テストエンジニアとは？ テストエンジニアの年収について見ていく前に、テストエンジニアという職種について確認しておきましょう。 テストエンジニアはその名前の通り、プログラミングなどシステム構成要素へのテストに対して責任を持つエンジニアです。 具体的に言えば、作成したプログラムのテスト内容を決定し、テスト仕様書など、テストを行うドキュメンテーションを作成し、テスターなどのテストを実際に行う要員に対して、テストに関する指示を出すこと。 そして、実際に行われたテストの結果を検討・承認し、クライアントやプロジェクトマネージャー向けにテスト結果をまとめたドキュメンテーションを作成すること。 究極的には上記の二つになります。 関連する職種としては、テスターとQAエンジニアが挙げられます。 テスターは上でも触れましたが、テストエンジニアの傘下要員として、実際にテストを行うエンジニアのことを指します。 QAエンジニアは、システム開発全体のQA（品質保証）の責任者であり、テストエンジニアの上位職です。 ただし、実際の現場を見ていると、QAエンジニアとテストエンジニア、テスターの分類は曖昧です。 案件の規模などによって、QAエンジニア、テスターがおらず、プロジェクトマネージャー格の要員がQAエンジニア相当の職責を負い、テストエンジニアたちが自分たちで全てのテスト項目を消化することもよくあります。 もっといえば、一般的に設計者とテスト項目作成者は分けた方が良い（※）と言われていますが、わざわざテストエンジニアを用意できない・用意しないため、システムエンジニアなどがテストエンジニア相当の役割を担っていることも非常に多いです。 ※設計者がテスト項目を作ると、思い込みなどのために、“要件に適合する正しいテスト項目”が作成されないことがしばしばあるため。 さらに言えば、企業などによって、“テストエンジニアの業務範囲”が異なっており、システムエンジニアの募集と謳っているが、実際の業務内容はテスターだった、という話もよく耳にします。 転職支援サービスによっては、テストエンジニア・テスターと一括りにしているところすらあります。 そのため、テストエンジニアを積極的に運用していない現場でのキャリアが長いシステムエンジニアの方の中には、「システムエンジニアはスキルの十分ではない若者のための仕事」だとか「〇〇エンジニアと呼ぶと聞こえが良いと、人材会社が作ったでたらめな職種名。実際はエンジニアと呼べない作業者」などと低く評価されている節があります。 逆にテストエンジニアを積極的に運用している現場では、様々な開発時のリスクに精通した、もっとも優れた技術者の就く役職として敬意を向けられ、システムエンジニア以上の発言権を有していることもあります。 また、テストエンジニアという肩書で、いわゆる“品質管理コンサルタント”業務を行っている方もいらっしゃいます。 テストエンジニアは有名な割に、職務範囲や評価が非常に曖昧で、一定しない職種と言えます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる テストエンジニアの平均年収は？ 上で見た通り、テストエンジニアの責任範囲や評価が曖昧なため、同じ“テストエンジニア”という職種名であっても、下は300万円よりも低い方、上は1000万円前後の方もいる、という現実があります。 一応、求人サイトなどでは平均年収は400万円～500万円と紹介されることが多いです。 確かに、テスト項目の作成などを行う、テスターより上位と扱われている“真っ当なテストエンジニア待遇”であれば、400万円以上の年収が期待できるように思います。 テストエンジニアの年収が高い業界は？ テストエンジニアの年収が高い、つまりはテストエンジニアの評価やニーズが高い業界としては、組み込み系システムを作る製造業（と取引しているソフトウェア業界）やパッケージ業界、ゲーム業界などが挙げられます。 特にゲーム業界は募集も多いです。 スマホゲームやオンラインゲームなどでは開発速度が求められるだけでなく、なおかつバグがあって緊急メンテナンスでサービスの一時停止を行った場合、ユーザーの流出やお詫びアイテムの配布などで単なるサービス一時停止だけでは済まない、経済的損失まで強いられてしまいます。 そのため、速やかにプログラミングの問題を見つけられる、テストエンジニアが必要になっています。 ただし、テストエンジニアの名前で、テスターやデバッガーと変わらない業務をさせられることが多い、という悪評もゲーム業界にはありますので、業務内容をよく確認しましょう。 ちなみに、テスターやデバッガーの年収とテストエンジニアの年収差は小さくありません。 数倍差がつくこともあります。 それから、組み込み系システムなどの開発を行う製造業（と取引しているソフトウェア業界）で働くテストエンジニアは高年収が期待できます。 理由としては「システムのバグで、ブレーキを踏んでもアクセルがかかる不具合を持った車を製造・販売してしまったら、万が一、その不具合によって人が事故死したら、誰が責任取れますか？」という問題に尽きます。 社内の経験豊かなエンジニアや外部の優秀なフリーランスなどをテストエンジニアに任命して、システム構成要素の品質管理業務に従事させていることが多いです。 他に年収が高いテストエンジニアの勤務先としては、上でも触れた、品質問題のコンサルタントとして活躍できるコンサル業界や、多数のテストエンジニアを抱えて、いわゆる第三者機関としてクライアント企業の作成したシステムをテストする専門企業などが挙げられます。 プログラミングなどシステム開発に関わる業界であれば、作成した成果物の出来を確認するためにテストが必要なため、テストエンジニアの活躍の余地は広いかと思います。 ただし、SIer業界などでは、システムエンジニア要員がテストエンジニアを兼ねることが多く、テストエンジニアという職種自体存在しない企業も少ないです。 私自身、SIer出身ですが、システムエンジニア要員教育の一環としてテスト項目の策定方法を含めたシステム構成要素の品質管理について研修を受け、「システムエンジニアはプロジェクトマネジメント能力の一つとして自分たちが作った成果物の品質管理ができるのが当たり前。テストエンジニアって、なんだそれ？」くらいに思っていた人です。 ちなみに、実際の案件の進め方としては、小さい案件では主担当のシステムエンジニアがテスト項目まで作成し、重要な案件についてだけ、同じ部署の主担当ではないシステムエンジニアなどが、いわば“助っ人”としてテストエンジニア的な業務を行うパターンが多かったです。 年収が高いエンジニアの特徴は？ 一言で言ってしまえば、効率よくテストを消化できるように検証作業をデザインできるテストエンジニアが高い年収を得ています。 大量のテスター（つまりはお金）を使って、マンパワーでひたすらテストというのはもはや過去のものになりつつあります。 昨今、テスターの代わりにテストを進めてくれる検証ツールを使って効率的にテストを行うのが一般的です。 テストエンジニアには、テスト仕様書などを作成する際、どういった検証ツールを利用するのか、あるいは利用できる検証ツールが限られている場合、どのようにテスト項目や検証ツールを設定すれば良いか、知っていることが非常に重要となっています。 まとめ：テストエンジニアは重要な仕事 テストエンジニアは「問題のないシステムを開発して、納品する」という当たり前だけれど、実に難しいミッションを実現するために作られた役職です。非常に重要なポジションで責任は重大ですが、その分、やりがいも大きいです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

プロジェクトマネージャーとは プロジェクトマネージャーは、プロジェクトにおける統括責任者です。 主にシステム開発やアプリケーション開発などのプロジェクトにおいて任命されることが多いです。 エンジニアの種類として、技術系のほかにマネジメント系があります。 プロジェクトマネージャーは、まさにマネジメント系のエンジニアの代表といえる職種です。 プロジェクトの企画・立ち上げから、実行、終了までの、全ての局面を主導します。クライアントと交渉をしつつ、様々な職種のメンバーをまとめ、プロジェクト完了までのQCD管理を行っていくのがプロジェクトマネージャーのミッションです。 *QCD管理･･･Quality（品質）、Cost（予算）、Delivery（スケジュール、納期）の管理 テクフリでフリーランス案件を探してみる プロジェクトマネージャーの年収は プロジェクトマネージャーには、豊富な経験に加え、ITやマネジメントに関する知識や技術を持っているエンジニアが起用されることが多いです。 そのため、一般のエンジニアと比べて、プロジェクトマネージャーの年収は高めになっています。 マイナビエージェントによれば、平均年収は569万円となっています。ただ、20代では平均年収は468万円なのですが、30代になると612万円と大幅に増加する特徴があります。実績や経験が重視される傾向を読みとれます。 経験豊富かつ優秀なプロジェクトマネージャーであれば、年収が1,000万円を超えるケースも珍しくありません。 高額な報酬が魅力的な職種ですが、プロジェクトの規模や内容にふさわしい実績や能力が求められますし、プロジェクトの成否に対して全責任を負うことになります。 参考： プロジェクトマネージャー・プロジェクトリーダー｜マイナビエージェント プロジェクトマネージャーの具体的な業務内容 プロジェクトマネージャーは、システム開発プロジェクトにおける責任者として、プロジェクトの立ち上げから予算や工数の計画、そして実行など、プロジェクトを遂行する際に必要なあらゆることを担当します。 PMBOKによれば、5つのプロセスグループがあります。 立ち上げのプロセス 計画のプロセス 遂行のプロセス コントロールのプロセス 終結のプロセス *PMBOK（Project Management Body of Knowledge）は、PMI（Project Management Institute）が作成した、プロジェクトマネジメントの基礎知識体系です。 具体的には、プロジェクトの立ち上げ段階では、クライアントの課題をヒアリングし、システム開発の目的や盛り込むべき機能や性能について明確にする要件定義を行います。その要件定義に基づいて、予算や納期などの取り決めを行います。 そこからプロジェクトの計画を作成します。開発全体を作業工程に応じて分割し、開発に必要な工数を決め、スケジュールを作成していきます。リスクなどの検討も行います。必要な作業環境を整備し、作業担当者を決め、プロジェクトを始動させます。 その後は基本的にはプロジェクトの進捗状況を定期的に確認しつつ、スケジュールどおりにすすめていきます。この部分は一番プロジェクトマネージャーらしく、イメージしやすい部分でしょう。ただ、プロジェクトに変更やトラブルはつきものです。こういった事柄に対してその都度臨機応変に対応し、なんとかQCDを保ち続けていきます。 プロジェクトが完了したらレビューを行い、プロジェクト完了報告書をまとめます。 プロジェクトマネージャーに必要なスキルや資格 必要なスキル プロジェクトマネージャーはプロジェクトに関する広汎な領域を担当するため、多種多様な能力が要求されます。 確かなITスキルと豊富な開発経験はもちろんのこと、交渉や社内調整を行うコミュニケーションスキル、さらにリーダーシップなども備えている必要があります。 マネジメント能力 まずはプロジェクトの予算や進捗、メンバー間の調整などを把握するマネジメント能力がが欠かせません。冒頭でも触れた、QCD管理のスキルです。 PMBOKによれば、9つのマネジメントがあります。 統合マネジメント スコープマネジメント タイムマネジメント コストマネジメント 品質マネジメント 人的資源マネジメント コミュニケーションマネジメント リスク・マネジメント 調達マネジメント コミュニケーション能力 クライアント、プロジェクト参加メンバー、その他社内外の関係者との連絡役・調整役としての高いコミュニケーション能力が必要です。 クライアントからの急な仕様変更の要請に対応したり、メンバーの士気や体調にも考慮したり、社内からメンバーや予算を獲得したりなど、八面六臂の活躍を求められます。 立場の異なる2者間での対立の調整役にならなければいけない場面もあるかもしれません。人の意思や感情を読み取り、上手にコントロールできる能力が必須といえます。 ITスキル ITスキルも求められます。たとえば、システムの使用目的や使用状況を勘案するとどのような技術を用いてシステムを構築すべきか、開発や実装の難易度を考慮するとどのくらいの工数になりそうか、などの判断をする際に必要になるような知識や経験です。俯瞰的なITスキルと言えるかもしれません。 システム開発関連技術の最新トレンドをフォローしておくことも大事です。 もちろん、具体的なプログラミングや機器設定などの現場レベルでのITスキルも、あればあったほうがいいでしょう。いわゆるプレイングマネージャーも珍しくありません。 リーダーシップ・人間力・精神力 プロジェクトに参加するメンバーを統率するスキルも求められます。この人についていこう、この人のためにがんばろう、と思わせる、ある種のカリスマ性のような能力ともいえます。 また、プロジェクトが予期せぬトラブルに見舞われたときにも冷静に対応し、プロジェクトの成功に向かって導いていく強い人間力や精神力が必要になることもしばしばです。 その他のスキル 多くの書類を作成したり、連絡事項を伝達したりします。文書作成などを効率的に行える事務処理能力が必要です。 会議などの場面で関係者間で情報を共有することも頻繁なため、プレゼンテーション能力も求められます。 プロジェクト全体を見渡し、隠れたリスクや課題を発見し解決する危機察知能力もあるとよいでしょう。 関連する資格 何らかの資格を保有していなければプロジェクトマネージャーの仕事ができないわけではありません。ただ、プロジェクトマネジメントの基本を一通り学べるのと、対外的に能力を証明できる材料になるという2点において、資格を取得する意味があります。資格取得が社内的に昇格の条件になっていたり、転職の際にプラス材料になることもあります。関連資格を2つご紹介します。 PMP試験 PMP試験は、米国の非営利団体であるPMIによって実施されている、プロジェクトマネジメントの国際資格です。プロジェクトマネジメントスキル評価の国際基準といえる資格で、試験問題はPMBOKの内容に沿って出題されます。 なお、受験料がやや高めです。 プロジェクトマネージャー試験（PM） プロジェクトマネージャー試験は、情報処理技術者試験のひとつです。合格すれば、システム開発プロジェクトにおける基本的なマネジメント知識を保有している証明になります。 試験は、午前Ⅰと午前Ⅱ、午後Ⅰと午後Ⅱの4つあります。午前Ⅰと午前Ⅱはマーク式の四肢択一問題、午後Ⅰは文章問題です。最後の午後Ⅱがなかなかの難関で、2時間で2,000～3,000文字程度を記述する論述問題です。プロジェクトマネージャーとして経験した実例をふまえて論述する、というものですが、架空の設定でかまいません。 プロジェクトマネージャーが活躍できる業界 新しいシステムを構築するプロジェクト、しばらく運用したシステムを更新するプロジェクト、または新しいシステムに移行するプロジェクトなど、どの業界でも何らかのシステムに関連するプロジェクトは絶え間なく行われています。 基幹システムの構築からWebサービスやアプリの開発まで、プロジェクトマネージャーを必要とする分野は多岐に渡ります。特定の業界に限定されず、活躍できる現場は豊富にあるといえます。 ただ、金融や医療や製造など、そのプロジェクトを行う業界に関する最低限の知識を身につけておく必要があります。その業界特有の業務プロセスやルールなどを理解していなければ、システム開発はできないからです。 プロジェクトマネージャーの将来性 前述の通り、プロジェクトはこれからも常にどこかで行われていきます。プロジェクトマネージャーはそのプロジェクトの現場に求められ続けるでしょう。 特に大規模なプロジェクトを担当できる優秀なプロジェクトマネージャーは引く手あまたです。 部分的な業務はAI（人工知能）によって代替されるかもしれませんが、プロジェクトマネージャーの仕事全部がAIに置き換わる可能性は低そうです。 プロジェクトマネージャーには、プログラマーやシステムエンジニアからスタートし、プロジェクトリーダーを経てからなるケースが一般的です。 プロジェクトマネージャーになった後のキャリアパスとしては、プロジェクトの現場でプロジェクトマネージャーのスペシャリストになる道と、ITコンサルタントになる道に大きく2分されます。 ITコンサルタントはシステム開発の最上流の工程を担当します。顧客へのヒアリングを通じて経営課題を明らかにし、ITを活用してその経営課題を解決する専門家です。独立して複数の企業に関わる人もいます。 平均年収は、高額報酬のプロジェクトマネージャーをさらに50万～100万円ほど上回ります。 いずれの道を選ぶにしても、優秀なプロジェクトマネージャーやITコンサルタントは、いずれの業界の企業でも歓迎されることでしょう。 まとめ：広汎な知識と豊富な経験が要求される プロジェクトマネージャーについて見てきました。 プロジェクトマネージャーは、プロジェクトの先頭に立ってプロジェクトの一連の工程をマネジメントする仕事です。システム開発に関連する広汎な知識と豊富な経験が要求され、その差配がプロジェクトの命運を左右します。 年収が高くやりがいもある仕事ですが、未経験からいきなりプロジェクトマネージャーというのはかなり難しいです。ITエンジニアとしてキャリアアップしていった先の将来的な目標のひとつとして意識しておくとよいかもしれません。 🔘

フルスタックエンジニアに憧れているものの、どのように目指せば良いのか分からない、という方も多いのではないでしょうか。フルスタックエンジニアはITエンジニアのひとつの到達地点とも言えるポジションです。 本記事ではフルスタックエンジニアとは何かについて解説します。フルスタックエンジニアの仕事内容や必要なスキル、資格についてもまとめてあります。 本記事を読むことで、どうすればフルスタックエンジニアを目指すことができるのかについて理解することができるでしょう。フルスタックエンジニアに憧れを抱いている方はもちろん、エンジニアとしてのキャリアパスを考えたい方にもぜひ読んで欲しい内容です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フルスタックエンジニアとは フルスタックエンジニアとは、文字通り幅広い領域の開発をフルに担当するエンジニアのことです。具体的にどの程度広い領域を担当するかは、企業によって異なります。たとえばWebアプリ開発の場合、フロントエンド開発とバックエンド開発の2つを担当することもあれば、1つのWebアプリの開発および運用・保守をまとめて担当することもあります。 フルスタックエンジニアは、ITエンジニアにとってひとつの到達点とも言えるでしょう。エンジニアのキャリアパスは大きく、スペシャリストとゼネラリストに分かれます。スペシャリストはマネジメントやコンサルタントなど経営に近い仕事にシフトしていくタイプであり、ゼネラリストは技術力を高めて開発現場の最高戦力として活躍するタイプです。フルスタックエンジニアは、ゼネラリストのもっとも分かりやすい例といえるでしょう。 フルスタックエンジニアの仕事内容 フルスタックエンジニアの仕事内容について解説します。仕事内容の例としては次のようなものが挙げられます。 フロントエンド開発 バックエンド開発 モバイルアプリ開発 ITインフラ関連の業務 フルスタックエンジニアは特にWeb業界で求められることが多いため、Web業界における仕事内容を中心に詳しく解説していきます。 フロントエンド開発 フロントエンド開発とは、Webブラウザに表示されたページを動かすプログラムを開発することです。具体的にはJavaScriptという言語を使って、ページにアニメーションを付けたりサーバと通信することでデータを取得・表示したりします。 フロントエンド開発ではHTML・CSSとJavaScriptのスキルが必要です。また、ユーザーにとって使いやすいページを作成するために、UI/UXの知識も求められます。 バックエンド開発 バックエンド開発とは、Webブラウザに表示するページを作成するプログラムを開発することです。具体的にはPython・PHP・Rubyなどの言語を使って、データベースやデータファイルなどからデータを取得し、Webページに埋め込んで表示させます。 たとえばECサイト開発する場合、ユーザーのポイント数や購入商品の種類など「その時によって変化するデータ」をデータベースから取得し、表示用に整形します。 バックエンド開発ではPythonなど言語が使われることが多いですが、最近ではバックエンドでもJavaScriptが使われることがあります。JavaScriptを使った方が、フロントエンドとバックエンドで異なる言語を用いなくて済むメリットがあるのです。 モバイルアプリ開発 モバイルアプリ開発とは、スマートフォンにインストールして使うアプリを開発することです。最近はスマホの普及率が高いため、スマホ用のアプリを別途作る会社は多くあります。たとえば、ECサイトもWebアプリだけでなくモバイルアプリも同時並行で作り、多くのユーザーを取り込もうとすることが増えてきました。 モバイルアプリ開発は大きく、Androidアプリ開発とiPhoneアプリ開発に分けられます。Androidアプリ開発ではJavaかKotlin、iPhoneアプリ開発ではSwiftが使われることが多いです。ただ、最近ではJavaScriptでAndroid用もiPhone用もまとめて作ってしまう事例も増えています。 ITインフラ関連の業務 会社によってはフルスタックエンジニアが、ITインフラ関連の業務も担当する場合があります。ITインフラとは次のような業務のことです。 サーバの構築・管理 ネットワークの構築・管理 データベース構築・管理 システムのセキュリティ対策 Webアプリを動かすためには、インフラ環境の整備が必要不可欠です。サーバ・ネットワークの構築やその後の運用・保守までできると、エンジニアとしての市場価値をさらに高めることができるでしょう。 フルスタックエンジニアに必要なスキル・知識 続いて、フルスタックエンジニアに必要なスキル・知識について解説します。必要なスキル・知識は次の3つです。 プログラミングのスキル OSに関するスキル クラウドサービスに関する知識 1つ1つの必要なスキル・知識について詳しく解説していきます。 プログラミングのスキル フルスタックエンジニアはシステム開発をメインに担当することが多いので、プログラミングのスキルは必須です。プログラミング言語にはさまざまな種類がありますが、フルスタックエンジニアを目指す方が優先的に取得したいのはJavaScriptです。先程も解説しましたが、JavaScriptはWebアプリ開発におけるバックエンド・フロントエンド両方で使うことができます。さらに、モバイルアプリ開発でも使えるという汎用性に優れた言語です。 とはいえ、開発で用いる言語はもちろん案件によって決められているため、JavaScriptだけでは多くの案件に関わることはできません。そのためフルスタックエンジニアを目指す方はJavaScriptを主要スキルとして極めつつ、以下のような言語も扱えるようにしておくことが大切です。 Python PHP Ruby Java Kotlin Swift OSに関するスキル フルスタックエンジニアはOSに関するスキルも求められます。特にWebアプリ開発ではLinuxが使われることが多いので、Linuxを重点的に勉強すると良いでしょう。Linuxコマンドの使い方を始め、ログの確認方法やパッケージ管理、シェルスクリプトなどを学んでいきます。Linuxについて知識を深めることで、サーバの運用・保守や新規サーバの構築などの仕事にも携わることが可能です。 クラウドサービスに関する知識 フルスタックエンジニアにはクラウドサービスの知識も求められます。クラウドサービスとは、インターネット経由で提供されるサービスのことです。AWS・GCP・Azureなどのクラウドサービスでは、サーバやデータベースといったシステム開発で必要なものも一通り提供しています。最近ではシステム開発を行う際に自社でサーバを運用するよりも、クラウドサービスのサーバを使うことが多いです。そのためフルスタックエンジニアは、クラウドサービスを使って環境を構築できるスキルが必要になります。 フルスタックエンジニアにおすすめの資格 フルスタックエンジニアを目指す方におすすめの資格は次のとおりです。 応用情報技術者試験 LinuC CCNA ITストラテジスト試験 これらの資格を取得することで、プログラミングやOS、クラウドサービスなどのスキルを幅広く身につけることができます。エンジニアが資格を取得するメリットは、試験範囲に沿って学習するため偏りなく知識を身につけられる点です。独学で勉強すると、つい自分の興味ある範囲に偏ってしまいがちです。特定の分野に特化するのは1つの道ではあるものの、フルスタックエンジニアとは真逆の道になってしまうため、資格を通じて幅広いスキル・知識を身につけましょう。 フルスタックエンジニアの将来性 フルスタックエンジニアの将来性は、非常に高いといえるでしょう。企業がフルスタックエンジニアを求める理由のひとつに、エンジニアの人材不足が挙げられます。日本はプログラミング教育が遅れていることもあり、ITスキルを持った人材が少ない傾向があり、中小企業にまで優秀な人材が行き渡らないことが多いです。ただ、フルスタックエンジニアが社内に1人いれば、その人に仕事を任せることができ、新しく人材を雇わなくて済む可能性があります。 また、フルスタックエンジニアを雇うことで、コミュニケーションコストを削減できるのもメリットです。たとえばWebアプリ開発を行う場合、通常はフロントエンドエンジニアとバックエンドエンジニアがお互いの進捗を共有しながら進めていく必要があります。フルスタックエンジニアが両方の開発を担当することになれば、進捗共有にかかるコストがいらなくなり、開発スピードを高めることが可能です。 フルスタックエンジニアの年収 フルスタックエンジニアと一口にいっても幅広いため、参考となる明確な年収データは存在しません。ただ、フルスタックエンジニアは年収1,000万を超える場合も多いと予想されます。フリーランスエージェントのテクフリには、フルスタックエンジニアの案件が113件掲載されています（2023年7月26日時点）。そのうち月単価が100万円を超える案件は20件となっております。 フルスタックエンジニアは幅広い領域を担当できる分、年収が高くなるのも当然のことと言えるでしょう。ただし、幅広い領域を担当するには当然幅広いスキル・知識が必要になるため、フルスタックエンジニアを目指すのは容易ではありません。 フルスタックエンジニアをキャリアのゴールとするなら、若手のうちから幅広い開発分野に興味を持つと共に、自主的な勉強を積み重ねていく必要があるでしょう。 フルスタックエンジニアの案件情報 先述の通り、フルスタックエンジニアには多岐にわたる知識やスキルが求められます。したがって、参画する案件によって募集条件は大きく異なるでしょう。テクフリではフルスタックエンジニアの案件情報も取り扱っていますので、実際にどのような案件があるのかぜひ確認してみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる まとめ 本記事ではフルスタックエンジニアとは何か、について解説しました。フルスタックエンジニアの仕事内容や求められるスキル・知識などがお分かりいただけたかと思います。 フルスタックエンジニアに求められるスキル・知識は膨大なため、いきなりフルスタックエンジニアを目指そうとしても挫折してしまう可能性が高いかもしれません。現在エンジニアとして働いている方は、自分の担当領域を少しずつ広げていくことを意識することが大切です。 フルスタックエンジニアを目指す方もそうでない方も、将来どのようなポジションで働きたいかイメージし、そのポジションに就くために必要なスキル・知識を整理してみましょう。

会社に入ると当たり前のように支給される名刺ですが、 フリーランスとなった際には自分で準備する必要が出てきます。 これまで自然に手元にあったものですが、いざ自分で準備するとなると 以下のような疑問が出てくるのではないでしょうか。 自分で作るにしても、デザインや肩書きはどのように書けば良いのか？ そもそもフリーランスとして活動するにあたって名刺は必要なのか？ どうやって作成すればいいのか？ ここではそんなお悩みをお持ちの方へ向けて、 フリーランスエンジニアにおける名刺の必要性と作成方法を具体的に解説します！ これから独立や起業を考えている方はぜひ参考にしてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスエンジニアに名刺はいらない？ フリーランスエンジニアとして活動をしていくうえで名刺は必須なのかと言われると、そうではありません。 最近では、案件探しを行う場合でもフリーランス専用のエージェントサービスを通せばインターネットを介して容易にクライアントとのつながりを持つことができます。 クライアントとの面談もオンラインで行うことが多くなり、商談が決まるまでは直接会う機会もほとんどありません。 しかし、いざ商談が決まった後、クライアント先で仕事をし始めると状況は変わります。 例えば、実際にクライアント先へ出向き、挨拶する際に、名刺がないことを考えてみてください。 また、こちらが名刺を渡した際に、名刺がないと相手から言われた時にあなたはどのように思うでしょうか？ このようなビジネスシーンにおける対応を考えると、名刺はやはりエンジニアに限らず、社会人として当然持っておくべきアイテムと言えるのです。 フリーランスエンジニアが名刺を作成する理由 フリーランスエンジニアがシステム開発の仕事を進める上で名刺を使うことはありません。 しかし、名刺を持っているフリーランスエンジニアは世の中にたくさんいます。 それは、フリーランスとして活動を続ける中で、名刺が必要とされる理由があるからです。 ここでは、フリーランスエンジニアが名刺を作成する理由について具体的に説明します。 ビジネスマナーとして求められる フリーランスやエンジニアのことを考える以前に、名刺は社会人として当然持っておくべきアイテムの1つです。 学生が会社へ入り、最初に教えられるビジネスマナーの1つが名刺交換です。 それは、名刺交換が社会人として仕事をしていく上で、誰しもが当然行うべき行動として考えられているからです。 つまり、名刺を持つということは、社会人として仕事をするなかで当然求められるべき基本的なビジネスマナーを備えているということになります。 会社から離れて個人事業主として活動を行うフリーランスエンジニアは、名刺の必要性や持っておく意味を考えるだけではなく、基本に立ち返り、社会人として名刺を持っていないことの不自然さ、仕事相手に対するマナーを改めて認識する必要があります。 クライアントからの信頼を得やすい 先ほどのビジネスマナーにつながる話にもなりますが、名刺を持っているということは、 社会人として基本ができているというアピールになります。 また、名刺には個人情報が含まれるため、クライアントが名刺を確認することでその人がどのような人物かということを把握できるので、安心感にもつながります。 営業活動という視点から考えた時、これから仕事を一緒にしていくかもしれない相手の素性がわからないまま契約をしてくれるクライアントはいないでしょう。 まず最初にクライアントから信頼を得るために、名刺交換をすることは重要になってきます。 自己紹介を簡単にできる 名刺には自分を売り込むための様々な情報が書かれています。 例えば、営業先などで誰かとお話する機会があった時、自己紹介をします。その際、名前や最近の活動、得意分野などを伝えることになりますが、電話番号や活動地点まで詳しく話すことはありません。 また、例えすべて伝えたとしても、相手が電話番号や住所をその場で覚えられるはずもありません。そんなことをすると強引な営業だなと不信感を持たれてしまうこともあるでしょう。 そのような場合を考えた時に、様々な情報が記載されている名刺は、相手に渡すことで自己紹介を簡単にできるだけではなく、会話のネタにもなり、営業活動を進める際にとても有効なコミュニケーションツールとなってきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスエンジニアの名刺に記載すべき項目 会社に所属している時には、会社名や所属先、肩書きなど記載されていましたが、個人事業主として独立したフリーランスエンジニアとして、名刺に何を記載すれば良いのか迷うと思います。 ここでは、フリーランスエンジニアとして名刺を作成する際に記載すべき項目について、具体的に説明します。 これから個人で名刺をデザインするという方はぜひ参考にしてみてください！ 氏名などの基本情報 名刺に記載すべき情報として、まず自身が何者なのかを相手に把握してもらうための基本情報が必要となります。 名前や連絡先など、相手とコミュニケーションにおいて必要な情報を記載しましょう。 名刺に記載すべきおすすめの基本情報は以下の通りです。 氏名 屋号 事務所の住所 電話番号 メールアドレス ホームページのURL 氏名に関しては、漢字が正確に読めない場合があるので、ふりがなやアルファベット表記でも記載しておくようにしましょう。 ホームページのURLに関しては、記載しておくことで相手が後にアクセスして、言葉では伝えきれない自身の活動を視覚的にアピールする機会にもなるのでおすすめです。 顔写真 名刺に顔写真をつけることもクライアントからの信頼を得るためにはおすすめです。 個人情報の重要さが問われる中で、顔写真をあえて載せた名刺を相手に渡すという行為は、相手を信頼しているというアピールにもなり、好印象を与えます。 また、多くの人は、1度会っただけでは、おおよその雰囲気を覚えているだけですぐに顔を思い出せるかと言われると難しいと思います。 名刺に顔写真があれば、メールなどで後日やり取りした際に、あの時の人かとクライアントが記憶を呼び起こすきっかけとなり、コミュニケーションが円滑になることから、案件の獲得にもつながりやすくなります。 さらに、写真を載せる場合は画質によっても印象が変わってくるので注意しましょう。 仕事内容や肩書き ビジネスシーンにおいて自己紹介をする上で最も重要となってくるのが、仕事内容や肩書きです。 特にフリーランスとして組織に所属せず活動している個人事業主などは、名刺に書かれた仕事内容や肩書きの記載があいまいだと、クライアントも仕事を依頼して良い相手なのか判断ができません。 例えば、ITエンジニアといっても種類はさまざまで、システム開発を扱うのか、ネットワークインフラ関連を扱うのか、コンサルティングをしているのか、一言では伝わらないものです。 案件の獲得につなげるためには、名刺を受け取った相手が自身の仕事内容をすぐに把握できるように、具体的な職種を記載しておくことが大切になります。 保有資格・スキル 仕事内容と同様に、自身が保有する資格やスキルを記載することも、クライアントへアピールする際に重要となってきます。 職種がわかったとしても、どの程度のスキルがあるのかわからないと、クライアントは依頼内容にマッチした人材なのか判断ができず、案件を依頼しようという段階までは届きません。 また、名刺によってスキルを持っているというアピールをするには、保有している資格を記載することが最も簡単で有効な手段となります。 さらに、プログラマーなどシステム開発に携わる場合は、得意とする分野や実績のあるプログラミング言語などを記載しておくことで、クライアント側も安心して案件を依頼しやすくなります。 ポートフォリオの情報 ポートフォリオとは、実績を示すことのできる成果物を指します。 例えば、ホームページを作成する仕事を請け負っている場合は、自身が作成したホームページのURLなどを記載しておくことで、クライアントへ実績だけではなく自身の技術力をアピールするきっかけにすることができます。 また、仕事内容やスキルを記載した上で、ポートフォリオをあわせて載せることによってクライアントへ名刺の記載内容が偽りではないという証拠を示すことができ、さらに安心感や信頼度を高める相乗効果も期待することができます。 しかし、自身が作成したからといって何でもポートフォリオとして公開して良いかというと そうではありません。クライアントから請け負った成果物の著作権などは、クライアント先が持っていることが多い為、第三者へ公開しても良いものかしっかり確認してから記載するように注意しましょう。 SNSアカウントの情報 SNSは自身の考えや活動履歴をアピール、または、サービスを提供しているのであれば キャンペーン情報など広報する際にとても効果的です。 したがって、保有しているSNSのアカウントを名刺に載せておくことで、クライアントに自身の考えやサービスの最新情報を提供できるようになります。 名刺を渡す際に、TwitterやInstagramでの活動を伝えておくことで、SNSをフォローしたり、アクセスしてもらえたりする可能性もあるので、しっかりアピールしておくようにしましょう。 また、批判的な投稿などは、逆にマイナスの印象を与えてしまうので、名刺に載せるアカウントでの発信内容には十分注意して運用しましょう。 フリーランスエンジニアが名刺を作成する方法 フリーランスエンジニアとなり、名刺の必要性を感じた時に、皆さんはどのような方法を使って作成するでしょうか？ 名刺の作成方法は大きく以下の2つに分かれます。 業者に依頼する 自分で作成する ここでは、それぞれの名刺の作成方法について説明します。 名刺の作成方法にお悩みの方は、ぜひ参考にしてください！ 業者に依頼する まずは名刺作成を業者に依頼する方法です。 依頼は業者の提供するWebサイトからインターネット経由で簡単に行うことができます。 名刺の作成方法は業者によって異なる部分はありますが、おおよそ手順は同じです。 サイズと枚数を選択 テンプレートを選択 必要情報の記載 テンプレートのカスタマイズ 印刷依頼 依頼を行えば、後は自宅に届くのを待つだけです。 テンプレートも豊富にあり、100枚単位で数百円程度と値段も比較的安価、かつ印刷精度が高いので初めて名刺を作成する人には大変おすすめの方法です。 自分で作成する プリンターが自宅にある場合は、自分で作成することもできます。 現在はインターネット上に名刺を作るためのフリーソフトや、フリー素材が豊富に存在します。また、名刺印刷用の紙も家電量販店などに行けば手に入れることができます。 それらを使って自身のオリジナルデザインの名刺を作成し、自宅のプリンターで印刷すればすぐに完成です。 名刺データを作成する時間は必要ですが、すぐに手元に準備できるという点が魅力的です。 また、枚数も1枚単位での印刷ができる為、必要な分だけ作成することができます。 まとめ フリーランスエンジニアにおける名刺の必要性と作成方法について解説しました。 名刺を渡して自己紹介することはビジネスの基本であり、社会人としての礼儀でもあります。 また、名刺を作成して使うことによるデメリットはほとんどなく、クライアントへのアピールや信頼性向上などメリットとなる部分が大きいです。 作成する手間もかからず、費用も安価なので、これからフリーランスエンジニアとしての活動を考えている方は、必要となる前に迷わず作成しておくことをおすすめします。 名刺を活用してクライアントへのアピールを行い、フリーランスエンジニアとして活動の場をどんどん広げていきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

「プロジェクトマネージャー」という言葉をビジネスの場で耳にする人も多いのではないでしょうか。しかし、実際の役割や仕事内容、必要なスキルについて具体的に理解している人は少ないかもしれません。 本記事では、プロジェクトマネージャーの仕事内容を詳しく解説していきます。チームをリードし、幅広いスキルを駆使して、メンバーを動かす役割を担うプロジェクトマネージャーの仕事は、ビジネスにおいて重要といえるでしょう。 仕事内容の他にも、資格情報や年収、案件情報まで、解説していくので、プロジェクトマネージャーに興味がある人は必見です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる プロジェクトマネージャーとは プロジェクトマネージャーは、プロジェクト進行において、重要な柱です。 プロジェクトの全体を把握し、詳細な計画立案から実行、そして監督のような役割までを担当する専門家のことを指します。 プロジェクトマネージャーは、各プロジェクトが具体的な目標に向けて問題なく進行するように戦略を練り、必要なリソースを適切に配分しなければなりません。 そのため業務は非常に広範囲にわたり、プロジェクトの成功を左右する重大な部分をコントロールしています。 重要な役割のひとつがプロジェクトの管理です。 プロジェクトが指定された範囲内で進行するように管理し、範囲外の仕事が発生しないように調整します。これにより、プロジェクトに必要なリソースを最適に活用して、目標達成に直結する作業に集中することが可能です。 また、プロジェクトマネージャーは、時間と予算のバランスを維持する役割も果たします。 プロジェクトのスケジュール管理において、各タスクの実行時間を見積もり、全体の進行状況を把握することが重要です。 一方、予算管理では費用対効果を考慮しながら、各リソースのコストを監視して、予算超過を防がなければなりません。 このようにプロジェクトマネージャーは、プロジェクトの成果がビジネス目標や顧客の要望を満たすために、各フェーズでの成果を評価して必要に応じた戦略を検討します。組織やプロジェクト全体に影響を与えるポジションであるため、プロジェクトマネージャーの役割は非常に重要だといえるでしょう。 プロジェクトマネージャーの仕事内容 プロジェクトマネージャーの仕事内容は多岐に渡ります。プロジェクトマネージャーの代表的な仕事内容を3つ確認していきましょう。 プロジェクトの計画策定 プロジェクトマネージャーはプロジェクトの全体像を理解し、それを具現化するための詳細な計画を策定するという重要な役割を担っています。 計画策定の初期段階では、プロジェクトの目標設定とそれに向けた戦略の構築が求められるでしょう。 目標設定はプロジェクトの期待結果を明確にするだけでなく、チーム全体が同じ方向を目指す基準となります。 一方、戦略構築ではどのようなステップを踏むべきか、どのタスクを優先すべきかといった重要な決定も必要です。 さらに、具体的なタスクの列挙、スケジュールの作成、リソースの割り当てといった作業もプロジェクトマネージャーの仕事であり、これらはプロジェクトの効率性と効果性を確保するために不可欠となります。 またリスク評価も重要な役割で、計画段階で可能な限り問題を予測して問題が生じた場合には、解決策を考えて実行しなければなりません。 プロジェクトの進捗管理 プロジェクトの進捗管理は、プロジェクトマネージャーが遂行する業務の中で最も重要な仕事のひとつです。 計画したタスクが予定通りに進行しているか常に管理し、スケジュールの遅れやリソースの過剰消費を防ぎます。進捗状況を評価するために定期的なミーティングを開き、各メンバーからのフィードバックを受け取り、その情報を元にプロジェクトの状況を正確に把握することも重要です。 もしも進捗管理の過程で問題が発生した場合は、プロジェクトマネージャーは即座に対策を講じる必要があります。 プロジェクト終了後の振り返り プロジェクトが終了した後も、プロジェクトマネージャーの仕事は続きます。 プロジェクトの終了後に振り返りを行い、その結果をもとに次回のプロジェクトに活かすための改善点を見つける必要があります。このプロセスは、プロジェクト全体を評価して、成功した点、挑戦した点、改善が必要な点を明確にする重要な時間です。 振り返りの結果を共有することで、チーム全体の成長に繋がるでしょう。 また、顧客満足度を評価し、顧客の反応や意見を考慮することも重要です。 これにより今後も品質向上を図ることができ、より良いプロジェクト結果を達成するための知見を得られます。 プロジェクトマネージャーに必要なスキル プロジェクトマネージャーに必要なスキルの中で、代表的なものはおもに3つあります。 マネジメントスキル コミュニケーションスキル 提案力 ここでは、それぞれについて詳しく解説します。 マネジメントスキル プロジェクトマネージャーとして、チームを円滑に運営し目標に到達させるためには、高度なマネジメントスキルが不可欠です。 具体的には、次の3つを管理することが重要になります。 人間関係 リソース リスク 人間関係の管理では、個々のチームメンバーのスキルや特性を理解し、それらを最大限に活用してプロジェクトの効率性と効果性を向上させることが求められます。 また、困難な状況や対人関係の問題に対処するためのリーダーシップも必要です。 リソースの管理においては、時間、予算、人員といったプロジェクトで利用可能なリソースを適切に割り当て、有効活用していかなければなりません。 さらに、リスク管理では、プロジェクトの成果を保証するための重要な要素で、潜在的な問題を予測し、その影響を最小限に抑えるための戦略を計画することが求められます。 コミュニケーションスキル プロジェクトマネージャーは、様々な職位の人と効果的なコミュニケーションを維持する役割を担っています。 そのため、正確な情報の伝達、課題や懸念事項の共有、適切なフィードバックの提供といった能力が求められるでしょう。このスキルがあることで、チーム内の認識違いを防ぎ、プロジェクトの進行に対する一貫性を保つことができます。 さらに、他のチームメンバーやステークホルダーからのフィードバックを適切に理解し、反映させる能力も必要です。 そして、プロジェクトのビジョンや目標を明確に伝え、チームメンバーがそれぞれのタスクに対する全体的な文脈を理解できるようにするためにも、コミュニケーションスキルは重要と言えるでしょう。 提案力 プロジェクトマネージャーには、プロジェクトの目標達成に向けて新たなアイデアや解決策を提案する力が必要とされます。 これは、困難な問題に直面した際に適切な解決策を考え出して、それをチームに説明する必要があるためです。 また、提案力は単にアイデアを考え出すだけでなく、それを他の人々に説得力を持って伝え、賛同を得る能力も含みます。この能力は、チームメンバーやステークホルダーとのコミュニケーションにおいても大切で、プロジェクトの成功に向けて皆が一致団結するための重要な要素となるでしょう。 プロジェクトマネージャーにおすすめの資格 プロジェクトマネージャーを目指すのであれば、次の2つの資格を保有していると有利になると言われています。具体的な資格の種類などについて、詳しく確認していきます。 プロジェクトマネージャ試験 プロジェクトマネージャ試験は、プロジェクト管理の基本的な知識とスキルを評価する国内で広く認知されている資格です。 この資格を取得することで、自身の専門性を証明し、プロジェクトマネージャーとしての信頼性を向上させることが可能になります。 さらに、雇用者やクライアントに対して、プロジェクト管理の基本原則に対する深い理解と適用能力を示すことが可能です。 取得することによって、より広範で難易度の高いプロジェクトを任される可能性が増えるかもしれません。 PMP（Project Management Professional） PMPは、世界的に認知されているプロジェクトマネージャーの資格で、プロジェクトマネージャーとしての知識と豊富な実践経験を証明することが可能です。 この資格は、非常に厳格な基準で評価され、取得にはプロジェクト管理の広範な知識と実務経験が求められます。 そのため、取得は容易ではありませんが、その価値は非常に高く、一般的にはより大規模なプロジェクトや高度なポジションで働くのに適しています。 また、多くの国と地域で認知されているため、国際的なキャリアを追求する方にとって特に有益な資格と言えるでしょう。 プロジェクトマネージャーの年収 経済産業省の調査結果によると、プロジェクトマネージャーの平均年収は「891.5万円」となっています。 参考：経済産業省「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果（平成29年）」 経験とスキルを積んだ経験豊富なプロジェクトマネージャーでは、年収が1000万円以上となることも珍しくありません。 ただしこれらの数字はあくまで目安であり、実際の年収は経験やスキル、業界などの要素により変動します。プロジェクトマネージャーの年収がどのような要因で変動するのかも、あわせて確認しておきましょう。 業界 まず、最も重要な要素のひとつが業界の違いによるものです。 業界により平均的な年収は大きく変わることがありますが、IT業界ではテクノロジーの急速な進化と需要の高まりから、高い報酬が支払われる傾向にあります。 経験とスキル 次に、経験とスキルも重要な要素です。 プロジェクトマネージャーとしての経験年数が長いほど、より複雑で大規模なプロジェクトを成功させる能力が評価され、給与もそれに比例して増加します。 また、特定のスキルや資格を持つことで、市場価値が高まり、給与に反映される可能性も上がるかもしれません。 プロジェクトの規模や難易度 最後に、プロジェクトの規模や難易度も年収に影響を与えます。 大規模なプロジェクトを遂行し、その成功に導くプロジェクトマネージャーは、一般的に高い給与を得ることが期待できるでしょう。 これは、大規模なプロジェクトは多数のステークホルダーのコーディネーション、リスク管理、資源の割り当てなど、高度なスキルと経験を必要とするためです。 プロジェクトマネージャーの将来性については、こちらの記事でも解説しています。 プロジェクトマネージャーの将来性は？ 年収など徹底調査！ まとめ プロジェクトマネージャーは、プロジェクトの成功を引き受ける重要な役割を果たします。 必要なスキルが多岐にわたることから、プロジェクトマネージャーの年収は、日本人の平均給与と比べて、高収入とされています。 特にIT業界では給与が高い傾向にあるでしょう。 プロジェクトマネージャーは高い専門性と責任感が求められる職種である一方、需要の高い職種であるため、興味がある人は目指してみるのも良いかもしれません。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

データサイエンティストとは、顧客の課題を解決するために、データの収集や分析を行うスペシャリストです。主に以下のような顧客の課題解決に貢献します。 効果的なマーケティング戦略やターゲット選定をしたい 需要や売上を予測したい ユーザーの嗜好や行動データを分析してパーソナライズな商品を提供したい 高度な知識やスキルが必要とされるデータサイエンティストを目指すエンジニアにとって、適切な資格を取得することは重要なステップです。この記事ではデータサイエンティストに役立つ資格やそのメリット、将来性、年収、そして案件情報について紹介します。 データサイエンティストに興味があり、データ分析関連のスキルを身につけたい 既にデータサイエンスやデータ分析の仕事をしているが、さらにスキルや知識を向上させたい データサイエンスの将来性や収入の展望について興味がある という方はぜひ参考にしてみてください。 関連記事：データサイエンティストの平均年収や必要なスキルを徹底解説！ テクフリでフリーランス案件を探してみる データサイエンティストとは データサイエンティストは、ビッグデータや複雑なデータセットから有用な情報を抽出し、ビジネスに活かす職業です。データの収集・分析・解釈のスペシャリストとして、データサイエンス、統計学、機械学習などの知識とスキルを駆使してビジネスの課題を解決します。 また、データサイエンティストはプログラミング、統計学、機械学習、データベースなどのスキルを持つことが求められます。データサイエンティストを目指すためには、これらの知識が身につく資格や実務にチャレンジすると良いでしょう。 データサイエンティストに役立つ資格 データサイエンティストに必要な知識とスキルを身につけるのに役立つ資格には、以下のようなものが挙げられます。 基本情報技術者試験 統計検定 データベーススペシャリスト試験 G検定・E資格 データサイエンティスト検定 オラクルマスター 資格を取得することで、データサイエンティストとして活躍するための転職や昇進に有利になることもあるでしょう。資格を取得するメリットについては後ほど詳しく解説しますが、まずはそれぞれの資格について紹介します。 基本情報技術者試験 基本情報技術者試験は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施する国家試験です。ITに関する基礎的な知識と技能を有する技術者を認定する試験になります。データサイエンティストは、ITに関する基礎的な知識も必要とします。基本情報技術者試験は、以下のようなITに関する幅広い領域にわたる知識が問われる試験です。 ネットワーク データベース プログラミング システム開発 基本情報技術者試験に合格することで、ITに関する基礎的な知識が身に付き、データサイエンティストとしてのスキルアップにつながります。 統計検定 統計検定は、日本統計学会が主催する統計学の試験です。統計学の知識とスキルを評価するための資格試験になります。データサイエンティストはデータの分析やモデリングで統計手法を使用するため、統計学の基礎知識は必須です。 この試験は、統計学の基本的な理論や応用に関する知識をテストし、統計データの扱い方や解釈方法を評価します。統計検定を通して統計データの扱い方を習得することで、データサイエンティストの業務にも活かせるスキルが身につくでしょう。 データベーススペシャリスト試験 データベーススペシャリスト試験は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施する国家試験です。データベースの設計・構築・運用・管理に関する高度な知識と技能が問われます。データサイエンティストは、データベースを効果的に活用して、データの分析や解釈を行います。データベーススペシャリスト試験に合格することで、データベースの知識とスキルが身に付き、データサイエンティストとしてのスキルアップにつながります。 データベーススペシャリストは、IPAが主催する情報処理技術者試験のひとつで、基本情報技術者試験よりも難易度が高いです。合格すると転職や案件応募のときのアピールポイントにできるので、頑張って合格を目指しましょう。 G検定・E資格 G検定やE資格は、一般社団法人日本ディープラーニング協会が主催する資格試験です。G検定は、データサイエンスの基礎知識を問う資格試験で、E資格はディープラーニングを扱うエンジニアに必要な知識を問う資格試験になります。 G検定は、データサイエンティストに必要な知識を幅広く網羅しており、マネージャーやエンジニアなど、データサイエンスに関わる全ての人に役立つとされています。また、E資格はディープラーニングの理論を理解して適切に扱えるスキルの証明になる資格です。どちらもデータサイエンティストに必要なスキルであるといえるでしょう。 データサイエンティスト検定 データサイエンティスト検定は、一般社団法人日本データサイエンティスト協会が主催する、データサイエンティストの能力を測る資格試験です。データサイエンティスト検定は、データ分析や機械学習などの技術的な知識だけでなく、ビジネス的な視点からの問題解決能力も問われます。データ分析を通して顧客の課題を解決する、データサイエンティストに適した資格といえるでしょう。 オラクルマスター オラクルマスターは、オラクル社が認定するデータベース技術者向けの資格です。オラクルのデータベース技術に関する知識とスキルを認定する資格になります。オラクルはビジネスにおいて広く使用されているデータベース管理システムです。 データサイエンティストが企業でデータベースを操作・管理する際には、オラクルの知識と経験が求められる場合があります。また、オラクルに限らず他のデータベースを扱うときにも必要なSQLなどの問題も出題されるため、データサイエンティストとしてデータベースのデータを扱うスキルを身に着けたい人におすすめの資格です。 データサイエンティストが資格を取得するメリット データサイエンティストが資格を取得するメリットとしては、おもに以下の点が挙げられます。 スキルの証明になるため自己アピールできる 高度な知識や技術を体系的に学べる 新たな機会の創出につながる スキルの証明になるため自己アピールできる データサイエンティストとしての資格を取得することで、自分のスキルや知識を客観的に証明できます。資格は企業やクライアントに対して、データ分析やモデリングなどの業務において高いレベルの能力を持っていることを示すものです。資格を保持していることは、転職や昇進の際に大きなアピールポイントとなります。 資格を取得することで、自分のスキルを向上させるモチベーションにもなるでしょう。自分のスキルや知識を第三者に認めてもらう手段として、資格取得を活用するのもよいでしょう。 高度な知識や技術を体系的に学べる 資格取得のための勉強では、データサイエンスの高度な知識や技術を体系的に学べます。例えば、統計検定を取得することで統計学の知識が深まります。資格取得のための勉強をすることでデータサイエンスの基礎を固めて、より高度なスキルが身に付きます。専門的な知識を学んで習得することによって、プロジェクトや案件で特定の分野において、より専門家としての役割を果たせるようになるでしょう。 新たな機会の創出につながる データサイエンティストとしての資格を持つことで、新たな仕事や研修の機会につながる場合もあります。企業や組織がデータサイエンスに取り組む際に、持っている資格はあなたの能力を判断する材料のひとつになります。 また、資格を取得することで、データサイエンスの分野で活躍している人々とのネットワークを築けることもあるでしょう。資格の取得や資格取得のための勉強をとおして人脈を広げることで、キャリアアップやビジネスチャンスにつながります。 テクフリでフリーランス案件を探してみる データサイエンティストの将来性 データサイエンスの需要は急速に成長しており、将来的にもその需要は高まると予測されています。データサイエンスの分野は急速に進化しており、新たな技術や手法が日々開発されています。機械学習、人工知能、ディープラーニングなどの技術が進歩して、より高度な予測モデルやデータ分析手法が生まれているのです。これにより、データサイエンティストとして、より複雑な問題に取り組むことが求められるようになるでしょう。 また、ビッグデータの急速な増加もデータサイエンティストの需要を推進しています。インターネット、ソーシャルメディア、センサーデバイスなどから生成される大量のデータが存在し、そのデータから価値を引き出すためにはデータサイエンスの専門知識が必要です。企業や組織はデータ駆動型の意思決定を行いたいと考えており、データサイエンティストはその需要を満たすために重要な存在です。 データの重要性がますます認識され、データに基づいた意思決定がますます求められるようになるにつれて、データサイエンティストの需要も高まります。さらに、データサイエンティストは幅広い業界でキャリアを築けるという特徴もあります。データ分析を必要とする業界は、以下のようにさまざまです。 マーケティング 金融 ヘルスケア エネルギー 交通 小売り データサイエンティストとしてスキルや経験を積むことで、幅広い業界から求められる市場価値の高い人材となるでしょう。ビッグデータの利活用や機械学習の進展により、企業や組織はますますデータサイエンティストの専門知識とスキルを必要としています。データサイエンティストの将来性は非常に高く、今後も需要が増え続けるでしょう。 データサイエンティストの年収 データサイエンティストの年収は、経験や業界などによっても異なります。しかしデータサイエンティストは需要が高いため、他の職種と比べても高い年収を期待できる職業です。データサイエンティスト協会が2020年に実施したアンケートによると、データサイエンティストの平均年収は791万円でした。 参考:データサイエンティストのリアル データサイエンティストはデータ分析や機械学習などのスキルを持ち、企業のビジネスに貢献することが期待されています。そのため、高いスキルを持つデータサイエンティストは、高い年収を得られる可能性があります。先ほど紹介したデータサイエンティストに役立つ資格も参考に、スキルや知識を増やして、年収アップを目指しましょう。 まとめ データサイエンティストとは、データを分析して企業の課題解決に活用する専門家です。今回はデータサイエンティストに役立つ資格として、以下の6つを紹介しました。 基本情報技術者試験 統計検定 データベーススペシャリスト試験 G検定・E資格 データサイエンティスト検定 オラクルマスター 資格を取得するメリットとしては、専門知識の獲得やスキルの証明、就職や転職の際にアピールポイントになる点が挙げられます。ビッグデータの増加や技術の進化により、データサイエンティストの役割はますます重要となっています。データサイエンティストの将来性は高く、需要が拡大していくでしょう。今回紹介した内容を参考に、データサイエンティストに役立つ資格を取得して、データ分析のスペシャリストを目指しましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

IT業界では様々な種類のエンジニアが働いており、業種・職種で呼び名が変わってきます。まず、IT業界ではインターネット・Web業界、情報処理サービス業界、ソフトウェア業界、ハードウェア業界の4つに分類できます。 インターネット・Web業界では、Webエンジニアと呼ばれる方が働いている場合が多く、Webサービスの設計・開発を行います。また、Webエンジニアの中でも、インフラエンジニア・バックエンドエンジニア・フロントエンドエンジニアなど様々に分かれています。 一方で、情報処理サービス業界では開発したシステムをお客さん先に導入していく場合が多く、客先常駐の案件が多くなっています。客先常駐で働くエンジニアの方はSESエンジニアと呼ばれており、Webエンジニアとよく対比で説明がなされることが多いです。 というのも、Webエンジニアは自社サービスの開発を行い、SESエンジニアは他社のシステム開発をメインで行っていくからです。巷では、SESエンジニアよりもWebエンジニアとして働く方が良いという評判が多く、SESエンジニアは批判の対象となることが多いです。 果たして「SESエンジニアとして働くことは辞めておいた方が良いのか？」「どんな人がSESエンジニアに向いているのか？」ということについてSESエンジニアに焦点を当てて、詳しく見ていきます。 関連記事：SESと派遣の違いは？それぞれのメリットやデメリットを解説 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESとは SESとはSystem Engineering Service(システム・エンジニアリング・サービス)の略で、システム開発における客先常駐を主に指します。お客様先に出向いて、お客様の現場でシステム開発を行うというイメージです。 SESとして仕事をする場合は準委任契約という形態で契約を結びます。仕事の指揮命令はクライアント側ではなく、ベンダー側がすることになっています。つまり、所属している企業から「このような案件に入ってください」とお願いをされ、仕事内容に関しても所属している企業から指示があります。エンジニアが1ヶ月に○○時間働くという契約を行い、その契約に対して報酬が支払われます。スキルや経験によって、同じ時間働いても貰える報酬が変化します。 一方でクライアントが要求していることは、エンジニアが何時間働くかということよりもその成果物です。特にフリーランスとして案件を契約する場合は、時間ではなく成果物に対して契約が起こる場合があります。1つの成果物に対して報酬が支払われるということです。このように時間に対して報酬が支払われるということはSESの大きな特徴です。 SESの誤解に多いのは？ SESエンジニアはWebエンジニアと比較されることが多く、巷の評価としてはWebエンジニアの方が良い、SESエンジニアの方が悪いと言われることが多いです。というのも、SESを行う一部の企業では質の低い仕事を繰り返し行う場合があったり、偽装請負を行っている企業があったりするのも事実です。 一方で、Web系の企業では私服での勤務がOKだったり、出勤時間がフレキシブルで残業がほとんど無いという企業も多くあります。そうした極端な例で比較され、SESが批判されがちです。ただ、SESを行う企業でもスキルアップに意欲的な企業や労働環境の良い企業はもちろん多数あり、問題のある企業の方が淘汰されていくのは明らかです。また、WebエンジニアよりもSESエンジニアとして働くメリット、派遣よりもSESエンジニアとして働くメリットは多く存在し、どちらにも良さや悪さはあります。 SESのメリット・デメリットは？ SESのエンジニアとして働くことのメリット・デメリットについて、SESと自社開発企業、SESと派遣という2軸で比較していきます。 SESのメリット 常駐することによって、お客様とのコミュニケーションロスやミスが起きる可能性を減らせるため、システム開発において常駐という形態を取る企業は多くなっています。そのため、働くエンジニア側からしてもお客様の要求に柔軟に応える姿勢やお客様と会話するためのコミュニケーションスキルが身につきやすいというメリットがあります。 また、自社開発をする企業にてエンジニアとして働くことと異なり、プロジェクトごとに仕事をするため、プロジェクトが終われば新しいプロジェクトへ参加ができます。そのため、様々な経験が積めて、様々な技術が手に入るというメリットがあります。派遣のエンジニアとして現場に入る場合と比べても、派遣の場合は業務の指揮を取るのはお客様ですが、SESの場合は自社の上司が指揮を取ることになるので、プロジェクト内でのコミュニケーションが取りやすく、評価も公平であると言えます。 また、SESに開発をお願いする企業は自社でエンジニアを束ねる人材・環境が不足している場合が多く、SES開発ではマネージメントやリーダーとしての活躍を期待され、裁量を持って仕事出来る場合は多いです。成長を望むエンジニアには大きなメリットと言えるでしょう。それに比べて派遣ですと、お客様から派遣の方へ業務の指揮をすることになるので、お客様が特定の業務を切り出し、その業務を進めるという形で仕事を行います。そのため、派遣ですとSESに比べて裁量を持てないことが多いです。 SESのデメリット 自社開発の場合と異なり企業のシステム開発の一部に携わることが多いので、プロジェクトを最後まで見届けられない事がデメリットといえるでしょう。様々なプロジェクトで経験と技術は身につきやすいですが、明確なキャリアプランを持っておかないと特定の領域の経験や技術が身に付きづらいのもデメリットです。 また、SES契約と派遣の区別がつかない担当者が、SES契約のエンジニアに指示を出してしまい、偽装請負化するリスクがあります。その他には特定の開発が終わるまで帰ってはいけないという圧力がお客様からかかる場合があります。SESでは、契約において業務完遂を保証しておらず、集合時間・終了時間などの「拘束時間の決定」も業務上の指示となっており、クライアント企業が命令する権限がありません。これはSESとの契約内容を無視している発言であるので、しばしば問題として取り上げられることがあります。 SESに向いている人は？ SESに向いている人をズバリ挙げると、「様々なプロジェクトを経験したい人」「クライアントとのコミュニケーションを大事にする、コミュニケーション力を上げたい人」「プロジェクトのマネージメントをいち早く経験したい人」です。 SESを行う企業の中ではクライアントのコンサルティングまで携われる企業もあります。よりクライアントとの距離感を大事にし、コミュニケーション力や問題特定・解決のちからをつけたいという方にはコンサルティングまで行っている企業も視野に入れていくと良いでしょう。 Webエンジニアと違って、クライアントとの距離が近いSESエンジニアだからこそ積める経験と言えます。 まとめ：どちらにも良さや悪さはある SESはやめとけ！ 巷でなぜ嫌われるのか？ 本当のところを教えて というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 問題のあるSES企業の一面が大きく捉えられがちなので、SESは辞めたほうが良いという噂が巷で流れている WebエンジニアよりもSESエンジニアとして働くメリット、派遣よりもSESエンジニアとして働くメリットは多く存在し、どちらにも良さや悪さはある 「様々なプロジェクトを経験したい人」「クライアントとのコミュニケーションを大事にする、コミュニケーション力を上げたい人」「プロジェクトのマネージメントをいち早く経験したい人」はSESに向いている この記事を読んで、SESに向いている・向いていないという適性が自分の中で落とし込むことができたでしょうか。SESにも良さ・悪さがあるので、メリットとデメリットを比較した上で、SESエンジニアとしての道を検討してみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

SESエンジニアと派遣エンジニアは、どちらもクライアント企業のオフィスで働くことが多いですが、まったく異なる存在です。その点は皆さん、理解していると思います。 ですが、実際なにが違うのかを問われると、説明できない方が多いと思います。 そこで今回は、SESエンジニアと派遣エンジニアの違いを解説すると同時に、「SESと派遣どっちが良いのだろう？」と悩んでいる方向けに、簡易的ではありますがチェックシートもご紹介いたします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESと派遣の違いを解説 まずはSESと派遣のビジネスモデルの違いから理解しましょう。 SESはシステム・エンジニアリング・サービス(System Engineering Service)の略で、簡単にいうと「ITエンジニアが必要な仕事を外注したクライアント企業に対応するサービス」です。SESエンジニアは、クライアント企業から外注契約を受注したSES企業の責任・指揮下で仕事を行います。 対して、派遣こと労働者派遣事業は、「クライアント企業の人材提供依頼に応じて、自社で雇用する労働者を派遣するサービス」になります。派遣のエンジニアは、派遣先企業の責任・指揮下で仕事を行います。 一番の違いは 作業者に対して指示を出せるのは誰か？ということです。 SESエンジニアに対して、SES企業ではなくクライアント企業が直接、指揮しており、事実上、派遣エンジニアとして運用している状態は違法となります。これが偽装請負です。 SESと派遣の違いは、契約を見るとよりわかりやすくなります。そこで両者の契約について見ていきたいと思います。 SES契約について まずは、簡単な方のSESから見ていきましょう。SESの契約は以下の二方向のみです。 雇用契約・労働契約：SES企業⇔SESエンジニア SES契約：クライアント企業⇔SES企業 雇用契約とはお給料や福利厚生について雇用主と労働者で合意して取り交わされる契約です。対して、労働契約は、労働者と使用者（その労働者を実際に働かせる人・組織）の間で労働条件について取り交わすものです。 SESエンジニアとクライアント企業の間に繋がりがないため、直接指示できないのが、良く分かるかと思います。 SES契約におけるメリット・デメリット さて、SES企業で働くSESエンジニアの“身分”についても確認しておきましょう。基本的にSESエンジニアはSES企業の正社員です。安定感がありますし、会社の中で等級や役職を上げることで年収アップにも繋がります。ただし、会社の一員として組織のルールには厳格に従う必要がある、というデメリットもあります。 特に次の案件への異動でそれが顕著になります。会社の仕組みや規模がどれほど整っていても、本人の意思に反した案件へアサインされることがあります。スキルアップのために、今まで経験のない技術領域に挑戦したいと思っていても、会社として、その新たな技術領域に進出しない方針であれば、その願いは叶えられないでしょう。 私の知り合いの中には「ある案件に携わりたくて、そのSES企業に入ったが、その案件終了後に行くように言われた案件が納得いかず転職した」という方もいます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 派遣契約の仕組みとは？ 続いて、派遣の契約について見ていきましょう。派遣の契約は以下の通り、黄色の矢印の三方向になります。 派遣契約：クライアント企業⇔派遣企業 雇用契約：派遣企業⇔派遣エンジニア 労働契約：クライアント企業⇔派遣エンジニア SESの場合は雇用主も使用者も受託企業が請け負っていましたが、派遣の場合は雇用主が派遣企業、使用者がクライアント企業と分かれています。 そのため、派遣エンジニアの契約は派遣企業と取り交わす「雇用契約」、クライアント企業と取り交わす「労働契約」の二つになります。 派遣契約におけるメリット・デメリット 派遣企業と契約する際に、気を付けたいのは、一言で派遣と言っても「登録型（一般派遣）」と「常用型（無期雇用派遣）」の二種類があるという点です。 登録型はクライアント企業から人材派遣の依頼に応じて、登録者の中から適切なメンバーを提供するタイプの派遣です。登録型の場合、登録者の方で案件の選り好みができる、というメリットがある一方、案件に参加していない“待機状態”時は収入がゼロになる、というデメリットもあります。 もう一つの「常用型（無期雇用派遣）」は、ある現場で長期間働けることを前提に、毎月一定の給与が支払われるタイプの派遣です。“待機状態”になって収入がゼロになるリスクはなくなります。ただし、派遣企業ごとに異なりますが、通常、年齢制限や正社員の採用試験に準じた選別テストをパスしなければならないなど、制約が設けられていることが多いです。 それだけだと「常用型（無期雇用派遣）」は登録型派遣とSESの良いとこ取りに聞こえるかもしれませんが、結局は派遣社員であって正社員ではありません。派遣切りに合うことも考えられます。 しかも、常用型の派遣社員の方が待機状態になった場合、派遣企業からすれば、“ただ飯喰らいの給料泥棒”です。一刻も早く、どこかの現場に入るようにとプレッシャーをかけられがちです。最悪の場合、本人の気が進まない現場に入れられることもあります。 いずれにせよ、派遣社員はあくまで非正規労働者です。クライアント企業の正社員と同じ仕事をしていても、基本的には正社員のように昇給や昇進はありません。「余計な責任を負わずに済む」「身軽である」と言えますが、年収アップは難しいといえます。 また、クライアント企業が派遣社員との契約を5年以上更新する場合、派遣社員がその会社に無期労働契約を申し込むことができる「5年ルール」が労働契約法によって定められています。 逆に言えば、それより短い期間であれば、いつでも派遣切りできる、ということになっています。様々な現場を渡り歩ける、と言えますが、環境や立場が安定しないとも言えます。 無機転換ルールについて：厚生労働省 – https://muki.mhlw.go.jp/ 自分はどちらに向いているのか？簡易チェック！ SESと派遣どちらの方が向いているのか判断材料となる6つの質問をご用意いたしました。 ［価値観］ ①収入よりもワークライフバランスが重要だ。 ②一つの技術領域を高めるよりも、様々な技術領域に触れてみたい。 ③仕事でステータスが上がって責任が増えると、嬉しさよりも、苦しさを感じる。 ④正社員という肩書にこだわりはない。 ［性格］ ⑤自分は新しい環境への適応力が高い。 ⑥自分は対人ストレス耐性が高いと思う。 6つの質問のうち、4つ以上が「はい」であれば、派遣向きと言えます。 質問の趣旨を解説すると、①～④の質問は働き方の価値観を確認するものです。派遣社員は正社員ではありませんから、派遣社員という肩書に負い目を感じる人にはおすすめできません。 また、すでにご紹介いたしましたが、派遣社員は非正規労働者として、出世は望めず、給与も上がりにくいです。ただし、その分、プライベートを充実させることが可能です。そして、組織のルールに縛られず、好きな案件に入れる余地があります。 ⑤と⑥は性格について質問するものです。派遣社員の場合、3年に一度は現場が変わって、人間関係もリセットされてしまいます。そのことが、どの程度心理面に影響するのか確認する内容です。 もちろん、SESでも配置転換、人間関係のリセットはあります。しかし、SESは同じ会社のメンバー数名でチームを組んで働きますし、クライアント企業の担当者との折衝はリーダーが担ってくれる（はず）です。 しかし、派遣は同じ会社の仲間と言っても、先輩・後輩という概念が成立しません。また、個々の派遣社員が直接、クライアント企業の担当者と仕事をする必要があるので、より心理的なストレスを感じやすいのです。 まとめ：SESと派遣の違いは説明できないとダメ！ 何度もお伝えしていますが、SESと派遣はまったく異なるものです。 その違いがわからないままSESや派遣で働きだしてしまうと、思い浮かべていたキャリアプランと異なる仕事を行う羽目になったり、偽装請負にも触れましたが、思わぬトラブルに巻き込まれたりする可能性があります。 SESと派遣の違いをしっかり理解した上で、ご自身のキャリアプランに合った選択をしましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESに関するよくある質問 SESとは？ システム・エンジニアリング・サービスの略語で、システムやソフトウェアの開発・保守・運用などの特定の業務に対して技術者を派遣するサービスのことです。 SESと派遣の違いはなんですか？ SESエンジニアは、SES企業の責任・指揮下で仕事を行い、派遣のエンジニアは、派遣先企業の責任・指揮下で仕事を行います。

会社員と比べてフリーランスが劣る点の1つは、特定の会社の福利厚生を受けられないことがあげられます。会社に属していれば、従業員のために用意してくれる社食や社員旅行、住宅補助、家族手当なども受けられます。 「フリーランスに比べて会社員は給料が少ない」と言われることは珍しくありませんが、給料自体は安くとも、充実した福利厚生に価値を見いだす人もいます。中には「今住んでいる社宅が気に入っているから、退職したくない」と考える人も。 では、フリーランスがサラリーマンのような福利厚生を受けることはできないのでしょうか？実はそんなことはありません。フリーランスでも利用できる「福利厚生サービス」に加入すれば、会社員に劣らないほどの福利厚生を受けることができます。 ここではフリーランスにとっての福利厚生の必要性と、おすすめの福利厚生サービスを取り上げていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスの福利厚生とは？ 「会社が厚意で用意してくれているもの」というイメージがある福利厚生ですが、実は法律で定められている制度だったりします。これを「法定福利」と呼び、健康保険や労働者災害補償保険(労災保険)といった社会保険への加入のことを指します。 一方で通勤手当や社宅などの社会保険以外の制度を「法定外福利」と呼びます。私たちが一般にイメージする福利厚生は、法定外福利に当てはまるものがほとんど。書籍購入費補助や社割、保養所といった福利厚生制度に関しては、会社が独自に提供してくれるものとなります。 法定外福利に該当する福利厚生の中には、フリーランスからすれば「いいなあ」と思えるものは多くあります。割安で利用できる社員食堂や、お金をもらいながら新しいことを学べる研修制度などは、フリーランスの立場ではなかなか手に入らないものだからです。 ですがフリーランスと会社員との大きな差は、法定福利のほうにあります。会社に勤めていれば、社会保険料は労使折半することになります。高額な厚生年金や健康保険の半額を会社が支払ってくれるため、個人での負担は大幅に軽減されます。 しかしフリーランスの場合、社会保険料は全額負担しなければなりません。さらに年金に関しては、いわゆる「3階部分」にあたる企業年金にも加入することで将来受け取れる年金額を増やすことができるのも、会社員ならではのメリットです。 社会保険料を算出する際には、前年の収入を税務署に申告して、所得額を決める必要があります。フリーランスはすべて自分で確定申告しなければなりませんが、会社員なら「年末調整」という仕組みで、会社が確定申告と納税までを代行してくれる仕組みも存在します。 こうした法定福利、法定外福利はフリーランスには用意されていないものですが、いずれも事業の経済状況を改善してくてたり、フリーランス自身の健康を守ってくれたりと大切な役割を果たします。 「だけど、フリーランスでは使えないんでしょ？」と思われるかもしれませんが、実はどんな組織にも属していないフリーランスでも加入できる福利厚生サービスが、近年増加傾向にあるのです。 おすすめの福利厚生サービス 次からは個人のフリーランスでも加入できるおすすめの福利厚生サービスを取り上げていきます。 (1)CLUB CCI 「CLUB CCI」は、簿記検定などを主催することでも有名な商工会議所が提供している福利厚生サービスです。全国の商工会議所で加入することができ、個人事業主も入会可能。 サービスの内容や充実度に応じて、「バフェプラン」「バフェプランLite」「えらべる倶楽部」の3つのプランから選ぶことができるため、自分にあった福利厚生を手に入れることができます。本人に加えて、両親や孫、祖父母など2親等以上の家族で利用できる点も魅力です。 (2)ベネフィット・ステーション 福利厚生代行会社の株式会社ベネフィット・ワンが提供するのが、「ベネフィット・ステーション」という福利厚生サービスです。個人で入会できる「プライベート」プランであれば、月額324円の140万件のサービスを利用可能。 エンタメ、レジャー、トラベル、グルメ、語学など多岐にわたる分野で割引サービスが用意されているので、うまく利用すれば324円以上の価値を手にすることも難しくありません。楽天スーパーポイントなどに交換できるポイントプログラム「ベネポ」も便利ですよ。 (3)クラブオフ 株式会社リロクラブが運営する福利厚生サービスが「クラブオフ」です。「VIP会員」と「スタンダード会員」の2種類から会員種別を選ぶことができ、自分にあったサービスを受けることが可能。 ベネッセやJ:COMといった私たちの暮らしに密着した企業のサービスも利用できる点が特徴です。20万ヶ所以上のホテルや映画館などで優待サービスを受けることができ、Amazonギフト券が1%引きで購入できる点も見逃せません。 (4)フリーランストータルサポート クラウドソーシングサイトを運営するランサーズ株式会社は、フリーランス向けの福利厚生サービス「フリーランストータルサポート」も提供しています。「ランサーズで過去3ヶ月連続で5,000円以上の報酬を獲得」という加入条件を満たすと、前出の「クラブオフ」を利用することが可能。 そのほかにも、会計・法律関連のサービスである「Freelance Basics」や、フリーランス向けのオンライン融資サービス「フリーランスレンディング」を申し込むこともできる内容となっています。 (5)フリーランスライフサポート 同様にクラウドソーシングサイトを運営する株式会社クラウドワークスも福利厚生サービスを用意しています。「フリーランスライフサポート」でも、「クラウドワークスで毎月3,000円以上の報酬を獲得されている方が対象」という加入条件があります。 「お仕事サポート」「スキルアップ支援」「福利厚生・ライフサポート」の3分野でサービスを利用することが可能。ランサーズの福利厚生サービスに比べると、スキルアップ支援が用意されていることが特徴と言えます。 フリーランスの福利厚生を選ぶポイント ここでは5種類の福利厚生サービスを紹介してきましたが、これだけ数があるとどれを選んだらいいのかわからなくなってしまう方も多いでしょう。自分に最適な福利厚生サービスを選ぶためには、どんな点に注意したらいいのでしょうか？ フリーランスが加入する福利厚生サービスを選ぶ際には、まずは普段から利用しているプラットフォーム上で用意されているものがないかをチェックすることが大切です。たとえば、すでにランサーズを使って仕事を請け負っているという場合には、無料で利用できるランサーズの「フリーランストータルサポート」を使うべきです。 ランサーズやクラウドワークスを利用していないという方は、これまでの勤務先で利用したことのある福利厚生サービスを優先して選ぶと良いでしょう。一度使ったことのある福利厚生サービスであれば、使い勝手がわかり、安心して使えるというメリットがあります。 過去の会社でも福利厚生サービスを利用してこなかった場合には、まずは複数の福利厚生サービスの資料を取り寄せてみたり、1ヶ月のみの期間限定で加入して実際に試してみることをおすすめします。福利厚生サービスによって受けられるサービスは異なりますので、自分に合ったものを慎重に選びましょう。 まとめ：無料で利用できるものも フリーランスは福利厚生がない身分ではありますが、最近は福利厚生サービスを利用することにより会社員と同等の福利厚生を受けることができるようになっています。中には無料で利用できるものも少なくありませんので、ぜひとも活用しましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

税理士って何してくれるの？ フリーランスとして活動すると、確定申告という所得税を確定させ、確定させた所得税を国に申告し、収める行為が必要になってきます。サラリーマンの方は所得税の計算と納税を会社のバックオフィスがしてくれるため、自分で確定申告をする必要がありません。しかし、フリーランスの方で一定以上の収入がある方は確定申告をする必要があります。 確定申告では所得税に関して確定させるものですが、それに伴ってその年の国民健康保険料、住民税、事業税なども自動的に算出されるため、非常に大事な制度となっています。 そこで、気になることが確定申告が面倒なので、税理士に頼みたいけれど実際どうなんだろう？ ということです。自分で確定申告をやった方が早いのか？ 確定申告に関することは税理士が全部やってくれるのか？ など疑問が生じると思います。今回はそんな疑問にお答えしていきます。 まず、税理士がどういうことをしてくれるのかという点についてみていきます。税理士は会社と個人の支払い税金を過不足無く正確に算出してくれます。税理士資格を持っている方しか税理士にはなれないため、税金に関しての専門家と言え、安心して任せることが出来ます。税理士が出来ることは確定申告書の作成・確定申告代行・記帳代行・税金に関する相談となります。それぞれ見ていきます。 税理士はフリーランスの方が収入額と経費額を日々記帳したものを元に確定申告書を作成してくれます。記帳を代わりに行ってくれる記帳代行専門業者もありますが、税理士資格がないため確定申告書の作成までは行ってくれません。また、税理士は作成した確定申告書を元に確定申告まで一気通貫で行ってくれます。確定申告に関して自分で行う必要がないため、記帳代行から確定申告まで税理士に全てをお願いしてやってもらうフリーランスの方は多いです。 また、税理士は会社と個人の支払い税金を過不足無く正確に算出してくれるため、記帳代行に関しても、自分で記帳をする場合に比べて記帳代行をお願いする場合では経費計上額が増加する可能性があるというメリットもあります。自分で領収書やカード明細をかき集める必要はあるものの、節税対策として見ると大きなメリットとなります。 税理士によっては節税対策に関して相談出来ることもあります。具体的には、保険・固定資産・受注元との契約内容の見直し・税務署に提出する書類に関してなど確定申告の際に支払う税金に関わってくるものに対して相談ができます。これは非常に便利です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 費用はいくらかかるのか？ 確定申告の作業を自分自身で行う場合は当然ながらお金がかからないで作業することになりますが、税理士に確定申告関連の作業を頼む場合は費用が発生します。 フリーランス向けの記帳代行サービスは月5000円〜10000円が相場となっており、確定申告まで含めると年60000円〜120000円が相場となります。 記帳は自分でやるので、確定申告の作業のみをお願いしたいという場合はこの半額くらいが相場となります。ただ、記帳作業はかなり面倒であるということと、自分で記帳作業をする場合に比べて記帳代行をお願いする場合では経費計上額が増加する可能性があるというメリットから記帳代行サービスを含めた確定申告を税理士にお願いすることがオススメです。 稀に税理士資格がないにもかかわらず、記帳代行サービスのみならず確定申告に関する作業を行っている企業があるそうです。このような業者は相場よりも安く作業を行ってくれる場合が多いのですが、税理士法に違反しており、信頼できる業者ではないので、税理士資格を持っている企業にお願いするようにしましょう。 依頼する基準は？ ここまで、税理士がしてくれることと税理士に頼んだ場合の費用をご紹介しましたが、税理士に依頼するには費用がかかるため気軽に依頼するフリーランスは少ないと思います。実際にどういった基準によって依頼するか否かを決めればよいのかということをここではご紹介します。 結論から言うと、収入額が1000万円を超えてきたら税理士に依頼することを考えると良いです。もし収入額が低い場合に税理士に依頼したところで、税理士費用が圧迫してしまうため自分で確定申告作業を行ったほうが良いです。この収入額の基準は1000万円程度です。 実際に収入額が1000万円を超えてくると、それに伴い記帳作業も多くなり、更に事業拡大のために従業員を雇うと経費計算がややこしくなり、記帳作業にさく時間が増えてしまいます。また、収入が大きくなればなるほど支払う税金額も大きくなるので、記帳代行をお願いすることで自分では気づかなかった経費を計上してもらったり、税金に関する相談をするなどして節税対策をしなければ手取りを増やすことが難しくなります。 実際に収入額が上がると税務署から目をつけられやすくなり、税務署の税務調査がくる場合はあります。この調査に一人で対応することは難しく、節税対策を見越した上でも、税理士にお願いすることが好ましいです。 また、税理士に依頼することで経理作業から離れることが出来、時間が出来るので自分の事業に専念することが出来ます。収入額が1000万円を超えてくると、年60000円〜120000円の費用で経理作業に関わることを税理士にお願いするのは大きな負担ではなく、むしろ経理作業に自分の時間を費やしてしまうことが大きな負担となってしまいます。このような場合は税理士に頼んでしまいましょう。 丸投げしても大丈夫？ 税理士に税金に関することを全て丸投げしても大丈夫なのか？ ということ関してですが、結論からいうと大丈夫です。税理士が出来ることは確定申告書の作成・確定申告代行・記帳代行・税金に関する相談となります。そのため、普段の記帳作業から確定申告まで全て税理士が行ってくれます。 自分で領収書やカード明細をかき集める必要はあるものの、それらを元に記帳作業に関しては全て行ってくれます。記帳作業自体は慣れていないとかなり面倒なので、自分でやると時間がかかります。その分記帳代行することによって、時間が出来るので自分の事業に専念することが出来ます。 フリーランスの場合は年間10万円ほどあれば税理士に全て依頼することができるので、記帳作業をする時間と確定申告に関する作業をする時間の合計で自分の事業で10万円以上を稼げるのであれば、事業に専念した方が得です。このような方は税理士に丸投げしちゃいましょう。 まとめ ＜中級編＞フリーランスの確定申告 税理士に頼んでみる！ というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 税理士が出来ることは確定申告書の作成・確定申告代行・記帳代行・税金に関する相談となり、普段の記帳作業から確定申告まで全て税理士が行ってくれる記帳代行することによって、時間が出来るので自分の事業に専念することが出来る フリーランスとして活動していて利益が出ている方はほとんど確定申告をする必要があり、日々記帳作業を行うことと自分自身で納めるべき税金を計算をすることはかなり面倒だと思います。 また、経費を計上して納税額を出来るだけ下げたいが、どこまで経費として計上することができるのかわからない方は多いでしょう。そんな方に確定申告を税理士に任せるかを今回の記事判断していただき、是非税理士に頼んでみてください。 ぼたん

フリーランスとして働き続けていて、成功する場合や、失敗する場合、はたまた事業を譲ることになった方もいます。 フリーランスとしてある程度の売上が出てきて成功した場合は、フリーランスとしての事業を法人化することで続けようと検討することもあると思います。 一方で、クライアントの倒産や自分自身の病気によって仕事ができなくなる可能せなど、フリーランスは売上が上がらなくなるリスクと常に隣り合わせであると言えます。 ですので、そのような場合に売上が上がらずに失敗し、会社員に戻るために、フリーランスをやめるという方もいると思います。 どちらの場合もフリーランスをやめて、法人化するか会社員に戻るかという選択になり、フリーランスをやめる際には手続きが必要となってきます。 それが廃業届の提出です。今回はそんなフリーランスの廃業届について、どのような手続きを踏むのか、また確定申告などの税金面はどうするのかお伝えしていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスの廃業届とは？ フリーランスとして開業する場合は、税務署に開業届を出します。 開業届を出さなくてもフリーランスとして仕事はできますが、白色申告もしくは青色申告を行えるようになることで「節税対策になる」「小規模企業共済制度によって掛け金に応じて退職金が貰える」といったメリットがあるため、多くのフリーランスは税務署に開業届を出します。 同じように、フリーランスとして廃業する場合には、税務署に廃業届を提出する必要があります。 この廃業届を提出することによって、税務署側はフリーランスとしての収入が途絶えると理解し、確定申告のお知らせや、納付書などの発送が無くなります。 仮に、廃業届を提出せずに、フリーランスから会社員に戻り、仕事を続けていると、毎年、確定申告のお知らせや、納付書などが税務署から送付されてきます。 この状態で納付書を提出していなければ、税務署から申告のお尋ねが来る場合があるので、廃業した際は必ず廃業届を税務署に提出しておくようにしましょう。 廃業届の手続きと注意点 廃業届を税務署に提出する際に、どのような手続きを取るのかということと、注意点に関してここではお伝えします。 廃業届の手続き まずどのような手続きを取るかということですが、「個人事業の開業・廃業等届出書」という書類に必要事項を記入の上、税務署に提出します。税務署への提出期限は廃業から1ヶ月以内が期限とされています。 書類の名前が「個人事業の開業・廃業等届出書」となっていますが、廃業届は開業する際に提出した開業届と同じ書類となっています。ここでは、届出の事由を「廃業」として記入して提出します。 同時に、青色申告をしていた方は「青色申告取りやめ届出書」、消費税を納めていた方は「事業廃止届出書」、フリーランスとして従業員に給与を支払っていた方は「給与支払事務所等の開設・移転・廃止届出書」を提出します。 廃業届の注意点 フリーランスとして廃業すると決めた場合に、冒頭でお伝えしたとおり、様々なパターンがあります。 フリーランスとして働き続けていて、成功する場合や、失敗する場合、はたまた事業を譲ることになった方もいます。 フリーランスとしての事業を法人化することで続けようという場合は、廃業届を提出するだけでは不十分であり、法人化の手続きもする必要があります。 その際は、法人設立の手続き、資産を個人から法人へ移す手続きをし、税務署に法人設立届や青色申告承認申請書などを提出する必要があります。これらを経て、ようやくフリーランスから法人化が完了したと言えます。 また、事業を譲ることになり、フリーランスとして廃業するという場合は、廃業届の提出に加え、事業を譲られた方が開業の手続きをする必要があります。 そして、このどちらでもなく、フリーランスを辞めて会社員に戻るといった場合には、廃業届の提出のみで良いですが、廃業届を出すと、廃業の日の後に経費が発生しても認められない場合が注意点として挙げられます。 廃業の日は自由に決められるので、完全に事業を終了した状態で廃業届を提出することが望ましいです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 確定申告はどうする？ 廃業届を提出した後に、確定申告は続けるべきなのかどうなのか気になると思います。 結論から言うと、廃業届を提出する理由によります。フリーランスとして廃業すると決めた場合に、冒頭でお伝えしたとおり、様々なパターンがあります。 フリーランスとして働き続けていて、成功する場合や、失敗する場合、はたまた事業を譲ることになった方もいます。 フリーランスとしての事業を法人化することで続けようという場合は、法人化手続きにおいて、青色申告承認申請書を提出することで再び確定申告がなされるようになります。 また、事業を譲ることになり、フリーランスとして廃業するという場合は、事業を譲られた方が開業の手続きを行うので、その際に青色申告承認申請書を提出することで青色申告にて確定申告を行えます。 青色申告承認申請書を提出しない場合は白色申告にて確定申告を行うことになります。 最後に、このどちらでもなく、フリーランスを辞めて会社員に戻るといった場合には、廃業届を提出する際に「青色申告取りやめ届出書」も同時に提出することになるので、提出以降は確定申告がありません。 まとめると、フリーランスとしての事業を法人化することで続けようという場合は、確定申告が続く。事業を譲ることになり、フリーランスとして廃業するという場合は、事業を譲られた方のみ確定申告が続く。どちらでもなく、フリーランスを辞めて会社員に戻るといった場合には、廃業届提出以降は確定申告がないとなります。 廃業する前に備えたい 小規模企業共済制度 フリーランスは会社員に比べ、受け取れる年金額が少なく、退職金制度もないため、不安要素が多いと言えます。 そこで、掛け金に応じて退職金が貰える小規模企業共済制度を利用することを強くおすすめします。廃業になった際は収入が途絶えてしまう場合が多いので、退職金があると少しでも安心すると思います。 更に、小規模企業共済制度での掛け金は全額、課税対象の所得から控除され、節税に繋がります。フリーランスとして安心して活動する上ではかかせない制度と言えます。 まとめ：税制面の知識は必須 今回は「フリーランスの廃業届 徹底解説」というテーマで見てきました。今回伝えたかったことは以下のとおりです。 廃業届を提出することによって、税務署側はフリーランスとしての収入が途絶えると理解し、確定申告のお知らせや、納付書などの発送が無くなる 廃業届を提出する理由によって、今後も確定申告が続くかどうかが決まる フリーランスとしての開業方法は多くの人は知っていますが、廃業方法を知っている方は少ない印象です。 フリーランスとして働くにあたって、税制面の知識は自分自身の収入を上げるためにつけておかなければならないものとなるので、廃業届に関して今回でぜひ理解しておきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスエンジニアの平均年齢 政府統計としてフリーランスエンジニアの平均年齢は調査対象にはなっていませんが、IT業界におけるソフトウェア作成者の平均年齢は、経済産業省の『IT人材を巡る現状について』で公表されています。 エンジニアを含むソフトウェア作成者の平均年齢は37歳。フリーランスエンジニアとして独立するのは、実務経験を経ていることが前提となるため、平均年齢としてはこれよりも若干高い38～40歳程度と予想することができます。 ただ近年は2～3年程度の実務経験を経てフリーランスとして独立するケースも出てきているため、今後フリーランスエンジニアの平均年齢は、正社員としてのエンジニアより低くなる可能性もあるといえるでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスエンジニアの最年少は？ フリーランスエンジニアの年齢は30～40代が多くなりますが、最年少は10代です。 就業形態がフリーランスかどうかは不明ですが、国内で大きな実績を残しているエンジニアの最年少は14歳です。 福森匠大さんは2011年当時、プログラミング言語Rubyの開発コミュニティへの参加で注目を集めました。中学2年生の時点で開発のコアメンバーに迎えられただけでなく、ネットで知り合った仲間と小規模でありながらWebサイトやWebサービスを立ち上げています。 そして14歳よりは年齢が上になりますが高校1年生でドワンゴからスカウトされたケースもあります。山中勇成さんは15歳の頃ツイッターでニコニコ動画の脆弱性などを度々指摘。するとドワンゴから連絡が入り高校生のうちからアルバイトのエンジニアとして活躍しています。 そしてフリーランスエンジニアではありませんが、国内ではゲームアプリの開発で注目を集める小学生も誕生しています。菅野晄さんは小学校5年生の時点でゲームアプリ「回一首（マワリッシュ）」を開発。アプリ甲子園でファイナリストに選ばれるなど頭角を表しています。 海外で学生時代からエンジニアとしての才能を発揮した人物としてはSNSサービス「Facebook」を創設したマークザッカーバーグ氏がいます。彼はハーバード大学に入学してから、学生のリストを参照できるサービスを開発。その後、同大学の女子学生格付けサイトを開発。そのサイトは大学側で問題となり、すぐに閉じられることになりますが、その後これまでの開発経験をべ―スにFacebookを立ち上げています。 このようにエンジニアとしての才能を10代のうちから発揮するケースは近年では珍しくなくなってきています。 2020年からは小学校でプログラミング教育が必修化されることが決定しています。 イギリスでは2014年の時点から、プライマリースクール（小学校）に教科としてプログラミング学習を含む「Computing」が創設されています。 その他の諸外国でも同様に、プログラミング教育を国策として重視しているケースは少なくありません。 小学生からコンピューター＆プログラミングに慣れ親しむ学生が増えれば、今後フリーランスエンジニアの最年少記録は更新されていく可能性は高いといえるでしょう。 参考：文部科学省『教育の情報化の推進』 文部科学省『諸外国におけるプログラミング教育に関する調査研究』 フリーランスエンジニアの最高年齢は？ 立場はフリーランスエンジニアの枠に収まりませんが近年ニュースでも取り上げられた人物として、世界最高齢プログラマーである若宮正子さんがいます。彼女は還暦を迎えた60歳からパソコン操作やプログラミングの学習を開始。 2016年からiPhoneアプリの開発を始め、ゲームアプリ「hinadan」をリリースしています。 「hinadan」は高齢者でも勝てる、楽しめるアプリとして開発された雛人形を正確に配置するシンプルなゲーム。 ゲームの内容はシンプルでありながら、アプリはSwiftやXcodeを駆使して作成されています。 このような実績から、Apple社の世界開発者会議に招待され最高齢プログラマーとして紹介されるだけでなく、国内政府機関による「人生100年時代構想会議」の構成員も務めています。 彼女の功績は80歳を越える高齢者でもアプリ開発できることを、証明したことにあるといえるのではないでしょうか。 また海外の有名エンジニアとしてはC言語を開発したデニス・リッチーという人物がいます。彼は2007年の67歳に引退して70歳で逝去しています。また同じくC言語の開発に携わったケン・トンプソン氏は2018年現在75歳ですが、Googleに所属しています。 エンジニアの現役の寿命は40歳までと言われることもありますが、このような高齢でも活躍する人々がいることからも、60代以降でもフリーランスエンジニアが活躍できる可能性は充分にあるといえるでしょう。 フリーランスエンジニアの適正年齢と定年について フリーランスエンジニアの適正年齢は基本的にはありません。これまでは30代～40代が適正な年齢と考えられる節もありましたが、働き方が多様化してきている昨今では20代からフリーランスを目指す人も多くなってきているからです。 しかし基本的にフリーランスとして独立するためには実務経験が必要です。フリーランスとして独立する自信を持つためには、5年～10年程度経験が必要だと考える人が少なくありません。 3年～4年程度だとメンバーとしての経験を重ねることができたとしても、プロジェクトマネージャーなど管理業務までは経験することができないからです。 ▼ 30代〜40代でフリーランスを目指すひとが多い そのため現状では、30代～40代からフリーランスエンジニアとして独立を目指す人が多くなっています。 またフリーランスエンジニアは雇用契約を企業と締結するわけではないため、定年はありません。エンジニアの最高齢が70歳を越えていることからも分かるように、市場に求められるスキルを持っていれば、定年は関係なく働き続けることができます。 年金支給開始年齢の引き上げや、シルバー世代も労働人口として考えるようになってきた社会の変化を鑑みると、定年なく働けることはフリーランスエンジニアの大きな魅力だといえるでしょう。 フリーランスとして独立を目指すならキャリアプランをつくろう フリーランスエンジニアは定年なく働くことができる魅力的な働き方ではありますが、正社員とはまったく違う働き方になります。 案件単位で仕事をするようになるため、複数の案件対応を掛け持ちすることもあれば、継続的に受注してきた案件が突然終了することもあります。 そのため常に市場から求められるようなスキルを身につけておくことが欠かせません。 最近はプログラミングスクールなどが充実してきているため、独学でもエンジニアとしてのスキルを磨くこともできますが、フリーランスエンジニアとして案件を受注できる条件として、実務経験が求められることがほとんどです。 そのためフリーランスエンジニアとして独立するためにはキャリアプランを持つことが欠かせません。弊社が提供しているIT人材エージェントサービス『techcareer』では求人の相談だけでなく、フリーランスエンジニアを含む働き方の相談にも対応しています。 エンジニアとしてキャリアプランをしっかりと持ちたい、というは是非『techcareer』をご活用ください。 【まとめ】フリーランスエンジニアは年齢を問わず活躍できる フリーランスエンジニアは10代の小学生から高齢者まで、年齢を問わず活躍することができます。老後もしっかりと生計を立てる必要があることを考えても、フリーランスエンジニアは魅力的な働き方だといえるでしょう。 エンジニアのキャリアは何歳からスタートしても、情熱があれば活躍するチャンスは年齢問わず平等に開かれています。これからフリーランスエンジニアを目指すなら、まずはしっかりとキャリプランをつくることから始めてみてはいかがでしょうか。 テクフリでフリーランス案件を探してみる