セキュリティエンジニアの手による疑似攻撃をおこなうこともあります。 最後に「運用・保守」業務です。システムの導入が完了したからといって、そこでセキュリティエンジニアの仕事が終わりになるわけではありません。日々更新されるサイバー攻撃の手法に対応すべくセキュリティアップデートを施したり、不正アクセスを監視したりといった役割が求められます。 万が一サイバー攻撃を受けたとしても、即座に対応してシステムを守ることがセキュリティエンジニアの任務です。 気になる年収は 経済産業省が平成29年8月に発表した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、セキュリティエンジニア（調査内では「IT技術スペシャリスト」）の平均年収は758.2万円とされています。IT業界の平均よりもやや高めで、年収1,000万円以上を手にしているエンジニアも少なくないと予想できます。 未経験からの入社であれば、年収は300万円ほど。30代から40代で、700万円前後の年収を手にできるようになるでしょう。 セキュリティエンジニアは、ネットワークやサーバーに関する知識のほか、セキュリティに関する専門知識が求められる職種です。よって業界の中でも特に人材不足が深刻な状態になっていることが考えられるため、数少ないセキュリティエンジニアの取り合いになっていることも十分予想できます。 また日系企業よりも外資系企業の方が比較的待遇が良好なため、外資系企業に優秀なセキュリティエンジニアが流れるケースも多く、国内の企業はセキュリティエンジニアの充足に苦心していることも想像に難くありません。 そうした背景を踏まえれば、平均以上の年収を手にすることも多くなり、周囲のエンジニアよりもずっと高い報酬で働けるポテンシャルを秘めている職種です。 必要な技術/資格 セキュリティエンジニアになるためには、まず何よりも情報セキュリティに関する知識が欠かせません。参考書などを用いて独学で学ぶのもいいですが、せっかくなら履歴書でアピールできる資格を取得しておきたいところです。 具体的には、「シスコ技術者認定」「ネットワーク情報セキュリティマネージャー」「公認情報セキュリティマネージャー」「情報セキュリティスペシャリスト試験」などが転職に効果的です。 なお、セキュリティエンジニアのキャリアビジョンとして、経験を積むことでゆくゆくはセキュリティコンサルタントとしての道も見えてきます。クライアントとの円滑なコミュニケーションや対人折衝能力を磨くことで、キャリアパスが開けくる職種です。ですので、コミュニケーション能力をはじめとする基本的なヒューマンスキルを高めることも忘れないようにしましょう。 活躍できる業界 セキュリティエンジニアは、IT業界以外にもさまざまな分野で需要が見込まれます。例えば、高度なセキュリティー対策を必要とする金融系企業、取引先の機密情報を扱う商社系企業、自社の商品や管理システムなどが重要な立ち位置を占めるメーカー系企業なども、セキュリティエンジニアの転職先候補に入ってきます。 国民の情報を扱う官公庁だったり、病院やクリニックなどの医療機関、保険会社や証券会社といった分野でも活躍できる職種です。昨今その重要性が叫ばれている「個人情報」を扱う分野であれば、なおさらセキュリティエンジニアの果たす役割が大きくなります。 今後マイナンバー制度が普及すれば、必然的に高いセキュリティーが求められる企業も多くなるでしょう。その時にはセキュリティエンジニアの重要性が再認識され、多くの求人募集がかけられることが容易に想像できます。 将来性は？ 個人情報の漏洩やサイバー攻撃など、ひとたびセキュリティ上のトラブルが発生すれば、企業のブランドイメージを大きく毀損させることです。したがって、セキュリティエンジニアのようなセキュリティのプロを登用して、自社システムの安全性を高めたいと考えるところは少なくありません。 高度なスキルを持ったセキュリティエンジニアは業界でも決して多くないので、高い専門性を身に付けることで、長く活躍できる職種となるでしょう。 セキュリティに携わる者としての強い使命感や責任感を持ち、仕事に誠実に向き合える人であれば、その需要はさらに高まるはずです。加えて、セキュリティに関する最新情報を常にチェックし、知識や技術の向上に努めることができる人なら、安定して働き続けることが可能です。 まとめ：サイバー上の脅威からクライアントを守るという仕事 以上のように、セキュリティエンジニアは業界でも非常に高いニーズがあり、今後の需要も高まり続けると予想されます。目に見えない資産や機密情報を守るという立場であることから、大きな責任が課せられるものの、サイバー上の脅威からクライアントを守るという仕事にやりがいを感じる人も多いことでしょう。 年収や将来性についても期待できますので、今後のキャリアビジョンを考えるにあたって1つの候補としてみてはいかがでしょうか。

「エンジニア」にはたくさんの種類があるのをご存知でしょうか？ プログラマーやシステムエンジニアのほかにも、ネットワークエンジニアやスマホアプリエンジニア、クライアントエンジニアなどさまざまな職種が存在しています。 「どれがどんな仕事をするのかよくわからない」という人も多いと思いますが、自分のキャリアを考えるにあたっては、どのような仕事を担当するエンジニアが業界に存在するのか、知っておくことが大切です。 ここでは21種類のエンジニア系職種のなかでも、「QAエンジニア」と呼ばれる仕事について解説していきます。 QAエンジニアとは QAエンジニアとは、別名「テストエンジニア」「品質管理エンジニア」とも呼ばれる職種で、開発したソフトウェアやWebサービスの品質チェックを専門分野とするエンジニアのことを指します。QAとは「Quality Assurance」の頭文字をとったもので、直訳すると「品質保証」です。 製品のクオリティを高め、より良いサービスを維持していくために不可欠なポジションであり、ソフトウェアの品質を管理するマネージャーのような役割を担っているといえます。「テストエンジニア」と呼ばれることからも分かる通り、試験やテストを通じて品質チェックを行います。 具体的な仕事内容として、以下の3つの要素があげられます。 まずは「テスト計画」です。意義あるテストを行うためには、その目的やスケジュール、テストを完了とする基準など、あらかじめ計画を立てておく必要があります。計画に先立って、ソフトウェアやアプリがどんな仕様に基づいているのかを分析する業務も含まれます。 より詳細な部分を詰めていくのが、「テスト設計」の段階です。どんなテスト技法を使うのかといった具体的な手順を決定し、具体的なステップまで落とし込んでいきます。ここで明確な設計を立てられていないと、テストを実行した後から再度設計を見直さないといけなくなるため、特に重要な立ち位置を占めている工程です。 そして最後に、「テスト実行・報告」です。事前に決めたテストケースを実行に移し、プログラムが意図した通りに動作しているか、問題のあるところはないかを確認して品質向上を図ります。最後にテスト結果を報告し、QAエンジニアの仕事は終了です。 気になる年収は QAエンジニアは、ソフトやアプリの開発に直接携わっているわけではなく、完成後の品質チェックを専門とするポジションです。プロの観点からソフトやアプリを吟味する必要はあるものの、実際の開発業務を行うわけではないことから、若干年収は低めの水準に抑えられています。 具体的な平均年収としては、マイナビエージェントによると389万円となっています。年代別に見ると、20代では346万円、30代で437万円が平均です。 サラリーマン全体の平均よりもやや低めで、あまり高年収とはいえない部類に入ります。だからといって軽視していいポジションというわけではなく、商品やサービスの品質を担保する上で重要な役割を果たしていることは事実です。 QAエンジニアとしての経験を積み、上位職種である「QAコンサルタント」「QAマネージャー」などにキャリアアップできると、これ以上の年収を手にできることも珍しくなくなってきます。業界でも希少なスキルを持つ人材となることができれば、年収1,000万円を目指すことも難しくなくなるでしょう。 必要な技術/資格 QAエンジニアになるためには、まず「JSTQB認定テスト技術者資格」「IT検証技術者認定試験」「ソフトウェア品質技術者資格認定」といった資格取得を目指すと良いでしょう。 JSTQB認定テスト技術者資格は、3つのレベルの試験が用意されており、ソフトウェアに関する品質チェックを広範にわたり身につけることが可能な資格となっています。国際資格であるISTQBと連携していることから、海外でも活かすことが可能です。 IT検証技術者認定試験は、一般社団法人IT検証産業協会が主催するQAエンジニアのための資格試験です。開発したソフトウェアが一定の品質に達していることを担保する資格を持っているかを問う試験で、全部で7つのレベルが用意されています。 ソフトウェア品質技術者資格認定は、ソフトウェアの品質を高めるにあたって必要な知識を備えているかをチェックする試験です。初級・中級の2つのレベルがあり、QAエンジニアになるための基礎知識からテスト技法を含めた、幅広い知識が求められます。 これらの資格に加えて、プログラミングのスキルやソフトウェア開発の知見を持っていると活躍の幅が広がります。ソフトウェアの評価を行うためには、それを読み解けるだけのプログラミングスキルが不可欠だからです。 ただ、QAエンジニアを目指そうと考えるのであれば、すでにプログラマーやシステムエンジニアとして経験を積んでいる人がほとんどだと思いますので、改めて学び直す必要はあまりないと思われます。 どんなエンジニア系職種でも求められることですが、QAエンジニアは特にコミュニケーションスキルが求められる職種でもあります。テスト結果を他のエンジニアと共有し、わかりやすく伝えるための論理的思考力・プレゼンスキルも不可欠です。 QAエンジニアになりたいと思うのであれば、こういったヒューマンスキルも磨き続ける必要があるでしょう。 活躍できる業界は？ QAエンジニアが活躍するのは、主にIT業界です。ソフトやアプリの開発会社の一員となり、完成した商品・サービスの品質チェック役として働くことが一般的です。社内にIT部署を設けている会社からも求人がありますので、メーカーや銀行などの異業界に関しても、活躍のできるチャンスはゼロではありません。 基本的なキャリアパスとしては、プログラマーやシステムエンジニアとして入社し、その後QAエンジニアへとステップアップ。その後QAコンサルタントやQAマネージャーを目指すことです。これら上位職種の人材であれば、IT業界の内外でも引く手あまたとなるでしょう。 シニアQAエンジニアやテストアナリストを目指すという道もありますし、他のエンジニア系職種へのジョブチェンジも十分に可能です。 高まるQAエンジニアの需要 ソフトやアプリでも、食品や建物でも同じことですが、商品やサービスの品質は高いことに越したことはありません。成熟しつつある日本の市場においては、品質の高低はソフトのシェアを広げるための重要なファクターとなっています。 今後も良質な商品・サービスを提供しようとする流れは間違いなく続くはずですから、品質担保を専門とするQAエンジニアの需要も高まり続けることが予想されます。近年ではAIやIoTといった分野が注目を集めていますが、これらのサービスにもQAエンジニアのスキルは不可欠。 比較的歴史の浅い職種ではあるものの、これからは開発チームの中心として活躍できる機会も多くなってくるのではないでしょうか。 まとめ：希少な人材 品質保証を生業とするQAエンジニアは、システム開発そのものには関わらないことから年収が若干低めで、あまり厚遇されているとはいえない状況です。しかし品質を高めるにあたって欠かすことができない存在ですので、開発やプログラミングの知識も身につければ、希少な人材として転職先にも困らなくなることでしょう。 完璧主義な方や向上心を持って仕事に取り組める方なら適性も十分。あなたもQAエンジニアというキャリアを目指してみませんか？

IT業界には「○○エンジニア」という名前の職種が数多く存在し、それぞれが微妙に異なる分野を担当して仕事に取り組んでいます。各分野の専門家として活躍しているエンジニアも多くいますが、初心者からするとエンジニアの職種名と仕事内容が一致せず、ピンと来ないこともあるかもしれません。 そこで今回は、エンジニア系職種の中でも「汎用機系エンジニア」と呼ばれる職種について詳しく見ていきます。 汎用機系エンジニアとは 職種名にもなっている「汎用機」とは、IT業界における「汎用系コンピュータ」のことをさします。汎用系コンピュータというのは、大企業や官公庁などで使われる、大型で高性能なコンピュータのこと。映画やドラマでよく登場するような、四角くて黒い大きなコンピュータが何台も並んでいるシーンを想像するとわかりやすいかもしれません。 汎用機はマルチタスク処理が得意で処理能力も段違いのため、大量のデータ処理を行うのに向いています。金融業界や流通業界をはじめ、さまざまな業界の大手企業で導入され、日々膨大なデータ処理を行っています。 IBMや富士通、日立製作所などのメーカーが汎用機の制作を行っていますが、私たちが普段使っているPCとは異なり、内部設計もハードウェアも、OSも含めてメーカー独自のものを利用しているという特徴があります。 WindowsPCであれば、たとえメーカーが違っても基本的な操作は同じで、画面の大きさやキーボードの配置が違うだけ…というのが私たちがパソコンに対して抱いているイメージだと思います。 しかし汎用機の場合、Windowsのように統一されたOSを用いているわけではないため、汎用機を扱う際には特殊な知識や技能を必要とします。 また、汎用機は私たちが普段使っているPCと比べて、販売価格や維持コストも段違いという特徴もあります。導入費用やランニングコストの高さから、なかなか中小企業で導入するというのは難しく、ほとんどが大企業で用いられています。 そんな汎用機上で動作するシステム開発を行うのが、汎用機系エンジニアの役割です。COBOLを始めとする開発言語を用いて、専門知識と技術を活かした開発を行うのが特徴です。 クライアントになるのが各業界を代表するような大手企業ばかりですので、エンジニアに対する責任が大きく、求められる技量も高まります。個人情報を扱うことも珍しくありませんし、自治体や省庁で使われたりすることから、社会的な意義も大きいポジションです。 大企業の内部で意味ある仕事に携われるという意味では、エンジニア系職種の中でもやりがいはトップクラス。自分の技術をフル活用して、社会に貢献したいと考える人に向く仕事といえます。 ただし、技術の進歩によってコンピュータの小型化・高性能化が進んでおり、大型コンピュータではなくパーソナルコンピュータ（PC）が用いられるシーンも珍しくなくなっています。汎用機が完全に姿を消すことは考えにくいですが、今後需要が減る可能性があることは考慮しておかないといけません。 気になる年収は 汎用機系エンジニアの年収は、20代で約500万円、30代で約550万円、40代で約600万円弐達するというデータがあります。汎用機系エンジニアとして活躍するには欠かせないのがCOBOLという言語ですが、COBOLを習得する若い人材はそれほど多くありません。 したがって、COBOLの開発経験を持っているというだけで、企業から重宝され好条件を提示されるということもあるようです。汎用機系エンジニアの数は減少傾向にありますが、企業からの求人は横ばいを続けています。 今後高齢化した汎用機系エンジニアが退職して、人材が不足することになればこれ以上の年収を得ることも可能になるでしょう。汎用機系エンジニアとしての技術は長く通用するスキルでもあるため、安定して稼ぎ続けられることも魅力です。 また、汎用機系エンジニアは開発を請け負う企業の業務内容を深く理解することが求められます。経験を重ねれば重ねるほど業界についての知識が蓄積され、クライアント企業の事業を理解するスピードも向上していくはずです。 したがって、汎用機系エンジニアの場合は若手よりもベテランのほうが転職では有利とされます。年を取ってもエンジニアとして活躍し続けられるというのは、長く安定して働きたいと考える人には大きなメリットとなるでしょう。 必要な技術/資格 汎用機系エンジニアとして活躍するために不可欠なスキルとして、まずは開発言語であるCOBOL・Java・FORTANをマスターする必要があります。また、汎用機はメーカーによってハードウェアもOSも異なってきますので、メーカーごとの汎用機の特徴や長所・短所を踏まえて開発を行うスキルも求められます。 1つのメーカーの汎用機で開発経験があっても、次のプロジェクトでは別のメーカーの汎用機を扱うとなった場合、またそのメーカーについての勉強から入る必要があります。それぞれの開発環境に応じて、柔軟性ある開発を行うスキルがなければ、市場で評価されるエンジニアになることは難しいでしょう。 なお、「これがなければいけない！」という資格はありませんが、経験がものをいう職種のため、経験年数が長ければ長いほど評価されます。ですので、これから汎用機系エンジニアを目指したいと考えているなら、開発言語の習得に力を入れることももちろん大切ですが、少しでも早く実務経験を積むことをおすすめします。 将来性は？ 汎用機系エンジニアが扱う汎用機は、PCが普及し始めた数十年前から「もうすぐ需要がなくなる」といわれてきた存在です。「もうすぐ不要とされるだろう」と予想されていましたが、今なお現役で動き続けています。 オープン系が主流となっている現在において、汎用機系のエンジニアの需要は減少しつつあります。しかし、それ以上のスピードで汎用機系エンジニアの供給が減少しているのも事実です。 全体として市場は縮小傾向にあるものの、やや供給が少なくバランスが取れていない状況となっているわけですね。ということは、今から汎用機系エンジニアを目指して勉強すれば、職場は選び放題となる可能性も十分あります。 また、長く使われてきた汎用機には、高い堅牢性と信頼性が備わっているため、今後完全に世の中から消失するというのは考えにくいです。今からキャリアを積んでおけば、長く安定して稼ぎ続けることもできるでしょう。 汎用機系エンジニアは普段の業務を通じて、大手企業の業務を理解し、クライアントとのコミュニケーションを重ねる機会があります。その経験はコンサルタントとして独立する際に役立ちますので、将来はITコンサルに携わりたいと考えている人が最初のキャリアとして選ぶ職種としては、高い将来性が期待できるといえるでしょう。 まとめ：市場は縮小傾向 汎用機系エンジニアは、主に大手企業で使われている大型コンピュータにおけるシステム開発を行う職種です。クライアントに大企業が多く、官公庁とも多く取引を行うためやりがいがはっきりと感じられる仕事でもあります。 その一方で、汎用機系エンジニアが活躍できる市場は縮小傾向にあり、もしかすると近い将来に汎用機が消滅し、汎用機系エンジニアの需要も消失してしまうかもしれません。もし汎用機系エンジニアとしてのキャリアを積みたいと考えるなら、今すぐに行動を起こすことが賢明といえます。

領収書を受け取るメリットは？ 領収書やその他の経費としていくら使ったか証明できるドキュメント（レシートなど）を保存しておくメリットは、経費の支払いがあったことを証明できる、という点です。 もっと言うと、領収書がないものを、確定申告で経費計上するのは、本来、あってはならないことです。確定申告の際、確定申告書は税務署に提出しますが、領収書は提出を求められません。ですから、本当は支払っていないお金を経費として計上して、確定申告することも可能です。 しかし、経費として計上した支払いを証明するドキュメントは申告者の責任で７年間保存するように法律で決められています。万が一、税務調査などで税務署から提出を求められた際、「ドキュメントがない。経費の支払いを証明できない」という事態になると、うその申告を行ったとして、追徴課税を受けるなどのペナルティを課されるかもしれません。 というわけで、領収書はきちんと受け取り、きちんと管理しましょう。 これだけは押さえたい！ 経費として認められるものと認められないもの ところで経費とは、“業務上必要な支出”です。最終的な利益（純利益）は売上－コストですが、このコストがつまるところ経費という訳です。 そして、ここが重要なポイントですが、経費として計上して良い支出について、明確なルールがあります。このルールのことを知らずに「これも経費として認められると思ったのに、税務署にダメだと言われた」という失敗をするフリーランスの方が後を絶ちません。 そこで経費として認められるもの、認められないものについて簡単にですが、確認しておきましょう。 まず、青色申告決算書で経費として勘定項目は約19種類あります。19種類は以下の通りです。 租税公課：税金に関する支払費用。 荷造運賃：荷物や商品の配送料費用。 水道光熱費：水道光熱費用。 旅費交通費：出張などの交通費用。 通信費：電話やメール、インターネットなどの通信費用。 広告宣伝費：宣伝費用。 接待交際費：取引先などとの接待などの費用。 損害保険料：損害保険の費用。 修繕費：業務で使う器具や設備の修繕費用。 消耗品費：消耗品（10万円未満、もしくは法定耐用年数が1年未満のもの）の購入費用。 減価償却費：消耗品ではない物品の減価償却費用。 福利厚生費：従業員向けの福利厚生費用。 給料賃金：従業員の給与などの費用。 外注工賃：外部の業者へ委託した際の費用。 利子割引料：金融機関などからの借入金に発生する利子。 地代家賃：事務所の土地や建物の費用。 貸倒金：回収できなくなった売り上げや貸付金。 雑費：①～⑰に含まれないもの。 専従者給与：青色申告書特有の勘定科目で青色専従者への給与費用。 ▼気を付けるべきポイント1 事業に必要な支出である 気を付けるべきポイントは、いずれも「事業に必要な支出である」という点です。仕事で車を使わないのに、所有する自動車の自動車税を経費として計上したり、プライベートで使うスマホ代金を通信料として経費計上してはいけません。 ただし、自宅兼事務所といった風に、プライベートでも業務でも使っている施設、設備、サービスもあると思います。その場合は、「事業専用割合（業務で利用している割合をパーセンテージで表したもの）」に応じた金額を経費とすることが可能です。 逆にいえば、自宅で仕事をすることのあるリモートワーク・フリーランサーの場合、自宅を事務所として扱うことで、家賃の何割かを経費として計上することも可能になります。この場合、１か月30日24時間として、業務をしていた時間÷720時間で算出した数字を「事業専用割合」とするのが妥当かと思います。光熱費も同じように、「事業専用割合」を算出して、経費とすることができます。 ▼気を付けるべきポイント2 福利厚生費を使うことはできない 二つ目の要注意ポイントは、「フリーランスの方が自分で福利厚生費を使うことはできない」点です。息抜きで始めた習い事や、旅行などの費用を福利厚生費とした結果、税務署に「それは福利厚生費になりません」と指摘される方が少なくないです。 福利厚生とは経営者が従業員に対して提供するものです。企業に所属しないフリーランサーは従業員ではなく、経営者です。つまり、福利厚生を提供することがあっても利用はできません。よって、福利厚生費という勘定科目自体が利用できないのです。 ただし、詭弁と言われるかもしれませんが、福利厚生費から他の勘定科目にシフトさせることで、経費として通すことは（一応）可能です。 例えば、習い事には取引先の方もいて、業務上の付き合いで通っている、ということであれば、接待交際費として“経費で落とす一定の根拠”があると言えます。あるいは、営業活動を目的とした旅行であれば旅費交通費になるでしょう。 このあたりのテクニックが気になる方はプロの税理士に相談されるのが良いかと思います。 経費として認められる正しい領収書の書き方 さて、経費の支払いを証明してくれる領収書ですが、領収書にも記載のルールがあります。結局、「どこの誰がいつ何円支払ったのか？」がわかる必要があるので、次の5項目が必須となります。 領収書の発行日 受取人の名前 金額（前には「\」などの通貨単位、後ろには「-」で閉められていること。また、三桁づつ「,」で区切られていること） 支払い対象（物品ならば購入物品名、サービスならばサービス名など） 領収書を発行した者の氏名と住所(法人の場合は企業名と事務所の所在地) ちなみに、税抜き価格で5万円以上の取引の場合、原則、収入印紙の添付が必要になります。さらに補足すると、収入印紙とは、印紙税という税金の支払いを証明するものです。収入印紙の添付が義務付けられている領収書に関わらず、収入印紙が添付されていないことが、うっかり税務調査で発覚すると、過怠税（つまりは滞納金）の支払いが発生する恐れもあります。 領収書が発行されない！ その対処方法 経費の支払いを証明する手段として、最も代表的な領収書ですが、実はお店側には発行義務がありません。つまり、「領収書発行してください」とお願いした結果、「嫌です」と言われると、それ以上のお願いはできません。 そこで、領収書以外の方法で経費の支払いを証明しても良いことになっています。主に、次の五つです。 レシート クレジットカードの利用明細 出金伝票 パーティー等の招待状や案内 購入成立を知らせるメール いずれのものも、「どこの誰がいつ何円支払ったのか？」がわかるという意味で、領収書とほぼ同じ機能のあるものですよね。 少々、話が逸れますが、フリーランサーの方は、仕事用のクレジットカードを持った方が良いと言われることが多いのは、利用明細が領収書の代わりとして使える点も理由の一つです。 経費の支払いを証明する領収書は7年保存する必要があることをご紹介しましたが、何枚、何十枚にもなる紙の領収書を集計して書類入れに保存するよりも、クレジットカード会社のサイトからCSVやPDFなどの形で利用明細をダウンロードして、パソコン上に保存しておく方が管理・保存が楽ですよね。 まとめ：領収書は７年保存！ 何度か触れましたが、経費を支払ったことを証明するための領収書や領収書の代わりとなる書類の保存期間は、7年です。 確定申告が終わるとホッとし、誤って破棄したり紛失させてしまう方も多いようですが、税務調査などの際、領収書という証拠がないと、「これって本当に支払ったの？」ということになってしまいます。くれぐれもなくさないようにご注意ください。

フリーランスを悩ませる問題の1つに「確定申告」があります。毎年の収支を計算して所得を算出する。それだけでもめんどうな作業ですが、フリーランスの場合は確定申告書や青色申告決算書など、提出する書類が多いことも大きな負担となっています。 そして確定申告書や青色申告決算書を作成するためには、その年の支出を証明するための「領収書」が欠かせません。この記事では、フリーランスにとっての領収書の管理方法について紹介していきます。 領収書はなぜ必要？ 保管の重要性を再確認 スーパーやコンビニエンスストアなどで「領収書をください」と依頼しているお客さんを一度は見たことがあるでしょう。では、なぜ領収書は必要になるのでしょうか？ フリーランスが確定申告を行う目的は、最終的には「納税額」を知ることにあります。その年にいくら税金を納めればいいのかを決めるために、売上から経費を差し引いた「所得」を確定する必要があるんですね。 この所得を算出する際の「経費」の計算に用いられるのが、領収書というわけです。 仮に1年間で100万円の売り上げがあったとして、50万円の経費がかかっていれば所得は50万円。税率を20%とすると、納税額は10万円ということになります。一方、80万円の経費がかかったとなると、所得20万円、税金は4万円に削減することが可能になります。 こうやって考えてみるとわかりますが、普通のフリーランスならどんどん経費を増やして所得を減らし、支払う税金を減らそうとするモチベーションが生まれます。高級外車を社用車として購入して経費計上するのはいわゆる「節税」ですが、架空の経費を計上して所得を減らそうと試みるのは「脱税」にあたります。 万が一税務署に経費について指摘された際に、しっかりと領収書を保存してあれば「こういう目的で使ったお金ですよ」と説明できます。しかし領収書を保存していないと、最悪の場合は脱税が疑われてペナルティを課される可能性が出てきます。 したがって、領収書をしっかり保存しておくことは非常に重要なんですね。経費を支払った証拠となる領収書が手元にあれば、堂々と経費として計上して節税できますし、税務調査の際に痛くもない腹を探られることがなくなります。 ちなみに、フリーランスの領収書の保管方法としてよくあるのが、「レシートではダメで、領収書をもらわないといけない」という勘違いです。実際の税務調査では、購入したものが不明な領収書よりも、しっかりと品目が記載されているレシートの方が信頼性が高まるほどです。 お店で領収書の発行をお願いするのには時間や手間もかかるので、無理に領収書を集めようとしなくても構いません。その代わり、レシートはしっかりと保管してとっておくようにしましょう。 領収書を管理・整理方法 アナログ編 では、その領収書やレシートをどのように保存するべきなのでしょうか？まずは紙の領収書・レシートをアナログに管理する方法を紹介します。 フリーランスの領収書・レシートの管理には、安価な茶封筒を活用するのがおすすめです。角二サイズくらいの大きさの茶封筒をまとめ買いしておき、1か月ごとに領収書・レシートをまとめて封筒に入れておけばOK。 月が変わったら新しい茶封筒を用意して、そこに放り投げておく。12か月分がたまったら、ファイルボックスなどにまとめて収納しておけば、1年間の領収書・レシートを確実に保存しておくことができます。 もし「もっと細かく分けたい」というのであれば、ワンサイズ小さな茶封筒も用意して、「通信費」「光熱費」「地代家賃」などと費目別に小分けするのもおすすめです。こうしておけば、年末になって確定申告を行う際にも見分けやすく、手間を減らすことができます。あるいは、取引先ごとに領収書・レシートを小分けしてもいいですね。 ただし管理が煩雑になって「めんどくさいからもういいや」となってしまっては元も子もありませんので、めんどうに感じるようなら月ごとにまとめるだけの管理方法に戻すようにしてくださいね。 領収書を管理・整理方法 デジタル編 封筒などを使って紙の領収書・レシートを保存するのって、かなり手間な作業ですよね。「カメラで撮影して、デジタルで保存できたらいいのに」と思うフリーランスの方も多いはず。 実は2017年の「電子帳簿保存法」改正により、デジタルで領収書・レシートを管理することが可能になったんです。これにより紙の領収書・レシートをわざわざ保存する必要がなくなり、保管スペースや管理の手間を削減することが可能になりました。 ただし、勝手にデジタルで領収書・レシートを保存していいというわけではありません。アナログでの保管をやめたいと考えるなら、その3か月前までに税務署に申請する必要があるからです。その際には、指定の申告書を書いて提出すればいいだけなので、難しいことではありません。 税務署から許可がおりたら、500万画素以上のカメラを利用して領収書・レシートを撮影し、保管すればOK。スマホのカメラを利用できる可能性もありますので、事前にスペックを確認しておきましょう。なお、デジタル保存の際には、3日以内に「タイムスタンプ」をつける必要がありますのでご注意を。 デジタル保存を行えば、領収書・レシートを紛失するリスクがなくなります。事務処理の手間が減って本業にかけられる時間が増え、生産性が高まる効果も期待できるでしょう。 なお、領収書・レシートをデジタル保存する際には、クラウド会計ソフトを使うのが便利です。「MFクラウド経費」「freee」といったツールを使うことで、スマホやパソコンから領収書・レシートを読み取ったり、銀行口座・クレジットカードと連携して自動で経費を計算してくれる機能も利用することができます。 確定申告の作業も効率化することができるので、Excelや手作業で経費を管理しているという方は、ツールの導入を検討してみてはいかがでしょうか。 領収書はいつまで保管する？ 「その年の確定申告が終わったら、もう領収書は処分してもいいよね」と考えるフリーランスは多いですが、実は領収書・レシートには一定の保管期限が定められています。確定申告の際に「白色申告」を選択している場合は5年、「青色申告」を選択している場合には7年間保管しておかなければなりません。 保管期限内に税務調査が入ったりした場合には、証拠書類として領収書・レシートが求められることもありますので、すぐに提出できる状態で保管しておきましょう。アナログ方式で保存していると、特定の領収書・レシートを探すのが手間になったりしますが、デジタルで保存しておけばそうした作業からも解放されます。 その意味でも、導入に抵抗がなければデジタル方式での保存方法を選ぶべきと言えます。領収書・レシートの管理に不安がある場合にも、デジタル保存を検討してみてはいかがでしょうか。 まとめ：保存しておけば節税につながる フリーランスにとっての領収書・レシートは、その年の経費や所得を証明する大切な書類です。しっかりと保存しておけば節税につながりますし、税務調査の際に余計な心配をすることもありません。 ただ、紙の領収書やレシートを手作業で保存するというのは、めんどうに感じる方も多いはず。その場合には、あらかじめ税務署に申告してデジタル方式で保存するというのも1つの手段です。

みなさんはカスタマーエンジニア（CE）という職種をご存じでしょうか？ 「カスタマーエンジニアって何をする仕事なの？」 「どのような職かはわかるけど、実際儲かるの？」 という疑問をお持ちの方もいると思います。そこで、この記事ではCEの仕事内容や年収、システムエンジニア（SE）との違いなどについて解説していきます。 カスタマーエンジニア（CE）とは？ カスタマーエンジニア（CE）とは、顧客に提供したシステムの運用・保守を担当するエンジニアのことです。 一般的にエンジニアというと開発をしている人がイメージされることが多いと思いますが、カスタマーエンジニアは開発・導入後のサポートがメインとなります。 対象範囲はハードウェアからソフトウェアまで幅広いため、きちんとした知識が求められる職種といえるでしょう。 顧客にとっては、わからないことや不具合、新規機能の追加相談など、CEに頼ることが多くなるため、カスタマーエンジニアは自社への信頼度を背負っている重要な立場です。 カスタマーエンジニア（CE）の仕事内容について カスタマーエンジニアの主な仕事は、以下の3つに分かれます。 ・導入する機器の提案や選定 ・導入した機器の設置 ・保守や点検 それぞれどのような仕事内容なのか見ていきましょう。 導入する機器の提案や選定 昨今のIT社会では、IT機器を導入していない企業はどんどん少なくなっています。 カスタマーエンジニアは、契約を結んだ顧客先に訪問し、必要なIT機器やシステムを導入します。 導入するのは、プリンターやサーバーなどのハードウェアから、ソフトウェアまでさまざまです。 顧客側で何を導入するか決まっていることもありますが、カスタマーエンジニアがニーズを聞いて、予算内で機器を選定することもあります。 その際は、 「現場の環境によって必要な機器はなんなのか」 「スペックはどれくらい必要か」 「そもそも置ける場所があるか」 などを考えて、何を導入するか提案します。 導入した機器の設置 機器を選定した後には、機器を設置する必要があります。設置もカスタマーエンジニアの仕事です。 具体的には、ハードウェアであれば機器を設置して固定したり、配線を安全に引いたり、機器の初期設定を行ったりします。 また、事前に顧客の要望をヒアリングして、プリンターであれば使いやすい位置に、サーバーであれば安全な位置に配置する、など考える必要があります。 そのため、インフラ周りの知識も求められるでしょう。 保守や点検 導入、設置をしたら終わり！ …ではなく、いよいよ運用が始まります。カスタマーエンジニアは導入後のサポートも担当します。 顧客先の全員がIT機器に通じていることは少ないので、利用者に使い方を説明することもカスタマーエンジニアの仕事です。 保守面では、急なトラブルやエラー、バグが発生したと連絡を受ければ、すぐに対応する必要があります。 顧客先に常駐していることもあれば、都度訪問して対応することもあります。 また、定期的な点検もカスタマーエンジニアの仕事です。バージョンアップデートがあれば、他の機器との互換性などを踏まえた対応も必要になります。 つまり、システムが導入されている限り、顧客と長い付き合いが形成されることになります。 カスタマーエンジニアとシステムエンジニアの違い カスタマーエンジニアと一見似ている職種に、システムエンジニア（SE）が存在します。 システムエンジニアの主な仕事は、開発フェーズの要件定義から、設計、構築、テストにあたります。 つまり、一連の流れのうち、 前半の設計、開発に携わるのが「システムエンジニア」 後半の運用、保守に携わるのが「カスタマーエンジニア」 ということです。 直接設計、開発をしたいと考えている方はシステムエンジニアを目指すのがいいでしょう。 システムエンジニアについてまとめた記事はこちら カスタマーエンジニアの年収と将来性 ここまでカスタマーエンジニアの仕事内容について解説してきました。 興味を抱いた方も、カスタマーエンジニアを目指すにあたり、 「実際のところ稼げるのか？」 「将来性はあるのか？」 という疑問をお持ちかもしれません。詳しく見ていきましょう。 カスタマーエンジニアの年収 カスタマーエンジニアの平均年収は、各種求人媒体のデータを参考にすると、およそ500万円になります。システムエンジニアとの間に大きな差はありません。 また、国税庁の「令和2年分 民間給与実態統計調査」では、日本の平均年収は433万円なので、平均よりは高い傾向にあることがわかります。 出典 国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」 参照 https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf カスタマーエンジニアの将来性 IT社会が進んで、企業がますます新しいITシステムや機械を導入していくことを考えると、カスタマーエンジニアの需要はあがっていくと考えられます。 また、IT人材不足が深刻化していることを考えると、すべての企業でカスタマーエンジニアが足りている、いなくても大丈夫という状況になることは考えにくいため、重宝されるでしょう。 ただし、一つ懸念しておかなければならないのは、AI技術の進歩によって左右される可能性がある点です。自動で相談、点検などが行われるようになれば、IT知識のない人でも扱えるようになるかもしれません。しかし、当面の間は専門知識を持った「カスタマーエンジニア」という職業がなくなることはないでしょう。 カスタマーエンジニアに求められるスキル・資格 実際にカスタマーエンジニアになるにはどのようなスキル・資格が求められるのか見ていきます。 コミュニケーション能力 顧客先で実際にやり取りをするカスタマーエンジニアには「コミュニケーション能力」は欠かせません。 コミュニケーションに不備があると、顧客の要望も正確に聞き出すことができなかったり、トラブルを解決したいのに新たなトラブルが生じてしまう恐れがあります。 また、良い関係を築くことで、自社製品の営業をできる機会が生まれることもあるでしょう。 ITに関する知識 当然ながらITに関する知識は必要です。 自社システムへの理解はもちろんのこと、ITインフラ周りの知識や互換性などの情報を頭に入れておく必要があります。 情報収集スキル IT業界の特徴として、変化が早いことが挙げられます。 そのため、自分の知識ではこうすれば対応できたが、トラブルが解決できない、なんてことも起こり得るでしょう。 顧客側からすれば、トラブルが発生した場合は解決してもらえる前提で契約しているので、トラブル解決に手こずって時間がかかると困ってしまう可能性があります。 そのような事態を避けるためにも、常にトレンドを把握し、知識をアップデートしていく姿勢が重要です。 トラブル対応力 顧客は自社製品だけでなく、さまざまなメーカーの製品を使用しているでしょう。 そのため、どれかのバージョンアップデートが原因で、互換性がなくなり突然障害が発生するなんてこともあるでしょう。 また、物理的なトラブルやコミュニケーション面でのトラブルも考えられます。 そのような際に、迅速に、真摯に対応できる能力があれば、信頼を失わず、逆にチャンスが生じるかもしれません。 まとめ 今回はカスタマーエンジニアについて解説をしました。 「エンジニア」という言葉を聞いて想像する職種とは少し異なることもあったかもしれません。 しかし、運用・保守というのはシステムの設計・開発と同等に重要なフェーズであり、そこを任せられているカスタマーエンジニアは大きな存在です。 顧客との距離もとても近いので、やりがいを直に感じることができる職業といえるのではないでしょうか。

ITエンジニアの技術者派遣とは？ 会社に雇われているエンジニアでもなく、フリーランスでもない。新しい働き方としてエンジニアの派遣が注目されています。 エンジニアの派遣とはITエンジニアが派遣会社に登録し、派遣社員として企業に派遣され仕事をする働き方です。 派遣社員というと一般的には事務職の方を思い浮かべると思いますが、それと同じ派遣社員なので、働いている仕組みは同じです。 しかし事務職のような一般的な派遣社員と違うのは、エンジニアの派遣は専門職だということです。 専門職の派遣なので、正社員のエンジニアより単価も高く、さまざまな職場を渡り歩いてスキルを身に付けることも可能です。 特に２０代、３０代のエンジニアにとってスキルを身に付けることは今後のキャリア形成にとって非常に重要ですので、エンジニアの派遣は絶好のチャンスです。 ▼ ITエンジニア派遣(技術者派遣)は残業が少ない 正社員エンジニアのデメリットである長時間の残業も派遣エンジニアには無く、自分のライフスタイルに合わせて働けます。 もしあった場合もしっかりと残業代が全額支払われます。残業が少ないのは派遣エンジニアに残業をさせると、企業側にコストがかかるためです。 またフリーランスとは違い、派遣会社が仕事を紹介してくれるので、仕事に困ることもありません。何か困ったことがあれば、すぐ派遣会社の担当者に相談することができます。 また保険や年金といった社会保障も受けることができるので、安心して働くことができます。 このような正社員とフリーランスの良いところを合わせた働き方がエンジニアの派遣と言えます。 ITエンジニア派遣(技術者派遣)の時給単価相場 派遣と似たような働き方としてアルバイトが挙げられます。 アルバイトは専門的知識を必要としないものですが、ITの仕事の中にもITの専門的知識を必要としないカスタマーサポートやヘルプデスクといったアルバイトがあります。 いずれも時給単価は1,000円程度です。一般事務のアルバイト時給単価と比べても、若干高い程度です。 ITエンジニア派遣(技術者派遣)の月収単価相場 続いて、派遣エンジニアの月給の相場を紹介します。ます派遣エンジニアの時給単価を見てみまましょう。 派遣会社大手リクルートITスタッフィングが調査した派遣エンジニアの平均時給単価は2,188円とのことです。 大まかに見ると、派遣エンジニアの時給単価相場は約2,000円ほど。地域によっても差がありますが、時給単価2,000円以上の案件が多いです。 先ほどのIT系アルバイトと比較すると2倍近くの金額です。 一般事務の派遣社員の平均時給単価は約1,500円なので、それと比べてもはるかに高いことがわかります。 また派遣エンジニアの中でも差があり、2018年1月のエンジャパンの調査によると、派遣エンジニアの平均時給単価で最も高いのが、Web・スマホ系システムエンジニアで2,536円。 次にネットワークエンジニアで2,497円。 それ以降は、ビジネスアプリケーション系システムエンジニアが2,495円。制御系システムエンジニアが2,213円。プログラマーが2,205円。データベース系システムエンジニアが2,202円。社内システムエンジニアが2,034円。運用管理・保守が1,968円。ユーザーサポート・ヘルプデスクが1,770円。テスト・評価が1,739円となっています。 これはあくまでも平均時給単価なので、WEB・スマホ系システムエンジニアやネットワークエンジニアだと時給単価3,000円以上の案件もあります。そのほかの職種でも平均以上の案件もあります。 これを月収単価に換算します。１日に８時間労働で、週５日勤務をもとに計算すると、派遣エンジニアの平均月収単価は35万円。 これが派遣エンジニアの大まかな平均月収単価となります。年収で換算すると約420万円です。 世の中には手取りが少ないブラック企業で正社員として働いている人もいる中、平均月収単価35万円もらうことのできる派遣エンジニアは魅力的です。 ２０代であれば、同世代の正社員より多く稼ぐことができます。職種別に見てみまましょう。 先ほどの時給単価データをもとにすると、Web・スマホ系システムエンジニアは約40万5000円。ネットワークエンジニアは約40万円。ビジネスアプリケーション系システムエンジニアは39万9000円。制御系システムエンジニアは約35万4000円。プログラマーは約35万3000円。データベース系システムエンジニアは約35万2000円。社内システムエンジニアは約32万5000円。運用管理・保守は約31万5000円。ユーザーサポート・ヘルプデスクは約28万3000円。テスト・評価は約27万8000円になります。 これらは残業せずに、定時で帰宅した場合の月収単価ですので、例えば月給は35万円の派遣エンジニアが月に30時間ほど残業した場合は、月収単価41万円ほどになります。年収だと約500万円になります。 どの案件の単価が高給か？ エンジニアの派遣はどの案件の単価も高給ですが、特に高単価なのは、先ほどの月収単価の相場でもわかる通り、Web・スマホ系システムエンジニアとネットワークエンジニアの案件です。 Web・スマホ系は近年になり急速に発展し、特にスマホ業界の発展は著しく、今や私たちの生活に欠かせないものになっています。 しかし急速な発展により、それに携わる人材も不足しているため、案件の単価も高くなっていると考えられます。 またネットワークエンジニアは私たちの生活に欠かせないネット回線などのインフラに携わっており、必要不可欠かつ安定して需要があるため、案件の単価が高いと考えられます。 そして、職種に関係なく案件の単価が高いのは上流工程に携われる案件です。 上流工程の案件では月１００万円以上の報酬を得られることもあります。 ポジションとしてはリーダーやプロジェクトマネージャー（PM）がそれに当たるでしょう。リーダーやPMとして要件定義や設計、構築、運用監視に幅広く携わり、チームを一つにまとめ、改善点などを見つけるコンサルタントのような仕事もできるとさらに単価も上がります。 このような上流工程に携われる派遣エンジニアになるには、派遣会社と相談して、要件定義や設計、構築のような幅広いフェーズを経験し、徐々にスキルアップしていけば、最終的に上流工程に携われるようになるでしょう。 また、外資系企業で働くことを想定して英語を習得したり、Windows、Linux関連の資格も取得しておくと、より高単価の案件で働くことができます。 ここで見落としてはいけないのは上流工程に携われたとしても安心せず、日々の勉強が必要だということです。 ITの技術は常に新しくなっているので、常に新しい技術を身に付けておかないと、高単価の案件を選べず取り残されてしまいます。 まとめ： 派遣は正社員とフリーランスの良いところを合わせた働き方 エンジニアの派遣は正社員よりも単価が高く、フリーランスよりも安定して働くことができる、まさに正社員とフリーランスの良いところを合わせた働き方です。 派遣社員として経験を積めば、スキルと人脈も得られ、その後スムーズにフリーランスになることも可能です。 注意点としては、派遣会社がマージンを取っているので、そのマージン分の報酬が引かれる分、実際の報酬より安くなっています。 マージンとは派遣先の企業が派遣会社に支払う報酬から労働者が受け取る報酬を引いた金額のことを言います。 このマージンで派遣会社の経営が成り立ち、派遣社員の社会保険料や福利厚生費などが支払われいます。このマージンの割合も派遣会社によってさまざまで、大手派遣会社のパーソナルテクノロジースタッフでは36.9％、パーソルは31.8％と、おおむね30％台になっています。 マージンを取られずにもっとたくさん稼ぎたいという人は、フリーランスになれば100％自分に報酬が入るのでおすすめです。 また労働者派遣法の改正で一つの会社には最大３年間しか働けず、それ以降はそこで正社員になるか、もしくは別のところで働くかの２択になってしまうので、その点も考慮してエンジニアの派遣になりましょう。 ご支援実績8,000人以上！フリーランスエンジニア・クリエイター専門の案件情報サイト「テクフリ」 テクフリでは、10年以上の業界経験を活かし、ただのお仕事紹介ではなくバリューアップをコンセプトに手厚いサポートでご支援しております。 正社員からフリーランスになろうと考えている方は、開業手続きから税金のご相談を親身に対応。 逆にフリーランスから正社員になろうと考えている方は、マッチした企業・求人をご紹介。 親身にご要望に耳を傾け、あなたにピッタリの案件をご提案いたします。 ・フリーランスで挑戦したい！ ・より単価の高い案件に入りたい！ ・スキルアップしたい！ ・安定稼働したい！ そんな方におすすめです。 チャットでの無料相談も受け付けております！