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ALGOL
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ALGOLとは?歴史から紐解く

実際の人と人とが会話する言語にも、様々な言語があるように、プログラミング言語にも様々な言語があります。 今回はプログラミング言語の歴史を語るうえで、絶対に外すことができない重要プログラミング言語の一つALGOL(アルゴル)についてご紹介いたします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ALGOL(アルゴル)の概要 ALGOL(アルゴル)とは英語の「algorithmic language(アルゴリズム言語)」にちなんだ名前ですが、はじめて聞いた、という人の方が多いと思います。 聞いたことがあるとすれば、アラフィフ世代のベテランエンジニアか、そうでなければ大学などで情報系の学生だったとか、社会学系統の各部でIT技術の発展と社会の変化を学んでいたとかなどの理由で“コンピューター史の中で聞いたことのある人”くらいだと思います。 現在においては、ALGOL(アルゴル)を書ける人もほとんどいません。 ALGOL(アルゴル)は完全に廃れた過去の言語と言えます。 ALGOL(アルゴル)は多くのプログラミング言語の起源 そのようなALGOL(アルゴル)が重要プログラミング言語だと言える理由は、ずばり“多くのプログラミング言語にとって、ご先祖様といえる存在”だからです。 生物の進化の系統樹のプログラミング言語版を作るとすると、大半の言語がALGOL(アルゴル)を起点とする樹に連なる、そういう言語なのです。 「ALGOL(アルゴル)系言語」とみなされている言語としては、主要なものだけでも、C 言語系(Objective-C、C++、Java 、C#)にIBMメインフレームでよく使われるPL/Ⅰ、世界最強の戦闘機ともいわれるF-22“ラプター”のソフトウェア周りにも利用されなど、軍事機器など安全性・確実性が重視させる環境での利用が多いAdaなどが知られます。 Perl系(Python、Ruby)言語もC言語の影響を受けているため、広い意味で「ALGOL(アルゴル)系言語」と言えるかもしれません。 どういったところが「ALGOL(アルゴル)風」なのかというと、例えば「制御構造の入れ子(ネスト)」を何層にも重ねられるようになったプログラミング言語はALGOL(アルゴル)が初めてなのです。 今どきの言語だと「制御構造の入れ子(ネスト)」は当たり前ですが、ALGOL(アルゴル)以前の言語や同時期に誕生している言語、例えばCOBOLやFortranにはそもそも存在しません。 ALGOL(アルゴル)の歴史《黎明期》 さて、ここからは改めて、ALGOL(アルゴル)の歴史を時代とともに振り返っていきたいと思います。 ALGOL(アルゴル)が生まれたのは、1950年代後半です。 ALGOL(アルゴル)の誕生 この50年代後半という時期は、Fortran(1957年開発)などアメリカ発のプログラミング言語が勢力を拡大しており、それに対抗する形でヨーロッパ発の世界的なプログラミング言語を目指して誕生しました。 1958年にスイスのチューリッヒ工科大学で提案されたものが最初のALGOL(アルゴル)とみなされており、この最初のALGOL(アルゴル)を、特にALGOL58と呼ぶことも多いです。 ちなみに、今なおバリバリで案件で採用されているCOBOLはALGOL(アルゴル)より一年遅い1959年誕生です。 このように50年代後半は第一世代プログラミング言語(高級言語)が相次いで登場した重要な時代の分岐点なのです。 少々話が逸れました。 ALGOL(アルゴル)に話を戻すと、この頃のALGOL(アルゴル)は基本的に研究者がアルゴリズム研究に使うために利用していただけで、商用システムの開発はあまり行われなかったようです。 これには深い理由があります。 ALGOLとFortran・COBOLの違い そもそもALGOLとFortran・COBOLには根本的な違いがあります。 開発国が異なる(ALGOLはヨーロッパ。Fortran・COBOLはアメリカ)といったことよりも、もっと重要なプログラミング言語としての設計思想の違いです。 それはずばり、ハードウェアとの関係性についてまったく異なるアプローチを取った、という点です。 そもそもFortranは開発元のIBMが自社コンピューター上で動作せるために作ったものですし、COBOLはアメリカ政府の事務処理システムのためのプログラミング言語として生み出されたものです。 この二つの言語は、どんなハードウェア上で動作させるか、最初から明確なイメージがあって、そのうえで開発されたプログラム言語なのです。 一方のALGOL(アルゴル)には、どんなハードウェア上でも動作させられるようにしたい、という開発者たちの思いがあり、言語の仕様にもそれが反映され、入出力周りの標準仕様すらありませんでした。 結果、特定のハードウェアに依存しない汎用性から学術分野ではデファクトスタンダードになれた一方で、実績やコストが重視されるビジネスの世界では遠慮されるようになったといえるでしょう。 この特性が良くも悪くもALGOL(アルゴル)の将来に大きな影響を与えたといえます。 ALGOL(アルゴル)の歴史《成長期》 1960年のパリでALGOL(アルゴル)を大きく変える国際会議が開かれました。 当時、もっとも偉大と思われていた13人の計算機学者(※)が約二週間にわたる会議で新たなALGOL(アルゴル) 、通称ALGOL60を生み出したのです。 ※ヨーロッパだけでなくアメリカからも参加者がおり、その中にはFortranの開発者であるジョン・バッカスも含まれています。 このALGOL60は、単なるALGOL58の改良版にとどまらず、世界的なプログラミング言語となれるよう、様々な工夫が施されました。 ALGOL60こそ、いわゆるALGOL(アルゴル)系言語の起点になるALGOL(アルゴル)であり、単にALGOL(アルゴル)と言われた場合は、通常ALGOL60のことを指すと考えて間違いありません。 60年代半ば頃には、アカデミックな世界、学会や学術論文、教科書に出ているアルゴリズムの記述例は基本的にALGOL(アルゴル)で書くのが普通、つまりデファクトスタンダード化されました。 またALGOL(アルゴル)の発展した 60年代から70年代前半にかけて、特定ハードウェアへの実装を目指した派生版などが数多く登場しており、そうしたALGOL(アルゴル)派生プログラミング言語は70ほどあったと言われています。 ちなみに、ALGOL(アルゴル)の面白いところは西側諸国だけでなく、東側でもよくつかわれていた、という点です。 ソ連版スペースシャトルと言われるブランもソフトウェア周りはALGOL(アルゴル)だったそうです。 一方で相変わらず入出力周りの標準仕様すらなく、商用利用の世界では使われないという状態は続き、商用利用においてはCOBOLの一強が目立つようになります。 さらに、商用利用が進まないこともあってか、「国際標準化機構(ISO)」での標準化もなかなか進まず、ALGOL(アルゴル)がISOによって定められるのは、なんと1984年です。 ちなみに、日本はISOでの標準化を待たずに早い段階でJIS C 6210として規格制定されていたようです(なぜか、JISを管理している、日本工業標準調査会のDBに制定年度が情報として出ていない)。 ALGOL(アルゴル)の歴史《終焉期》 ALGOL(アルゴル)の終焉時期は80年代になります。 ALGOL(アルゴル)の衰退を決定付けたのは1972年にC言語が登場したことでしょう。 C言語の登場で衰退した言語 ALGOL(アルゴル) C言語は汎用性の高さ、利便性の高さ、ドキュメントの充実度など、様々な面で当時の他のプログラミング言語を圧倒し、商用はもちろん、学術分野においても幅広く利用されるようになりました。 そうして、ALGOL(アルゴル)は役割を終えたプログラム言語となっていったのです。 ちなみに、日本のALGOL(アルゴル)に関するJIS規格は1983年に廃止となっています。 ALGOL(アルゴル)の歴史《現在》 すでにお伝えした通り、すでにALGOL(アルゴル)は使われなくなったプログラム言語です。 「S-algol」という英国生まれのALGOL(アルゴル)派生言語が、Java仮想マシン(Java VM)に移植されているので、一応、今どきのWindowsやandroidアプリをALGOL(アルゴル)で開発する、なんてことも不可能ではないようです。 とはいえ、わざわざエンジニアを探すのも大変なALGOL(アルゴル)を使いたい、という案件もないため、現実に仕事としてALGOL(アルゴル)を利用する局面はまずないでしょう。 まとめ:コンピューター史に名前を刻んだ言語 ALGOL(アルゴル) コンピューター史に名前を刻まれた偉大なプログラミング言語ALGOL(アルゴル)についてご紹介しました。 「この言語とこの言語って、こういう関係性があるのか。こういうところは確かに似ているかも」という発見につながり、また、次に習得するプログラミング言語探しのヒントになるので、現役プログラマーにとっても、プログラミング言語の進化の系統樹を理解するのは、大変に意義があることです。 たまには、こうしたコンピューター史を学習してみてはいかがでしょうか。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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プログラム言語の歴史<Delphi編>

言語と言っても、ドイツ語、英語、日本語があるように、プログラミング言語にも様々なものがあります。 それぞれのプログラミング言語が生まれた経緯や、その後の展開は、その当時の技術的な要求や社会情勢、流行など、IT業界の情勢に大きな影響を受けています。つまり、プログラミング言語を知ることは、IT業界の歴史を知ることと同じ意味があります。 みなさんには、多くのプログラミング言語のことを知っていただきたいと思いますが、今回は数多くあるプログラミング言語の一つ、Delphiについてご紹介いたします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 序文―Delphiとは?― Delphiの歴史についてご紹介する前に、プログラミング言語Delphiについてご紹介いたしましょう。 Delphiは“デルファイ”と読みますが、Delphiを使っているプログラマー、エンジニアに対して、「Delphiって、どう?」と聞くと、彼らは二つのモノが想像するため、「どっちの意味で聞いている?」と聞き返されることが多いです。 二つのモノとはなにか? というと、一つ目は今回のテーマであるプログラミング言語のDelphiです。そして、もう一つが統合開発環境(IDE)のDelphiです。 IDEのDelphiは1995年から開発されています。日本では、Microsoft社の「Visual Studio」やIBM社の「Eclipse」などの陰に隠れて、あまり知られない存在かもしれません。 しかし、パーツ(コンポーネント)をコピー&ドロップで設置して画面などを作ることができる、RAD(Rapid Application Development)ツールとしての機能も含み、「コンポーネント志向プログラミング統合開発環境」として、熱心な支援者の多い統合開発環境です。 さらに近年、DelphiはマルチプラットフォームIDEへと進化しています。従来のIDEであれば、「AndroidアプリはJavaで書いているから、iOSに移植するためには、Swiftへの書き換えがあって大変」ということがありました。 ですが、Delphiで作成したソースコードはコンパイル(実際に、コンピューター上で動く形にすること)時に、Windows、macOS、iOS、Android、LinuxのいずれのOSで動作させたいのか情報を付与することで、それぞれのOS向けに、コンパイルしてくれる機能があります。つまり、移植するたびに、プログラミングをやり直す必要はないのです。 ここで、「Delphiのマルチプラットフォーム機能は分かったけれど、マルチプラットフォームを実現するためには、元ネタとなるソースコードを、どのプログラミング言語で書くかが重要だよね?」と気が付いた方、鋭い。 Android用のコンパイルは問題なく成功するけれど、iOS用にコンパイルすると、バグが多くなる、という事態になっては困ります。そこで、IDEのDelphiでマルチプラットフォームにコンパイルするためのプログラミング言語として登場したのが、プログラミング言語のDelphiです。 ちなみに、Delphiとは、デルファイはデルポイまたはデルフォイとも表記される古代のギリシャ都市のことであり、この都市の祭壇で行われた神託(Oracle)は「デルポイの神託(Delphi’s oracle)」と言われ、古代ギリシャ世界で大きな影響力を持っていました。ORACLE社のサーバーへの採用を意識していたため、Delphiという名前になったそうです。 さらに補足すると、特定の分野の専門家同士で、数回のアンケートとその結果を共有して、物事を決定する方法をデルファイ法と呼びます。大規模なプロジェクトでも良く使われる意思決定法の一つです。 Delphiの誕生 序文にて、プログラミング言語のDelphiについて、“IDEのDelphiでマルチプラットフォームにコンパイルするためのプログラミング言語として登場した”と記載しましたが、プログラミング言語の家系図を作るとすれば、Pascal、そして、Pascalにオブジェクト指向性を持たせたObject Pascalという言語の発展形という位置付けになります。 もっと正確に言えば、Object Pascalを使っていたけれど、IDEのDelphi用にいろいろ手を加えてみた結果、もはやObject Pascalとは独立した言語のようになってしまったため、Delphiと呼ばれるようになってしまいました。 IDEのDelphi にPascalが利用されるようになった理由としては、教育目的のプログラミング言語であるため、同時に初期のMacOS開発に利用される程度に、実績や信頼性があると同時に、もともと、教育用プログラミング言語として開発されたため、ソースコードが書きやすかったのが一因のようです。興味深いことに、生産性、可読性を最重視したモダンプログラミング言語であるGo言語の文法は、Pascalに似ているとの指摘もあります。 なんにせよ、プログラミング言語Delphiの歴史は、IDEのDelphiの歴史は互いにリンクしており、この両者を切り離して説明することはできません。プログラミング言語Delphiが初めて世間に登場したのも、1995年9月、『Delphi for Windows』として、IDEのDelphiがリリースされたタイミングとなります。 Delphiの黎明期 IDEのDelphiは「コンポーネント志向プログラミング統合開発環境」は非常に多くのシステム開発者・プログラマーに注目を集め、1995年から1999年まで、毎年バージョンアップ版が登場しています。それに合わせて、プログラミング言語Delphiも修正やバージョンアップを行われています。 特に、1997年にリリースされた、「Delphi3」ではウェブアプリケーション開発機能が提供され、その後のDelphiの基礎になっています。 さらに、2001年にリリースされた「Delphi6」は個人利用者向けの無償版エディションが公開されたことにより、趣味でプログラミングをする人の間でもDelphiが広まりました。 ただ、企業で使うIDEとしてはMicrosoft社の「Visual Studio」と「Visual C++」などの方がDelphiよりもリリースが早く、しかもMicrosoft製品である、という安心感・信頼性があるため「Delphi」よりも圧倒的に採用例が多いです。 さらにオープンソースでライセンス料のかからないIBM社の「Eclipse」も2001年に登場するなど、2000年半ばから、(企業にとって)魅力的なIDEが増える中で、DelphiはC#をサポートなどの機能拡大に踏み切った結果、コンパイラーやドキュメントの品質劣化を引き起こし、利用者離れを引き起こす事態となりました。 結果としてDelphiは「好きなエンジニアも多いけれど、仕事では使わないIDE」、そしてプログラミング言語としてのDelphiも「知っている人しか知らないプログラミング言語」という立ち位置に落ち着くことになりました。 Delphiの成長期 一時、利用者離れを引き起こしたDelphiですが、2008年にリリースされた、Delphi 2009が転機となり、徐々にですが、利用者が再獲得するようになっていきます。ちなみに、Delphi 2009では長年の課題とされていた、Unicode対応など、求められていた機能を追加する一方で、安定性の悪化につながっていると指摘されていたDelphi for .NETを廃止するなど、それ以前のDelphiから大きな進化を遂げています。 さらに2015年にリリースされた、Delphi XE8では iOS用のコンパイラが追加されるなど、徐々にマルチプラットフォーム環境開発能力を獲得し、エンジニアたちからの注目を集めるようになっていきました。 Delphiの現在 Delphiの現在ですが、2017年にリリースされた、Delphi 10.2 Tokyoより公式サイトで商用利用には制限があるものの、無償提供されるDelphi Community Editionが登場し、利用者のすそ野が広がりつつあります。 趣味でスマホアプリの作成を考えている方には有力な選択肢になっています。しかし、相変わらず企業で使うIDEとしては、Delphiは標準的とはいいがたいため、プログラミング言語のDelphiについても求人数などでは、伸び悩んでいるのが現状です。 まとめ:Delphiは学んでおいて損はない IDEとしてのDelphiの使い勝手は素晴らしいです。また、専用プログラミング言語Delphiでソースコードを作成して、各OS向けにコンパイルするというマルチプラットフォームの実現方法も素晴らしいです。 現在のところ、企業での利用は部分的ではありますが、今後、トレンドへと浮上できるだけのポテンシャルがあるため、趣味の範囲で良いので、かじっておいて損のないものではないかと思います。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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ゲームデバッカーとは?仕事内容や必要なスキルを解説

非エンジニアの人々からすると、「エンジニア」という言葉から連想するのは「パソコンに向かってプログラミングをしている人」というイメージでしょう。 しかし、実際にIT業界に携わってみると、「エンジニア」と名前がつく仕事の種類は非常に多くあり、とてもじゃないですがそのすべてを把握することは困難なように思えてきます。とはいえ、自分のキャリアを考えるにあたっては、IT業界に存在する仕事の種類を把握しておくことは不可欠。 そこでtechcareer magazineでは、代表的な21個のエンジニア系職種について、その特徴や仕事内容、年収から必要になる資格といった情報を取り上げています。この記事でフォーカスを当てるのは、「ゲームデバッカー」と呼ばれる職種です。業界では「ゲームテスター」ともよばれる彼らは、一体どんな仕事を担当しているのでしょうか? テクフリでフリーランス案件を探してみる ゲームデバッカーとは 「ゲームテスター」という別名からも分かる通り、完成したゲームにバグや不具合がないかをチェックすることが、ゲームデバッカーの主な仕事です。据え置き型のテレビゲームはもちろん、スマホ向けゲームアプリも含め、ゲームと名のつく商品やサービスには不可欠な存在といえるでしょう。 ゲームやアプリが予期しない動作を起こしたり、強制終了してしまったりする不具合を「バグ」と呼び、バグの修正を行なうのが「デバッグ」という作業です。デバッグを担当するのは、主に開発に携わるエンジニアで、ゲームデバッカーが修正作業を行うことはありません。 ゲームのバグを徹底的に見つけ出し、エンジニアに報告する。その修正を再確認して次なるバグを洗い出す…。これらの作業の連続により、ゲームの品質を高める役割を担っているのが、ゲームデバッカーという専門職なのです。 バグを発見するという使命を与えられているものの、ゲームデバッカーの仕事は基本的に「ゲームをプレイすること」にあります。実際にユーザーの一人としてゲームで遊び、厳しい目をもってバグをチェックするのがゲームデバッカーの仕事。 そんな特徴を持つ職種なだけに、ゲーム好きな人やゲームマニアからも人気を集めているのが、ゲームデバッカーという職種でもあります。 ゲームデバッカーの仕事内容を大きく分類すると、次の3つの業務に分けることができます。 1つは、正しくゲームが動いているかを確認する「動作チェック」です。クライアントや設計書の仕様通りの内容が反映されていて、ストーリーや世界観にミスマッチがないかをチェックします。クライアントが求めるクオリティを満たしているか、問題点がないかを開発担当のエンジニアに質問しながら進めていきます。 2つ目として、「操作チェック」の業務が加わってきます。スマホアプリであれば、タッチ操作やスワイプ動作が正常に認識され、ゲームを操作できるかどうかを確認します。据え置き型のゲーム機向けであれば、実際のコントローラーを使って操作を確認していきます。 3つの業務が「記録・報告」です。一連の業務の中で発見したバグや不具合を、一つひとつ記録にとって開発エンジニアへ報告することが、ゲームデバッカーのもっとも重要な仕事といえます。 もちろんゲームリリース後もゲームデバッカーの仕事は続きます。特に最近のゲームはネットワークにつなげてゲームのアップデートを配信するものが多いため、アップデート後のゲーム動作に問題がないかを再チェックしたり、開発段階では見つけられなかったバグを記録したりと、長く遊んでもらえるためのゲーム制作に携わるポジションなのです。 気になる年収は ゲームデバッカーは、直接的にゲーム開発に携わる職種ではありません。もちろん開発経験があるに越したことはないですが、スマホやゲーム機を操作し、パソコンを操作する基礎的なスキルさえあれば仕事に就くことが可能です。 ゲームデバッカーは、直接的にゲーム開発に携わる職種ではありません。もちろん開発経験があるに越したことはないですが、スマホやゲーム機を操作し、パソコンを操作する基礎的なスキルさえあれば仕事に就くことが可能です。 したがってゲームデバッカーの希少性はそれほど高くなく、ある程度の実績を残さないと年収アップも難しいポジションとなっています。2010年に出版された『デジタルゲームの教科書』(ソフトバンククリエイティブ)では、デバッガーの平均年収は258万円。サラリーマン全体の平均よりも、かなり低めの水準となっています。 また、ゲームデバッカーとして正社員で雇用されることも多くありません。そのほとんどがアルバイトという立場で業務に携わることがあります。特別なスキルを必要とせず、かつゲーム開発に間接的に携わることができることから、プログラマーやシステムエンジニアの新人がゲームデバッカーを兼ねるところもあります。 必要なスキル/資格 ゲームデバッカーになるための必須の資格というのはありませんが、開発担当のエンジニアと連携を取るコミュニケーション力が重視されます。クライアントやエンジニアの思いを汲み取り、仕事に反映させる共感力も欠かせない仕事といえます。 「こんな些細なバグは無視してもいいのかな?」と考えず、積極的に指摘していくことが求められる仕事ですので、ある程度自己主張が強く、どんどん意見を発信していける人が向いている仕事です。 加えて、バグや不具合を注意深く探し、細大漏らさずエンジニアに報告するための几帳面さや注意力の強さも仕事で生かされてくるスキルです。どれも特別な訓練を必要としないものではありますが、エンジニア本人の性格や素質が問われる職種と考えることができるでしょう。 なお、ゲームデバッカーとして働くにあたって、職場によってはWordやExcelを使って仕様書や記録のやり取りを行うところもありますので、パソコンの操作スキルとともに、オフィスソフトの操作スキルも高めておくと役に立つかもしれません。 また、タイピングが早ければそれだけ業務を効率化させることができるため、パソコン初心者に比べて採用されやすくなることも考えられます。正確かつ簡潔に文章をまとめ、わかりやすい記録を残せるかどうかも、ゲームデバッカーとして評価されるポイントです。 活躍できる業界 ゲームデバッカーが活躍できる業界としては、基本的にIT業界またはゲーム業界の2つに絞られます。 ゲームアプリを含めたスマホ向けアプリを手がけているIT企業や、ゲームソフトを専門に開発しているゲーム制作会社のいずれかが、ゲームデバッカーの基本的な勤務先となるでしょう。もしくは業務委託という形で在宅で仕事を請け負うこともできなくはありません。 パソコンやスマホ、ゲーム機本体などを自宅に揃え、個人として企業から仕事を請け負うことで、フリーランスのような立場でゲームの制作に携わる働き方です。フリーランスであれば、職場の人間関係にわずらわされることなく仕事に集中できるかもしれません。 業界全体でも需要が高いポジション ゲームデバッカーという仕事は、業界全体でも需要が高いポジションとなっています。スマホ向けにを中心に盛り上がりを見せているゲーム業界にとっては、優秀なゲームデバッカーの存在は必要不可欠。 ゲームデバッカーとしての高い実績を誇る人であれば、企業から声がかかることも少なくないと考えられます。 ただし、ゲームデバッカーには特別なスキルを必要としないことから、AIによる自動化が推し進められていることに注意が必要です。人の力でチェックするのではなく、機械にバグのチェックをさせようという試みです。 今はまだ実用化段階ではないものの、将来的にはゲームデバッカーという職がなくなり、AIに置き換えられるということも十分に考えられます。ですので、最初からゲームデバッカーを目指すのではなく、まずゲームデバッカーからゲーム業界に入って、プログラマーやディレクターを目指していくことが最善の道となるでしょう。 まとめ:未経験からでも可能 ゲームテスターとも呼ばれるゲームデバッカーは、エンジニアと呼ばれる仕事の種類の中でも、特に難易度が低く特別なスキルも必要としない仕事です。学生やフリーターを中心にアルバイトとして雇用されることが多く、ゲームデバッカーからゲーム開発を担当するエンジニアへとステップアップすることが、理想のキャリアパスといえます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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ブロックチェーンエンジニアになるには?仕事内容や必須スキルなど

ブロックチェーンとは分散型台帳技術のことであり、高いセキュリティ性を確保できる点が特徴です。ブロックチェーンエンジニアは、ブロックチェーン技術を活用して分散型のシステムやアプリケーションを開発する専門家です。ブロックチェーンを活用したシステムは、以下のようなさまざまな分野で活用されています。 デジタルアセットの取引 金融サービス サプライチェーン管理 ブロックチェーンエンジニアの役割は、ブロックチェーンの技術を活用して新たなサービスやアプリケーションの開発を行うことです。この記事では、ブロックチェーンエンジニアの仕事内容や必要なスキル、将来性、年収、そして案件情報について紹介します。 ブロックチェーンエンジニアの仕事内容が知りたい ブロックチェーンエンジニアになるために必要なスキルや知識が気になる ブロックチェーンエンジニアとしての将来性や年収が知りたい という人は、ぜひ参考にしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ブロックチェーンとは ブロックチェーンとは、分散型台帳技術と呼ばれる技術です。分散型台帳とは、複数のコンピューター間でデータを共有し、そのデータを改ざんできないようにする技術です。データはブロックと呼ばれる単位でリンクされ、ひとつのブロックが前のブロックのデータも含んでおり、全てのブロックが鎖状でつながっています。この仕組みによりデータの改ざんが難しく、信頼性のある取引システムとして近年注目されています。 ブロックチェーンは、2008年に誕生した仮想通貨「ビットコイン」にも採用されています。ビットコインが改ざんや不正が難しいと言われている理由は、ブロックチェーン技術を用いて取引データを記録しているためです。また、ブロックチェーン技術は、ビットコインに限らずさまざまな分野で活用されています。金融、不動産、医療、製造業といった分野においても、ブロックチェーンは以下のように活用されています。 金融業界における送金、決済、保険などの金融取引を効率化・自動化 不動産の取引記録、所有権や賃貸契約などの情報を記録 医療業界における患者の医療記録の記録、治験の管理や医薬品の流通管理 サプライチェーン管理や品質管理など製造業の流通プロセスを効率化 ブロックチェーン技術はデータの改ざんや不正を防ぐことができるため、今後もさまざまな分野で活用されることが期待されています。ブロックチェーン技術はまだ発展途上にある技術ですが、非常に将来性のある技術だといえるでしょう。 ブロックチェーンエンジニアの仕事内容 ブロックチェーンエンジニアは、ブロックチェーン技術を活用したシステムやアプリケーションの開発を行います。さらに、新しいトークンの発行やブロックチェーンネットワークの運用管理も重要な役割です。ブロックチェーンエンジニアの仕事内容の例は、以下のとおりです。 独自ブロックチェーンの開発 ペイメントサービスの開発 ブロックチェーンを活用したアプリケーションの開発 それぞれの仕事内容について、くわしく紹介します。 独自ブロックチェーンの開発 独自ブロックチェーンの開発とは、自社のニーズに合ったブロックチェーン技術を開発することです。具体的には、スケーラビリティやプライバシーの向上、特定の業界に特化した機能の追加などを行います。独自ブロックチェーンを開発することで、自社のビジネスをより効率的かつ安全に運営できるというメリットがあります。 しかし、独自ブロックチェーンの開発は新たな課題を生みやすく難易度が高いです。ブロックチェーンは複雑な技術であるため、独自ブロックチェーンを開発するには技術的な知識と経験が必要だということを認識しておきましょう。 ペイメントサービスの開発 ペイメントサービスの開発では、ブロックチェーン技術を用いて、仮想通貨取引や決済サービスを実現します。ペイメントサービスの開発は、金融業界や小売業界など、さまざまな業界で注目されています。ブロックチェーンを活用したペイメントサービスは、従来の金融システムよりも高速で安全なトランザクションのやり取りができるところが特徴です。 また、送金や決済のプロセスをスマートコントラクトで自動化し、中間業者を排除することで、手数料の削減や信頼性が向上するといったメリットもあります。ブロックチェーンエンジニアとしてペイメントサービスの開発を行うことで、最先端の技術を活用した金融システムの実現に貢献できます。自身のスキルを活用して、新たな決済サービスを実現できるかもしれません。 ブロックチェーンを活用したアプリケーションの開発 ブロックチェーンエンジニアは、ブロックチェーン技術を用いて新しいアプリケーションの開発も行います。ブロックチェーンを活用したアプリケーションの例としては、分散型アプリケーションがあります。分散型アプリケーションはブロックチェーン上で動作し、中央集権的な管理者が不要なアプリケーションです。分散型アプリケーションはデータの改ざんが困難という特徴があるため、以下のようにさまざまな用途で使われます。 仮想通貨取引プラットフォームや、分散型金融(DeFi)サービス 不動産取引プラットフォームや、不動産管理システム サプライチェーン管理システム 医療記録システムや、医療データの共有システム 行政サービスプラットフォームや、電子投票システム ブロックチェーン技術を活用してこれらのアプリケーションを構築することも、ブロックチェーンエンジニアの仕事内容のひとつです。 ブロックチェーンエンジニアに必要なスキル ブロックチェーンエンジニアになるためには、幅広いスキルが求められます。まず、ブロックチェーンの基本的な仕組みや暗号技術に関する知識が必要です。加えて、プログラミングスキルも欠かせません。ここではブロックチェーンエンジニアに必要なスキルとして、以下の3つを紹介します。 暗号技術に関する知識 ブロックチェーンに関する技術 プログラミングのスキル 暗号技術に関する知識 ブロックチェーンは、暗号技術を用いてデータの改ざんを防いでいます。このため、ブロックチェーンエンジニアは、以下のような暗号技術に関する知識が必要です。 ハッシュ関数 デジタル署名 公開鍵暗号方式 秘密鍵暗号方式 暗号技術によりブロックチェーンのセキュリティを確保して、データの改ざんを防止できます。ブロックチェーンについて理解するためには暗号技術に関する知識は必須だと覚えておきましょう。 ブロックチェーンに関する知識 ブロックチェーン技術は、複雑で高度な技術です。したがって、ブロックチェーンエンジニアはブロックチェーンの仕組みやプロトコルに関する知識が必要です。ブロックチェーンに関する知識としては、以下が挙げられます。 ブロックチェーンの構成要素(ブロック、ブロックチェーン) ブロックチェーンのアルゴリズム(コンセンサスアルゴリズム) ネットワークの構築方法 ブロックチェーンはどのような仕組みで成り立っているのかを、理解しておきましょう。 プログラミングのスキル ブロックチェーンエンジニアには、プログラミングスキルが欠かせません。ブロックチェーンエンジニアが使用するプログラミング言語の例は、以下のとおりです。 Solidity Rust Python JavaScript C++ Java Solidityは、イーサリアムブロックチェーン上でスマートコントラクトを開発するために使用されるプログラミング言語です。ブロックチェーン未経験の人は少し聞きなれない言語かもしれませんが、スマートコントラクトの実装にも使われる言語なので、これを機会に習得してみるのもいいでしょう。 ブロックチェーンエンジニアの将来性 ブロックチェーン技術はデータの改ざんや不正を防げるため、金融、不動産、医療、製造業など、さまざまな分野で活用されています。また、ブロックチェーン技術を活用した分散型アプリケーションにも注目が集まっており、新しいビジネスモデルを検討している企業も多いです。ブロックチェーン技術の普及によってブロックチェーンエンジニアの需要は急増しているため、ブロックチェーンエンジニアの将来性は明るいと言えるでしょう。 ブロックチェーンエンジニアは技術者としてのスキルを磨くだけでなく、ビジネスの知識やマネジメントスキルを持つことも重要です。ブロックチェーン技術を活用した新しいビジネスを検討できる人材を目指しましょう。将来的には、ブロックチェーン技術がさらに普及し、さまざまな業界で活用されることが予想されます。ブロックチェーン技術に関するスキルの習得や開発経験を積んだエンジニアは、より多くの企業から求められるようになるでしょう。 ブロックチェーンエンジニアの年収 ブロックチェーンエンジニアの年収は、経験やスキルによって異なりますが、平均年収は700万円程度です。ただ、ブロックチェーンエンジニアの年収は幅が広く、紹介されているサイトによって大きく異なります。 たとえば、平均年収.jpによるとブロックチェーンエンジニアの平均年収は500万円から1200万円です。30代では624万円、40代では800万円、50代では960万円と年齢があがるにつれて年収が高くなる傾向があります。 参考:平均年収.jp ブロックチェーンエンジニアの年収は経験やスキルによって大きく異なり、最大で1000万円以上の収入も期待できる場合もあります。特に、ブロックチェーン技術が注目を集める中で、高い専門性を持つエンジニアは、競争力のある給与を期待できるでしょう。 ブロックチェーンエンジニアになるには ブロックチェーンエンジニアは難しそうというイメージがありますが、未経験からでも目指せる職種です。ここでは、ブロックチェーンエンジニアになるためのおすすめの方法を紹介します。 ブロックチェーン技術を学ぶ ブロックチェーン技術を活用したアプリケーションを開発する コミュニティやフォーラムを活用する 知識の習得や活用、他のエンジニアとの交流を積極的に行い、ブロックチェーンエンジニアになるための一歩を踏み出しましょう。 ブロックチェーン技術を学ぶ ブロックチェーンエンジニアになるためには、まずプログラミングスキルが欠かせません。特に、ブロックチェーン開発にはSolidityやRustなどのスマートコントラクトやブロックチェーンを実現するためのプログラミング言語が不可欠です。まずはブロックチェーン技術を実現するためのプログラミング言語を習得しましょう。また、ブロックチェーンの基本的な仕組みや暗号技術に関する知識も重要です。 ブロックチェーン技術の学習方法としては、以下のようなものがあります。 ブロックチェーンや暗号技術に関する関連書籍 オンライン学習プラットフォームのブロックチェーンに特化したコース プログラミングスクール ブロックチェーン技術は難易度が高い分野のため、独学だけではなくプロの講師に教えてもらうのも良いでしょう。 ブロックチェーン技術を活用したアプリケーションを開発する ブロックチェーン技術を習得したあとは、アプリケーション開発などを通じて実践経験を積んでいきましょう。ブロックチェーン技術を活用するためには、自分で実際に開発するのがおすすめです。オープンソースプロジェクトへの参加や自分で小規模なプロジェクトを立ち上げるなど、実際に手を動かしてブロックチェーンの開発を行ってみましょう。書籍やオンライン講座で身に着けた理論と開発経験による実践を行い、スキルを磨いていきましょう。 コミュニティやフォーラムも活用する ブロックチェーン業界は急速に変化しており、常に技術が進化しています。最新の情報を得るためにはコミュニティやフォーラムを活用するのもおすすめです。ブロックチェーンに関するイベントやカンファレンスに参加したり、オンラインのフォーラムで活発に交流することで、他のエンジニアや専門家とのつながりを築きながら、情報共有やアドバイスを受けられます。また、ブロックチェーン技術に関するカンファレンスやイベントに参加することで、ブロックチェーンエンジニアの案件情報に出会える可能性もあります。ブロックチェーン技術に関わるエンジニアと積極的に交流して、情報収集していきましょう。 まとめ ブロックチェーンは分散型台帳技術であり、複数の参加者が取引データを共有・記録する仕組みです。ブロックチェーンエンジニアは、ブロックチェーン技術を活用したシステムやアプリケーションの開発を行い、新しい金融システムやアプリケーションの実現に貢献しています。ブロックチェーンエンジニアの仕事内容は以下のとおりです。 独自ブロックチェーンの開発 ペイメントサービスの開発 ブロックチェーンを活用したアプリケーションの開発 ブロックチェーンエンジニアには、ブロックチェーンの基本的な仕組みや暗号技術に関する専門的な知識や、高度なプログラミングスキルが求められます。ブロックチェーンエンジニアになるためには、以下のような方法でブロックチェーンに関するスキルを磨いていきましょう。 ブロックチェーン技術を学ぶ ブロックチェーン技術を活用したアプリケーションを開発する コミュニティやフォーラムも活用する ブロックチェーン技術は、金融業界をはじめとするさまざまな分野で活用が進んでいます。このため、ブロックチェーンエンジニアの将来性は非常に高く、需要も拡大しているといえるでしょう。特に高い専門知識を持つエンジニアは、高い年収が期待できます。ブロックチェーンエンジニアとしてのキャリアを築いて、新しい技術を活用したシステムの構築に貢献できるエンジニアを目指しましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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SAPエンジニアとは?仕事内容や将来性について解説

SAPエンジニアの仕事に興味があるものの、SAPエンジニアの仕事内容がよく分からない、という方も多いのではないでしょうか。SAPを導入することで業務の効率化を図れるものの、現在SAPを扱える人材は多くないため、SAPエンジニアは需要の高い職種のひとつです。 本記事では、SAPエンジニアとは何かについて解説します。SAPエンジニアの仕事内容や必要なスキル、将来性などを詳しく解説していますので、SAPエンジニアに興味がある方はぜひ参考にしてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SAPとは SAPとは、ドイツのソフトウェア企業であるSAPが開発したERPパッケージです。ERPは「Enterprise Resources Planning」の略であり、経営業務を効率的に管理するために使う統合基幹業務システムのことです。具体的には製品の売上や生産数、従業員の給与、顧客数といった事業をするうえで欠かせない情報を1つのシステムで管理します。 ERPパッケージを使うことで社内の重要情報を一元管理できるようになり、人事部や経営層が会社の状況を把握しやすくなります。その結果として事業の改善点などをいち早く見つけられるようになり、事業の成長速度を早められる効果も期待できます。 ERPパッケージにはさまざまな種類がありますが、中でもSAPは世界中で広く使われています。一般企業だけでなく官公庁などにおいても導入されていることから、その信頼性と利便性の高さがお分かりいただけるでしょう。 なお、SAPについてはSAP2027年問題が注目されています。SAP 2027年問題とは、SAP社の基幹業務システム「SAP ERP 6.0」の標準サポート期限が2027年末に終了することにより、セキュリティ上の脆弱性や機能の改善が受けられなくなる問題です。 SAP 2027年問題は、SAP ERP 6.0を利用している企業にとって、重要な経営課題となっています。早期に対策を検討し、自社にとって最適な対応策を策定することが重要といわれているため、適切な提案ができるSAPエンジニアの需要は今後もさらに高まるでしょう。 SAPエンジニアとは SAPエンジニアは、文字通りSAPに関わる業務を担当するエンジニアのことです。SAPは多くの企業にとって利便性が高いERPパッケージではあるものの、SAPを自社向けにカスタマイズして効率よく使えるようにするには、多くの専門知識が必要となります。そのため企業は、SAP関連に特化したSAPエンジニアというポジションを設けることがあるのです。 SAPエンジニアとして案件に参画するには、求められるスキルを身につけ、SAPを通じて企業の生産性を高められることをアピールしなくてはいけません。SAPエンジニアに具体的にどのようなスキルが求められるかについては、後ほど詳しく解説します。 また、SAPエンジニアとして実績を残した後は、SAPコンサルタントやプロジェクトマネージャーといったさらに上流工程の仕事にキャリアアップする方も多いです。キャリアアップすることでより裁量権を多く与えられるようになり、給与もアップする傾向があります。 SAPエンジニアの仕事内容 SAPエンジニアの仕事内容について解説します。SAPエンジニアは単にプログラミングをするだけでなく、SAPに関わる幅広い仕事を任せられることが多いです。SAPエンジニアの仕事内容は大きく次の3つに分けられます。 パラメータ設定 アドオン開発 コンサルティング SAPエンジニアとして働くためには、これらの仕事をこなしていかなくてはいけません。以下では、SAPエンジニアの仕事内容について詳しく解説していきます。 パラメータ設定 パラメータ設定とは、SAPを自社で使えるようにSAPの管理画面から各パラメータを変更する作業のことです。 たとえば、会社情報や画面に表示させる項目を決めていきます。SAPはさまざまな企業の業務に対応できるように作られていますが、自社で効率的に活用するためには自社用にカスタマイズしなくてはいけません。SAPのパラメータは項目数が非常に多く、設定方法も複雑であるため、専門のスキルを持った人材が必要です。 パラメータ設定では具体的に、以下の項目を調整します。 会社情報:会社名や所在地、業種など 業務情報:扱う商品やサービス、取引先など 画面表示:表示する項目や並び替えなど 動作設定:処理の優先度やログの記録など パラメータ設定は、SAPを自社で運用するうえで必須の作業です。SAPエンジニアは、SAPのパラメータの知識とスキルを身につけて、自社に最適な環境を構築することが求められます。 アドオン開発 アドオン開発とはSAPに追加する機能を開発することです。アドオンとはプラグインや拡張機能とおおよそ同じ意味と捉えて問題ありません。Chromeなどのブラウザに拡張機能を追加するとより便利に使えるのと同じように、SAPにアドオンを追加することでより自社向けにカスタマイズできます。アドオン開発には、以下の2つの種類があります。 カスタマイズ:SAPの標準機能を設定やプログラムの変更により開発する手法です アドオン:SAPの標準機能とは独立した機能を新たに開発する手法です カスタマイズは、比較的簡単にできるため、小規模な変更に適しています。一方、アドオンは、比較的難易度が高いため、大規模な変更や新機能の追加に適しています。アドオン開発は、SAPをより効果的に活用するために重要な手段です。顧客のニーズに合わせたアドオン開発ができるエンジニアを目指しましょう。 コンサルティング SAPエンジニアとしてキャリアを形成していくためには、コンサルティングに関する知識も必要となるでしょう。 SAPエンジニアとして実績を積むと、開発だけでなくコンサルティングも担当することがあります。コンサルティングでは、クライアントに対してSAPの導入や運用に関するアドバイスをしなくてはいけません。SAPの導入・運用に関しては、企業課題を分析したうえでアドバイスをする必要があるため、論理的思考力や経営知識が求められます。 コンサルティングに関しては、SAPエンジニアになるために必須のスキルというほどではありませんが、SAPエンジニアとしてより活躍するためには身につけたいスキルです。コンサルティングなどの上流工程の仕事を担当できれば、収入のアップにも繋がります。SAPの技術的なスキルだけではなく、それを用いてどう企業の課題を解決するかを考えられるエンジニアを目指していきましょう。 コンサルティング能力を伸ばしていくために必要なスキルは以下のとおりです。 論理的思考力 経営知識 ヒアリングスキル プレゼンテーションスキル コンサルティングスキルを身につけるには、業務プロセス改善の手法や経営戦略などの知識を習得する必要があります。セミナー受講や資格取得などを通じて業務コンサルティング力を高めていきましょう。 SAPエンジニアの年収 テクフリに掲載されている案件の単価情報をご紹介いたします。テクフリにはSAPエンジニア関連の案件もいくつかあり、その多くが月単価100万円以上です。特にプロジェクト全体管理、ベンダー決定後のコントロールといった上流工程の案件は単価が高く、月単価が150万円を超えている案件もあります。 現時点でのSAPエンジニアの案件はそれほど多くはありませんが、SAP関連のスキルを身につけているエンジニアも多くはないため、競争率はそれほど高くないことが予想されます。SAPエンジニアとしてのスキルをしっかり身につけ、これまでの実績を上手くアピールできれば月単価100万円超えのSAP案件に関われる可能性もあるでしょう。 SAPエンジニアに必要なスキル 続いて、SAPエンジニアに必要なスキルについて解説します。SAPエンジニアはプログラマーやシステムエンジニアなどとはまた別種類のエンジニア職であり、求められるスキルも全く異なります。SAPエンジニアを目指すなら、SAPエンジニアに特化したスキルを身につけることが近道と言えるでしょう。 SAPエンジニアに特に必要なスキルは次の3つです。 ABAP Java SAPのモジュールに関するスキル これらのスキルは最低限身につけないと、SAPエンジニアとして案件に関わることが難しくなるため、優先して身につけるようにしましょう。以下では、SAPエンジニアに必要なスキルについて詳しく解説していきます。 ABAP SAPのアドオンを開発するには、ABAPというプログラミング言語の知識が必要となります。ABAPはSAPでのみ使われる言語であるため、SAPエンジニアを目指す場合は新たに習得しなくてはいけません。ABAPは構造化プログラミング言語であり、文法的にはCOBOLと似ています。ただ、近年はオブジェクト指向も取り入れています。 学習サイトの多くはABAPの教材を用意していないため、ABAPを学びたい方は参考書を購入するのが良いでしょう。 Java 最近のSAPではABAPだけでなくJavaも利用できるようになってきたため、Javaのスキルも身につけた方が良いでしょう。Javaは業務システムや基幹システムの開発でも使われている有名な言語です。汎用性が非常に高いため、Javaを身につけることで幅広い案件に参画できるメリットがあります。 SAPのモジュールに関するスキル SAPのモジュールに関するスキルも必要です。SAPでは関連する業務を1つのモジュールにまとめてあります。 SAPのモジュールは大きく分けて次の4つです。 会計モジュール ロジスティックモジュール 人事モジュール その他のモジュール 会計モジュールには、財務会計や管理会計、販売会計などの機能があります。ロジスティックモジュールとは、購買、在庫、発注、販売などのサプライチェーン機能を管理するものです。人事モジュールは、人事部門の業務を支援する機能を持っており、給与計算、勤怠管理、採用管理などができます。 その他にもCRM、BI、PMなど多岐にわたるモジュールがあり、業務要件に合わせてカスタマイズしていきます。 SAPエンジニアには、各モジュールの基本機能、データ構造、処理の流れを理解し、要件に応じて適切なモジュールを提案・構築できるスキルが必要です。 SAPエンジニアのキャリアパス SAPエンジニアには、以下のようなキャリアパスがあります。 プログラミングエンジニア:SAPのシステム開発の基礎を身につける。 システムエンジニア:クライアントの要件をヒアリングし、システム設計をする。 プロジェクトマネージャー:プロジェクトの全体を統括し、開発を進める。 SAPコンサルタント:企業の経営課題を分析し、SAPを活用した解決策を提案する。 プログラミングエンジニアやシステムエンジニアは、SAPの開発実務や構築したシステムの保守運用を担当します。プロジェクトマネージャーは、プロジェクトのリーダーやマネージャーとして、プロジェクトを成功に導く役割です。大規模プロジェクトの管理、プロジェクト要員の育成などをします。以下では、SAPコンサルタントやそれ以外のキャリアについて見ていきましょう。 SAPコンサルタント SAPコンサルタントは、業務要件定義からシステム設計、構築、導入支援までを担当します。コンサルティングスキルが求められ、プロジェクトリーダーを務めるケースも多いです。SAPコンサルタントとして活躍するためには、以下のスキルが求められます。 SAPのシステム開発・運用に関するスキル コンサルティングに関するスキル ビジネスに関する知識 SAPコンサルタントは、企業の経営課題解決に貢献できる人材として、高い収入も狙える職種です。 SAP以外のERPエンジニア SAP以外のERPエンジニアは、SAP以外のERPパッケージのシステム開発や運用をする職種です。SAP以外のERPエンジニアとして活躍するためには、以下のスキルが求められます。 SAP以外のERPパッケージに関するスキル プログラミングに関するスキル ビジネスに関する知識 SAPエンジニアとしての経験を活かして、他のERPパッケージのエンジニアとして転職することも可能なので、幅広いキャリアパスを検討してみましょう。 SAPエンジニアの将来性 SAPエンジニアの案件は多いとは言えないため、SAPエンジニアの将来性を心配する方もいるかもしれません。 ですが、SAPエンジニアの将来性は十分にあると言えます。SAPは世界中で使われているERPであり、企業のグローバル化が進められている昨今、需要が更に高まる可能性が高いです。 また、日本では少子高齢化が進んでおり、多くの企業にとって業務効率化や意思決定の速度を速めることは重要課題となっています。そのため優秀なSAPエンジニアの力を借り、SAPを通じて基幹業務の効率化を図りたい企業は多いと予想されるでしょう。 ただし、SAPエンジニアはSAPという1つの会社の製品に依存する仕事であることは頭に入れておきたいポイントです。つまり、SAPの動向に左右されやすい仕事ということです。たとえばSAPに大規模な仕様変更があった場合、SAPエンジニアは再度スキルを習得しなおさなければいけない可能性があります。SAPエンジニアはSAPの動向にも気を配りつつ、最先端のスキルを身につけていくことを意識することが大切です。 未経験からSAPエンジニアになるには 未経験からSAPエンジニアになるためには、以下の方法があります。 SAPのトレーニングを受講する SAPの書籍やWebサイトを活用する SAPの資格を取得する SAPの導入・運用プロジェクトに参加する 未経験からSAPエンジニアになるには、SAPの知識やスキルを身につけることに加え、実践的な経験を積むことが重要です。また、SAP関連のセミナーやイベントに参加したり、オンラインコミュニティなどに参加するといった仲間づくりをするのも良いでしょう。 未経験からSAPエンジニアになるには、時間と努力が必要です。しかし、SAPに関する知識やスキルを身につけることで、SAPエンジニアとして活躍できるようになります。取り組めそうなところから少しずつ取り組んでみましょう。 まとめ 本記事では、SAPエンジニアの仕事内容や必要なスキルなどについて解説しました。 SAPはERPの中でもシェア率が高く、日本でも多くの企業で使われています。 しかし、SAPを扱える人材は多くないため、エンジニアとしての市場価値を高めるためにSAPエンジニアを目指すのはおすすめです。 一方で、SAPエンジニアは幅広い仕事をこなす必要があるため、求められるスキルも多岐にわたります。これからSAPエンジニアを目指す方は、まずは参考書を通じてプログラミング言語であるABAPを学ぶところから初めてみましょう。 そして徐々にパラメータ設定やアドオン開発の技術を身につけていけば、SAPエンジニアとして参画できるようになります。SAPで開発するための必要なスキルや経験を身につけて、SAPを導入することで企業の課題を解決するという価値を生み出せるSAPエンジニアを目指しましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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RPAエンジニアとは?年収や将来性について徹底解説

RPA(Robotic Process Automation)とは、ロボットによって業務の自動化を実現する技術です。RPAは、人間が繰り返し行うルーチンワークを自動化することで、時間とコストを削減します。例えば、Excelのデータ処理やデータ入力などの作業を自動化するという使い方ができます。 RPAの活用例は、金融機関での口座開設手続きや入金処理、人事部門での給与計算や社員の入退社手続きなどです。RPAを活用することで、これらの作業を効率化し、生産性の向上が図れます。RPAエンジニアはRPAの技術を活用して企業の業務効率化を実現するための専門家です。 この記事ではRPAエンジニアの業務内容や必要なスキル、将来性、年収、そして案件情報について紹介します。 RPAエンジニアになるために必要なスキルや知識が何か気になる RPAエンジニアとしての将来性や市場動向が気になる RPAエンジニアの年収やキャリアパスが気になる という人は、ぜひ参考にしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる RPAエンジニアとは RPAエンジニアとは、Robotic Process Automation(ロボティック・プロセス・オートメーション)の導入や運用を担うエンジニアです。RPAは、人間が行う定型的な業務を自動化するためのソフトウェアであり、RPAエンジニアは、RPAの開発、導入、運用、保守を行うことで、企業の業務効率化を図ります。 RPAエンジニアは業務分析、要件定義、RPAの開発、運用・保守など、さまざまな業務を担当します。 このため、ITの知識に加え、ビジネスプロセスの理解や問題解決能力も必要とされる職種です。 また、RPAの技術やツールは常に進化し続けています。RPAエンジニアには市場の最新動向を常に確認して、顧客の要望を満たすために最適な技術やツールを選定するスキルも必要です。RPAエンジニアは、企業の業務効率化や競争力強化に大きく貢献しており、その役割はますます重要視されています。 近年では業種を問わず多くの企業でRPAを活用した業務効率化が進んでいるため、RPAエンジニアは幅広い業界で活躍できるチャンスがある職種ともいえるでしょう。 RPAエンジニアの仕事内容 RPAエンジニアはRPAツールを使用して、業務フローの分析・設計を行い、自動化プロセスを開発します。また、RPAの運用・保守も担当します。RPAエンジニアの仕事内容は、大きく分けて以下の3つです。 業務分析・要件定義 RPAの開発 RPAの運用・保守 以下では、それぞれについて紹介します。 業務分析・要件定義 RPAエンジニアが行う仕事のひとつは、企業のどの業務を効率化するかを決める業務分析や要件定義です。 クライアントとなる企業にヒアリングなどを行うことで、業務プロセスを詳細に分析して、どの業務が自動化の対象となるかを特定します。 要件定義では業務のフローチャートやマップを作成して、現行プロセスの問題点を洗い出すことが大切です。 現状の問題点や改善策を企業の担当者と一緒に検討して、自動化に適した業務の範囲や要件、制約条件などを明確にします。RPAエンジニアの仕事内容には、システム開発の要件定義フェーズから企業の担当者と一緒に業務効率化を検討することもあると覚えておきましょう。 RPAの開発 RPAエンジニアは、RPAツールを使用して自動化プロセスを開発します。これには、以下の作業が含まれます。 ワークフローの設計 スクリプトの作成 データの整形や連携 テストとデバッグ また、APIの活用やデータベースとの連携など、要件を実現するために必要な技術の調査もRPAエンジニアの仕事内容です。RPAツールと既存の業務システムをどう組み合わせるかを検討して実装するスキルが求められます。 さらに、RPAの開発をする上では、業務担当者との連携や調整も重要です。なぜなら、RPAは業務担当者の業務を自動化するものであるため、業務担当者のニーズを正確に把握して、RPAに反映する必要があるためです。また、RPAの開発が完了したら、テストフェーズで業務担当者にRPAをテストしてもらい、問題点があれば修正する必要があります。RPAの開発やテストは、業務担当者と協力して行うことが重要だと覚えておきましょう。 RPAの運用・保守 RPAの開発が完了したあとも、RPAエンジニアはシステムの運用と保守を担当します。RPAの運用・保守としては以下のような作業を行うことで、システムの安定稼働を維持します。 定期的なモニタリング トラブル対応 パフォーマンスの最適化 セキュリティの確保 また、クライアント企業のビジネスプロセス変更に伴うRPAの修正や改善も、運用や保守の仕事内容のひとつです。ときには業務担当者とも協力して、より効率的かつ安定的に業務プロセスの自動化を行えるようなシステムを維持することが求められます。 RPAエンジニアに求められるスキル RPAエンジニアは顧客のビジネスプロセスを理解して、RPAツールを使用して業務を自動化します。RPAエンジニアには、以下のようなスキルが必要です。 システム開発の経験 プログラミングスキル コンサルティング能力 RPAエンジニアは、クライアント企業が行う業務の効率化や生産性の向上に貢献できる、将来性の高い職種です。ここではRPAエンジニアに必要なスキルついて詳しく説明します。 システム開発の経験 RPAエンジニアには、システム開発の経験が求められます。特にプロセス自動化や業務最適化の経験は重要です。また、RPAシステムを構築するにあたり、システム開発のライフサイクルやプロジェクト管理の知識も必要です。RPAエンジニアを目指す人は、以下のようなシステム開発の一連の流れを経験しておくと良いでしょう。 システムの要件定義 システムの設計 システムの開発 システムのテスト システムの運用 プログラミングスキル RPAの開発にはプログラミングスキルが必要です。一般的に使用されるRPAツールには、スクリプトやマクロの作成に特化した言語があります。これらの言語は、RPAツールの機能や特徴に合わせて設計されており、RPAツールを効率的に操作するために使用されます。したがってRPAエンジニアには、プログラミングの基礎知識やロジカルシンキングの能力が必要です。RPAの開発でよく使われるプログラミング言語は以下のとおりです。 VBA Python Java Ruby PHP C# RPAエンジニアを目指す人は、これらの言語を使って自動化システムを構築した経験がアピールポイントとなるでしょう。 また、RPAエンジニアは、RPAツールの習得も不可欠です。UiPathやAutomation Anywhereなど、市場で使用されているRPAツールに精通することで、エンジニアとしての競争力を高められます。プログラミングスキルやRPAツールに関するスキルを習得して、要件を満たすために最適なシステムを構築できるエンジニアを目指しましょう。 コンサルティング能力 RPAエンジニアは、業務プロセスの改善や最適化に関するコンサルティング能力も必要です。顧客企業が行う業務とRPA技術で実現できることの両面を理解し、クライアントや業務担当者とのコミュニケーションを円滑に行う能力が求められます。コンサルティング能力の具体例は以下のとおりです。 コミュニケーション能力 問題解決能力 プレゼンテーション能力 交渉能力 RPAエンジニアは、RPAシステムの開発、導入、運用、保守と幅広い業務を担当します。クライアント企業の業務担当者と積極的なコミュニケーションを行い、よりよいシステムの実現を目指しましょう。 RPAエンジニアのキャリアパス RPAエンジニアとしてのキャリアパスは、RPAコンサルタントやフリーランスとして独立する道が挙げられます。 RPAコンサルタントは、企業にRPAシステムの導入や運用を支援する仕事です。フリーランスとして独立すると、RPAエンジニアとして自分のペースで働くことができます。ここでは、RPAエンジニアのキャリアパスとして以下の2つを紹介します。 RPAコンサルタント フリーランスとして独立 RPAエンジニアとして経験を積んで活躍する姿をイメージしてみましょう。 RPAコンサルタント RPAエンジニアのキャリアパスのひとつとして、RPAコンサルタントへのステップアップがあります。RPAコンサルタントは、RPAの導入や業務プロセスの改善に関する専門知識を持ったエキスパートです。RPAコンサルタントの仕事内容は、顧客とのコミュニケーションを通じて業務の自動化の機会や課題を特定して最適なRPAソリューションを提案することです。 また、RPAの導入計画の策定やトレーニング、プロジェクトの管理なども担当します。顧客企業が行う業務の効率化やデジタルトランスフォーメーションの支援に貢献したいという人は、RPAコンサルタントを目指してみましょう。 フリーランスとして独立 RPAエンジニアはフリーランスとして独立する道も選択できます。自身のスキルと経験を活かし、複数のプロジェクトに参加したり、RPAのコンサルティングやトレーニングを提供したりすることが可能です。フリーランスのメリットは、自分のスケジュールや希望に合わせてプロジェクトを選択できるところです。自分ですべて管理しなければならないという厳しさもありますが、案件の選択肢を持って働きたい人は、フリーランスになる道も検討してみましょう。 RPAエンジニアの年収 RPAエンジニアの仕事内容やキャリアパスを紹介したところで、気になるRPAエンジニアの年収についても紹介します。求人ボックスによると、RPAエンジニアの平均年収は約550万円です。月給にすると約40万から50万程度が相場となっています。これは、国税庁による令和3年度の平均年収443万円よりも高い水準であるといえるでしょう。 参考:求人ボックス 参考:令和3年分 民間給与実態統計調査 とはいえ、RPAエンジニアの年収は、経験や能力、所在地などによって異なります。一般的に、初級レベルのRPAエンジニアの年収は約350万円から500万円程度であり、中級レベルでは500万円から800万円程度、上級レベルでは800万円を超えることもあります。RPAエンジニアとしてのスキルや経験を積み上げて、さらなる年収アップを狙いましょう。 RPAエンジニアの将来性と需要 RPAの市場規模は年々拡大しており、その成長性は高まっています。矢野経済研究所が2020年に行った調査によると、過去数年間でRPA市場は急速に成長しており、今後も更なる拡大が見込まれています。 参考:矢野経済研究所 2022年度には年商50億円以上の大・中企業でのRPA導入率は50%というデータもあり、業種を問わず多くの企業でRPAの導入が進んでいるといえるでしょう。 参考:ビズクロ RPA技術の発展により、企業は業務の自動化を進めることで生産性を向上させ、競争力を高めることを目指す傾向があります。RPAエンジニアとして企業の発展に貢献できる人材を目指しましょう。 また、RPAの市場規模とともに、RPAエンジニアの需要も年々増加しています。RPAエンジニアは多くの企業で必要とされるため、キャリアの選択肢も広がります。また、RPA分野でのキャリアパスが充実しているところもあり、スキルを磨きながらキャリアアップするチャンスもあるでしょう。 まとめ RPAエンジニアは、RPA技術を用いて業務プロセスを自動化・効率化するスペシャリストです。RPAエンジニアの主な仕事内容は以下のとおりです。 クライアントの業務分析・要件定義 RPAの開発 RPAの運用・保守 RPAエンジニアは要件定義、開発、運用まで、システム開発に関する幅広い業務に関わる仕事だという点を押さえておきましょう。また、RPAエンジニアのスキルを活かしたキャリアアップには、実務経験や知識の幅を広げることが重要です。常に新しい技術を学び続けて自己成長を図ることで、RPAエンジニアとしてのキャリアを築いていきましょう。 RPAに関する市場規模は拡大しており、RPAエンジニアは、現代のビジネス環境で重要な役割を果たす存在です。RPAエンジニアの年収は経験や能力によって異なりますが、需要の高まりとともに将来性も期待されます。今回紹介した内容を参考に、RPAエンジニアとしての一歩を踏み出してみましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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客先常駐エンジニアのメリット・デメリットは?

エンジニアとしての働き方の1つに「客先常駐」があります。文字通りクライアントのオフィスに足を運んで、その場で開発業務に従事することを指します。IT業界特有の働き方であり、雇われている会社と勤務する会社が別々になっていることが大きな特徴。 1つの会社で勤め続けるのではなく、さまざまな会社をわたり歩いてプロジェクトに携わることになるので、幅広い経験を積むことが可能です。一方で、職場が変わるごとに周囲とのコミュニケーションが必要になり、報酬や待遇も低くなりがちというデメリットも存在します。 ここでは、そんな客先常駐に関する仰天エピソードについてご紹介していきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 客先常駐の特徴 客先常駐の働き方・スタイル・手当 客先常駐は、エンジニアを求めているクライアントに対し、自社で雇用しているエンジニアを派遣する事業モデルを指します。エンジニアが自らクライアントのオフィスで開発業務を担う、IT業界ならではの働き方といえます。 客先常駐の契約期間中は、入社した会社に出勤するのではなく、クライアントの会社に出社して働くことです。報告書を提出するために自分が籍を置いている会社に出社することがありますが、基本的に自宅からクライアントの会社を往復する生活スタイルです。 正社員という身分で雇われてはいますが、実質的には「特定派遣」という形態で働く派遣社員に近いものと考えてよいでしょう。これは、成果物の納品に対して報酬・手当が支払われるのではなく、労働力の提供(労働時間)に対してフィーが発生するものです。 正社員 客先常駐 フリーランス 雇用者 勤務先と同じ 派遣会社 自分 勤務先 雇用者と同じ 派遣会社の顧客企業 なし 報酬相場 高め やや低め 成果によって変動 メリット 勤務先が固定なので安定 さまざまな職場を経験可能 自分の裁量で仕事を決定できる デメリット 強制的に税金が決まる 安定性にかける 全てが自己責任 普通の正社員と、客先常駐、フリーランスの3つの働き方を比較してみましょう。客先常駐の大きな特徴は「さまざまな職場を経験可能」である点です。正社員は給料が高めになる傾向がありますが、そこ以外の世界を知らない井の中の蛙になりやすいと言えます。 すべてを自分で決めて、責任を一挙に背負えるならフリーランスを選ぶのも手ですが、会社というバックグラウンドを得たいなら客先常駐のほうが適しているでしょう。 客先常駐は派遣元の会社にはメリットが大きい 派遣社員と比べると、正社員として雇用されるがゆえに社会保険をはじめとする福利厚生が充実し、安定した身分で働けるというメリットがあります。しかし客先常駐エンジニアは残業が発生しやすくなるという側面も持っています。残業代は支払われるのが普通ですが、労働時間が拘束されやすくなる点に注意が必要です。 少し視点を変えて考えてみると、IT企業の経営者からすれば客先常駐というビジネスモデルは、非常に効率の良い稼ぎ方といえます。というのも、自社開発によって製品・サービスを販売する場合は、売上によって業績に波が出てしまいます。 一方で客先常駐の場合は、クライアントから毎月固定のコストを支払ってもらえるので、安定した業績を保てるというわけです。加えて、広いオフィスや高額なPCを揃える必要がないため、経費も最小限で済みます。 エンジニアの数を増やして大量の正社員を雇用することで、ほとんどリスクを背負うことなく売上を伸ばすことが可能になるんですね。 客先常駐のメリット 新しい知識・経験を得ることができる では、そんな客先常駐のエンジニアは、どんな働き方をしているのでしょうか? まずポジティブなエピソードから紹介すると、客先常駐の場合は「未経験からでもスタートしやすい」という話をよく聞きます。客先常駐を手がける会社では、とにかく人手を欲する傾向にあるため、入社難易度は低く未経験からでも入社しやすいことが珍しくありません。 これから新たにIT業界を目指そうという人にとっては、第一ステップとして客先常駐という契約形態を選ぶのは賢明な選択肢といえます。 様々な人・文化・技術に触れることができる また、「いろんな職場でさまざまな人に会うことができる」点も、客先常駐のメリットとしてよく挙げられる点です。入社した会社で雇用されつつも、数ヶ月から数年単位で働く会社が変わりますので、数多くの会社の常識に触れ、いろいろな人から刺激を受けられる点は見逃せません。 働く会社やプロジェクトによって、使用する言語やツールも異なってきます。その都度学び続ける姿勢は必要になるものの、多くの働き方に触れることで自身のスキルアップにつながる可能性も高くなります。 出会う人が多くなることで、新たな友人が増えたり、一緒に会社を創業することになったり、あるいは常駐先の会社で出会った異性と付き合うことになったりと、人間関係におけるメリットも少なくありません。 IT業界のさまざまな人とのコネクションを築き、人脈を広げられる点は、客先常駐の大きな魅力といえるでしょう。 常駐先からヘッドハンティングも? また、ごく少ないケースではありますが、「常駐先企業にヘッドハンティングされる」ことも、客先常駐のメリットの1つです。新卒や中途で入社するには非常に難易度が高い大手企業であっても、客先常駐での実績が認められれば、引き抜いてもらえる可能性が存在します。 周囲のエンジニアより高い生産性を発揮して、円滑な人間関係を構築するなどの努力が必要ですが、夢のあるキャリアパスとして魅力を感じる方も多いようです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 客席常駐のデメリット ここまでは客先常駐のポジティブなエピソードについて紹介してきましたが、物事には表があれば裏があります。同様に、客先常駐には問題点やデメリットとなる側面もいくつか存在します。ここからは客先常駐のネガティブなエピソードを取り上げていきましょう。 会社によっては厳しい扱いも 派遣される常駐先は、常駐エンジニアに丁寧に指導しているところもあれば、そうでないところもあります。結果として「スキルアップが難しいケースがある」点に、注意しなければいけません。 クライアントからすれば、客先常駐のエンジニアに対してある程度のスキルを要求するものですので、教育する対象として見ておらず、一定の期待を持って業務を割り振ることが多くなります。したがって、自社雇用の社員のように丁寧に指導してもらえるとは限らず、わからないことは積極的に質問していく姿勢が求められるでしょう。 面倒な仕事を押し付けられることも また、実質的な派遣スタッフとして気軽に登用できることから、要件定義やヒヤリング作業といった上流工程を任されることは少なくなります。コーディングやバグチェックといった単純作業をひたすら担当することもあり、スキルアップにつながらないケースも考えられるわけです。 加えて、「年齢や給料の上限がある」ことも、注意すべきポイントといえます。1つの客先で常駐する期間はあらかじめ決まっていますので、長期間勤めることで昇給・昇級を狙う…というのが難しく、実績やキャリアを積み上げにくいという側面があります。 ベテランはあまり求められない? 40代、50代と年齢があがるにつれて人件費がかさむのが通例ですので、より安いコストで派遣できる20代、30代のエンジニアの方が客先常駐スタッフとして好まれる傾向にあります。したがって、中堅〜ベテランと呼ばれるにつれて常駐先が少なくなり、仕事が減ってしまう危険性があります。 せっかくの会社員としての手当をとりにくい プライベートに関連したデメリットとしては、「休みを取得する難易度が高い」点も忘れてはいけません。急な体調不良やトラブルによって仕事を休まざるを得ない場合、常駐先のクライアントと、入社している会社の双方に連絡する必要があります。 有給休暇を取得する際にも同様で、休みを取得するハードルはかなり高くなってしまいます。特にシフト制で勤務している職場ではさらに難易度が上がる可能性が高いので、注意しておきたいところです。 客先常駐の経験者の口コミを紹介! (techcareer編集部調べ) 客先常駐の先輩の口コミ その① 客先常駐のエンジニアとしての経験を持つ方からは、次のような意見を見聞きすることがあります。 「客先常駐は評価されにくい。勤務先と雇用者が別の会社だから、仕事で成果を残してもなかなか給料アップや待遇改善につながらない」 たしかに客先常駐の大きな特徴は、雇われる会社と働く会社が別々になっている点ですよね。仮に勤務先でいい成果を残したとしても、「あのエンジニアはすごくよかったよ!」と派遣会社に報告するというのはまれなのかもしれません。 自分の成果がしっかりと評価されてほしい、給料や待遇面を改善してほしいと考えるのであれば、別の働き方を考えてみてはいかがでしょうか。 客先常駐の先輩の口コミ その② 別の先輩の口コミの中には、次のような意見もありました。 「たった1人で知らない企業の人たちと一緒のオフィスで働くことになるので、人間関係のストレスが大きかった。同じ職場の人と馴染むのが大変で、相談できる人も少ない。欠勤の連絡も何人もの担当者に報告する必要があって手間がかかった」 最近では、客先常駐になったとしても2〜3人以上のチームで派遣するなどの工夫を行っている企業も多くなります。しかし今でも1人だけで客先に常駐するよう指示されることが珍しくありません。 そうなったとき、周りとうまくコミュニケーションが取れなければ、成果を残すよりも前に人間関係で失敗して職場を去ることになるでしょう。人によってはうつ病を発症したり、いじめの対象になったりすることも考えられますので注意が必要です。 客先常駐の先輩の口コミ その③ もちろん客先常駐にはメリットも多くあります。たとえば、次のような口コミも見受けられました。 「いろいろな現場を経験して、各企業で人脈を築くことができたので、それが後々の起業で非常に役に立った。周囲としっかりとコミュニケーションが取れれば、むしろさまざまな経験となって自分の役に立つので、客先常駐をやってよかったと思う。」 職場が1つに固定されていないというのは、メリットもあればデメリットもあることがわかります。客先常駐をネガティブなものと捉えることなく、前向きに仕事に取り組めば貴重な経験となるのではないでしょうか。 客先常駐で気をつけること 以上のエピソードを踏まえ、客先常駐として働く際に注意すべきポイントとしては、次の3つがあります。 職場以外でスキルアップを欠かさない コミュニケーションやチームワークを重視し、ヒューマンスキルを磨く 指示待ちにならず、積極的に常駐先に貢献しようとする意識を持つ 以上の3点に気をつけることで、常駐先の企業に引き抜かれたり、幅広いスキルを活かして別のキャリアパスを選択できるようになるはずですよ。 客先常駐に向いている人の特徴は? ストレスに強い 客先常駐の仕事は、常に新しい環境や人間関係に馴染む努力が必要です。それが知らぬ間にストレスの原因となってしまい、心を病んでしまう結果に繋がることもあるでしょう。 進学や就職など、環境が変わるタイミングでは誰でも不安と期待を抱くものです。自分の過去を振り返って、そうしたタイミングで不安よりも期待のほうが大きかったという人は、客先常駐に向いた性格の持ち主かもしれません。 やりがい重視の人 雇用主と職場の企業が異なる客先常駐では、どうしても評価基準があいまいになり、明確なルールのもとで待遇が受けられないことも考えられます。給料や待遇面を重視する人には向かないかもしれませんが、やりがい重視で働きたい人にはうってつけの働き方でしょう。 職場によっては大規模なプロジェクトに携わることができたり、大手企業のオフィスで働けることも出てくるでしょう。そうした待遇以外の面を重視する人に向いています。 好奇心が強い人 客先常駐は、さまざまな職場や働き方を経験できることが大きな特徴です。1つの職場で安定して働き続けたいと考えている人には向かないものの、「せっかくならいろんな現場を見てみたい」と思える人には最適な働き方です。 昔から好奇心が強くて新しい物好きな人や、熱しやすく冷めやすい人、ずっと同じことをしていると飽きてモチベーションが保てない人などは、客先常駐によって本来の力を発揮できるかもしれません。 客先常駐は第一ステップとして最適な働き方 何かとネガティブなイメージを持たれがちな客先常駐ですが、さまざまな仕事を経験でき、人脈が広がるといったメリットもたくさん存在します。特に未経験からのスタートで、コミュニケーション力に自信がある方であれば、第一ステップとして最適な働き方になるでしょう。 メリット・デメリットを十分に吟味して、理想のキャリアを考える上でのヒントとして、客先常駐という働き方を活用してみてくださいね。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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個人事業主の派遣 メリット・デメリット含めて大検証

個人でエンジニアとして活動しているフリーランスのなかには、派遣スタッフとして会社で働きたいと考える人も少なくありません。ですが、個人事業主として活動している以上、派遣としては雇ってもらえないんじゃないかと心配する人も多いようです。 ここでは、エンジニアの個人事業主が派遣として働きたいと考えたときに、押さえておきたいポイントやメリット・デメリットについて紹介します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 個人事業主の派遣は一般的か? 個人事業主が派遣として働くのは、それほど珍しいことではありません。フリーランスとしての収入だけでは生活が成り立たないという場合に、アルバイト感覚で派遣という選択肢を選ぶ人はたくさんいます。 個人事業主も一人の個人ですので、派遣会社に登録できないということはありません。個人事業主だからという理由で、派遣スタッフとして働くことを断られるというのも考えにくいでしょう。むしろ、本業で実績を残しているフリーランスの方であれば、高いスキルを持った人材として歓迎されることもあるかもしれません。 ただ、派遣として働くというよりも、在宅や常駐で働く個人事業主のほうが多いのは確実でしょう。フリーランスとしてクライアントと業務委託契約を結び、自宅やカフェ、もしくは会社のオフィスに出勤して働くスタイルです。 一定のスキルを持ったエンジニアであれば、わざわざ派遣会社を通して仕事を得るよりも、自分でクライアントを探して営業することで、直接契約を結んだほうが報酬が高くなります。すでに稼げているフリーランスが、あえて派遣という働き方を選ぶ必要はあまりないでしょう。 ですが、個人事業主が派遣として働くことにはいくつかのメリットが存在します。 個人事業主の派遣によるメリット 安定収入が手に入る 個人事業主が派遣として働く場合、まず「安定収入が手に入る」というメリットが得られます。特に駆け出しの頃のフリーランスは、毎月安定した収入を確保することが難しいタイミングがあります。 獲得できた案件の数や単価によって、月々の収入が大きく変化します。ガッツリ稼げればそれに越したことはありませんが、クライアント側の都合などによって収入がほとんどなくなってしまうこともあるでしょう。 そんなとき、派遣としても働いていればサラリーマンの給料のように報酬を受け取ることができるので、一定の収入を確保できるようになります。派遣なら数ヶ月ごとの契約が大半なので、これから先数ヶ月は生活費の心配をせずにすむという状況もあるでしょう。 節税になる 2つ目のメリットとして、「節税になる」こともあげられます。個人事業主として得た収入はそのまま売上に計上されますが、派遣として稼いだ給料には「給与所得控除」が適用されます。 つまり、同じ額を稼いだとしても個人事業主としてクライアントから直接報酬を受け取るよりも、派遣で働く給与として受け取ったほうが、支払う税金が安くすむということです。 稼ぎが少ないうちはそれほど気にする必要はありませんが、売上の金額が多くなってきて「今年はちょっと税金が多くなりそうだな」というときに、派遣として働くことで節税するという方法を取るとよいでしょう。 仕事の幅が広がる 3つ目のメリットは、「仕事の幅が広がる」という点です。普段では使わないようなプログラミング言語を扱ってみたり、まったく違う業界のシステム開発をしたりする経験を通じて、個人事業主として働くうえでは身につかなかったスキルを習得できることがあります。 本来であれば独学で学習する必要があった知識を、派遣先で給料をもらいながら教えてもらう…なんてことも可能になります。 さらに、派遣先でさまざまな人と知り合うことで、人脈を広げられることもあるでしょう。派遣先で仲良くなった人から個人的に仕事を依頼されたり、もしくはその人の紹介で案件を獲得できたりといったチャンスが生まれ、幅広く仕事が得られるようになるのです。 派遣会社が福利厚生を用意していれば、それらを利用できるのも派遣のメリットといえます。個人事業主であれば利用できなかった待遇を受けながら、快適に働くことができるかもしれません。 ほかにも、派遣の仕事であれば勤務時間が明確に決まっているため、夜遅くまでダラダラと働き続けてしまうことを防止できます。限られた時間で効率的に作業を進めることができれば、働きすぎを避けることにもつながるでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 個人事業主の派遣によるデメリット 個人事業主が派遣として働くなら、そのデメリットも知っておく必要があります。 たとえば、派遣の仕事が忙しくなってしまえば本業がおろそかになってしまう危険性があります。個人事業主としての実績を残せず、ずっと派遣として働くのであれば通常の派遣社員となにも変わりません。 派遣としての作業が負担となって、個人事業主として活動し続けられなくなれば本末転倒です。派遣の仕事は、あくまでも副業であるという位置づけにして、本業の稼ぎを補完するイメージを持って続けることが大切です。 また、確定申告の手続きがやや複雑になる点もデメリットとしてあげられます。個人事業主としての稼ぎは事業所得ですが、派遣としての稼ぎは給与所得になります。これらは別々に計算して確定申告書に記す必要があるので、収入を区別して記録する必要があります。 クラウド会計ソフトなどを使えば確定申告の手続きに迷うことはあまりないでしょう。年末になったら源泉徴収票をしっかりと取り寄せて、所得を計算することを忘れないようにしてください。 ちなみに、個人事業主としての所得が20万円以下なのであれば、確定申告は必要ありません。派遣先で年末調整の手続きをすれば、確定申告は会社が代行してくれるからです。個人事業主としての稼ぎがあまり見込めないようなら、あえて仕事をセーブして派遣の仕事に集中するのもいいかもしれません。 個人事業主としての仕事と派遣の仕事を掛け持ちするのであれば、自己管理を徹底することも重要になります。派遣の仕事をして、さらに個人事業主としての仕事もするとなれば、休みの時間がうまくとれなくなってしまうこともあるでしょう。 個人事業主は体が資本ですので、もし倒れたり病気になったりしてしまえば、翌月からの収入がゼロになってしまいかねません。派遣先が休みの日にだけ個人事業主としての仕事を進めるなど、計画を立てて仕事をこなすことがポイントになります。 なお、個人事業主と派遣とを掛け持ちするなら、クライアントや家族に対してもそのことを伝えておいたほうがいいでしょう。掛け持ちする理由をしっかりと伝えて納得してもらえれば、周囲の人たちも応援してくれるはず。何も言わずに兼業することで発生するトラブルも防止することができます。 まとめ:自己管理・時間管理を徹底する エンジニアとして働くフリーランスが派遣として働くことは、収入の安定や節税にもつながります。うまく活用することで、本業でもいい結果を残して相乗効果が得られるようになるかもしれません。 ただし、そのためにはこれまで以上に自己管理・時間管理を徹底して、確定申告の際にもミスがないように手続きする必要があります。こうしたメリット・デメリットを踏まえながら、派遣の仕事を探してみてくださいね。 フリーランス案件を探してみる
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フリーランスエンジニアの3つの独立失敗談を紹介

フリーランスエンジニアの失敗談 その1 「フリーランスになるとバラ色の未来が待っている!」的なサイトは多いですが、フリーランスになって失敗した経験のある人の話を紹介しているサイトって意外と少ないですよね。 人は失敗から学ぶといいますが、10の成功談より1の失敗談の方が得ることが多い、というのはよくあることです。 そこで今回は、私の周りにいるフリーランスSE(システムエンジニア)たちの失敗談をご紹介したいと思います。 ひとつ目の失敗談は私が正社員SE(システムエンジニア)として勤務していた、ユーザー系システムインテグレーターの同僚の話です。 ユーザー系システムインテグレーターのプロパーSE(システムエンジニア)社員というのは、自分の傘下で仕事をしているパートナー社のSE(システムエンジニア)には「お客様」として丁寧に扱われ、グループ企業の社員からはIT専門家として全幅の信頼を寄せられます。 若手であっても、SE(システムエンジニア)としての提案がそのままグループ企業のITシステムの運用方針になることすらあります。 ※一部のユーザー系システムインテグレーターだと、親会社の職員に“子会社の人”として、雑に扱われることもあるようですが、(給料には大きな差がつけられていたけれど)うちは目に見えて差別待遇を受けることは少なかったです。 しかし、ユーザー系システムインテグレーターのプロパーSE(システムエンジニア)社員の技術力は、グループ企業特化型です。 世間で話題になっている新技術であっても、グループ企業で使う予定がない技術を学ぶ機会もなく、確かにグループ企業のシステムであれば、上流工程からどんどん担っていけるけれど、総合的な技術力はで、パートナー要員として自身の傘下で仕事をしているベンダー系・独立系システムインテグレーターのSE(システムエンジニア)に勝てそうにない、ということもよくあります。 ところが失敗した彼は、ユーザー系システムインテグレーター勤務者特有の技術の偏りと、その影響に思いをはせず、脱サラ・フリーランス化して、当初、大変苦労していました。 上流工程経験があることを評価されて案件へのアサインはすぐにされるものの、能力不足・知識不足を何度も糾弾されたそうです。 彼がフリーランスになってからも、たまに飲みに行ったりしていましたが、酒が入ると「いままで井の中の蛙だった」とよくこぼしていました。 なお、今では足りなかったスキルを補い、立派にフリーランスSE(システムエンジニア)として活躍しています。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスで失敗しないための検証と対策 1 自己分析不足でしょう。 ユーザー系システムインテグレーター勤務ではなくとも、会社の組織力(あるいは、部署の仲間の協力)のおかげで実現できたことを、自分ひとりのお手柄と勘違いしてしまう人は少なくありません。 自分の能力を侮ってはいけませんが、自分の能力を過信してもいけません。 脱サラする前に本当に現状のスキルセットでフリーランスとしてやっていけどか、真摯に自分のできないこと・足りない分析を分析しましょう。 会社を辞める前に、フリーランス向けの求人会社でエージェントと面接してみて、感触を確認するのもありかと思います。 フリーランスエンジニアの失敗談 その2 ふたつ目は、同じ現場にいたフリーランスSE(システムエンジニア)の話です。 彼は仕事を探すのに人材エージェントを利用していたのですが、その会社が有り体にいうと“評判の悪い”ところでした。 人材エージェントはクライアント報酬を中抜きして利益を得ているので、中抜きされるのは仕方がないところがありますが、明らかに彼が利用している人材エージェントの中抜き率が高く、同じ仕事で同じ単価をもらっている他のフリーランスSE(システムエンジニア)と選べて、彼一人だけ、はるかに報酬が安くなっていました。 他にも不満があったようで、彼は人材エージェントと面談を行い待遇改善を要求しましたが、結局、人材エージェントは納得のいく回答をせず、業を煮やして彼は人材エージェントを乗り換えようとしました。 すると人材エージェントは乗り換えを阻止するために、いろいろ、彼にあることないこと含めて圧力をかけたようで、最終的になにもかもが嫌になった彼は“飛びました”。 現場に来なくなり、人材エージェントもどこにいるかわからない状態になったのです。 フリーランスで失敗しないための検証と対策 2 どこの人材エージェントも一緒だろうと安直に選んだのが運の尽きだったと思います。 人材エージェントは登録者をクライアントに紹介し、その紹介料で稼ぐ仕事です。 求職者のためのボランティア活動ではありませんし、本質的には登録者の幸せなんて知ったことではないのです。 とはいえ、あからさまな“商業主義的な人材エージェント”では登録者も集まらないので、以前よりも、登録者の気持ちに寄り添えない人材エージェントは少なくなってきましたが、それでも、一部でそういう人材エージェントが残っている、ということは理解しておいた方がいいでしょう。 人材エージェントの利用を考えている方は、どこの人材エージェントを利用するか、情報収集をしっかり行うべきでしょう。 また、彼とはその後、会っていないのでなんとも言えませんが、弁護士など労働問題の専門家に相談すれば、また異なった結末になったかもしれません。 フリーランスエンジニアの失敗談 その3 さて、最後は“フリーランスとして成功し過ぎた失敗例”をご紹介いたします。 すでにお伝えした通り、私はユーザー系システムインテグレーターで勤務していましたが、これは、そのときお世話になったある課長の話です。 その課長は入社年度から見るに、明らかに中途採用でした。 しかし、同世代の生え抜き社員たちのことを“同期”と呼び、仲良く飲みに行ったりするので変だなと思い、ある日、そのわけを聞くと、その方は「出戻り」だったのです。 つまり新卒採用でシステムインテグレーターとして入社したあと、いったん会社を辞めて、フリーランスとして10年近く活躍した後、再び新卒採用された会社で中途採用者として採用され勤務している、ということでした。 その人が呼ぶ“同期”は概念的なものではなく、新卒採用で一緒に採用された本物の同期というわけです。 ではなぜ、フリーランスから社員に戻ったか聞くと、「サラリーマンの方が自由だったから」という意外な答えが返ってきました。 元居たシステムインテグレーターに戻って課長職に就いてからの月給に比べて、フリーランス時代の月収は軽く三倍、多いと七倍もあったそうです。 この収入が明らかないようにトップクラスのフリーランスSE(システムエンジニア)として活躍していたようですが、高額報酬の代償として、相当に仕事が厳しく、忙しかったようです。 本人曰く「サラリーマンと違って、自由な働き方ができると思ってフリーランスになったはずなのに、サラリーマンよりハードで自由のない生活をしていた」そうで、お子さんの誕生を機に家族との時間を大事にしたいと考え、フリーランスという働き方を辞めることを決心したそうです。 フリーランスで失敗しないための検証と対策 3 一言でいえばキャパシティーオーバーです。 この方は非常に仕事ができる有能な方であるがために、なんでも挑戦しようという気持ちの強い方だったと思います。 難しい仕事であっても、自分ならできるという自負があり、実際、これまで何度も難題をクリアしてきたのでしょう。 また、クライアント側も「この人に任せれば間違いない」と、どんどん仕事を依頼していたと思います。 さらに確定申告書の作成や契約書の確認なども自分ひとりで行っていたようです。 確定申告書の作成や契約書の確認は外部の専門家(税理士や弁護士など)に依頼することができますし、クライアントの依頼であっても、現状、受けるのが難しいのであれば、その旨をはっきり伝えるべきです。 必要に応じて、仕事を減らす勇気も持つべきです。 まとめ:完結編 今回は私のかかわったフリーランスのSE(システムエンジニア)の失敗談をご紹介しました。 どの問題にも共通するのは、避けようがない失敗ではない、ということです。 フリーランスという働き方にはメリットだけでなくデメリットや落とし穴がある、ということを理解し、デメリットや落とし穴の対処法をしっかり考えておきましょう。 そうすれば、最悪の結末は避けられるはずです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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コーダーとプログラマーの違いとは?求められるスキルについてわかりやすく解説

エンジニアの職種でコーダーとプログラマーという職種があります。どちらもプログラミングコードを書く仕事ではありますが、違いがあります。一体どこが違っているのでしょうか?それぞれの違いを、開発工程での役割や求められるスキルの観点も交えて解説します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる コーダーとは? コーダーの仕事 コーダーの役割は「WebデザイナーがデザインしたWebサイトがインターネットブラウザ上で実際に動くようにHTMLやCSSなどの言語を使って記述していくこと」です。 閲覧するブラウザや端末によって、コーディングしたデザインに不具合が生じることもあるので、その確認や修正も行う必要があります。 コーダーが働く業界 Webサイトの記述が仕事ですので、Web業界で働くことになります。その中でもWebサイト制作を専門行うWeb制作会社などに入社することになります。というのも、通常の会社ではプログラマーがコーダーの役割を兼ねるケースもかなり多く、Web制作を専門に扱っている会社でコーダーを募集するケースが多いのです。 コーダーの年収 コーダーの年収は350万前後です。全職種の平均年収が432万円ですので、その水準と比較するとやや低い傾向にあります。 コーダーのキャリアパス コーダーのキャリアパスとして一般的なものは、WebデザイナーやWebディレクターといったWeb制作の上位職です。 WebデザイナーになるためにはHTMLやCSSなどの言語の知識の他に、PhotoshopやIllustratorなどのグラフィックツールのスキルも必要です。 Webディレクターになるためには、Web制作に関わるスタッフをまとめるマネジメント力が必要です。また、プログラミング・デザイン・コーディング・SEOなどWeb制作に関わる幅広い知識も必要です。 もう一つのキャリアパスは、フロントサイトエンジニアです。HTMLやCSSのさらに深い知識の他に、各種APIやWebサイト表示に関する様々な知識が必要です。 いずれにしても、HTMLとCSSの知識だけでは仕事の幅を広げることは難しいので、自分のなりたいキャリアパスに合わせてスキルや知識を高めていく必要があります。 プログラマーとは? プログラマーの仕事 プログラマーの役割は「プログラミング言語を使って様々なシステムを作る」ことです。システムエンジニアが作成した仕様書や設計書を元にして、JavaやRubyなどの開発言語を用いてシステムが動作するように作り込んでいきます。 プログラマーが働く業界 プログラマーと一口に言ってもさまざまな種類があります。大まかに分けると次の5つがあります。 ・Webプログラマー Webブラウザ上で動作するアプリケーションの開発を行います。主なプログラミング言語は「Java」「PHP」「Ryby」などです。 ・アプリケーションプログラマー パソコンやスマートフォンのアプリケーションの開発を行います。アプリケーションの目的や開発方法によって使用されるプログラミング言語は様々なものがありますが、主なものとしては「Java」「C#」「Python」などがあります。 ・ゲームプログラマー ゲームソフト、ブラウザゲーム、スマートフォンやタブレット向けのゲーム開発を行います。スマホゲームやソーシャルゲームの市場が大きくなり、人気の職種の一つとなっています。主なプログラミング言語は「C#」「C++」です。 ・組み込み系プログラマー 家電製品などに組み込まれているプログラムの開発を行います。組み込みシステムはパソコンやスマートフォン、さまざまな家電製品などに使われており、ハードウェアごとにシステムをカスタマイズする技術が必要です。主なプログラミング言語は「Java」「C#」です。 ・汎用系プログラマー 大企業や政府機関などの大型コンピュータのシステム開発を行います。主なプログラミング言語は「COBOL」です。 それぞれのプログラマーで、働く業界や習得する言語・スキルが異なってきます。Web業界だけではなく、自分のやりたい仕事に合わせて幅広い選択肢があります。 プログラマーの年収 プログラマーの年収は420万前後となっています。開発する言語や持っているスキルによって年収は大きく異なります。経験や実績が少ないうちは年収は300万円台に留まりますが、スキルや経験を積むことで年収が500万円以上を目指すことも可能です。 プログラマーのキャリアパス プログラマーのキャリアパスとしては大きく2つに分かれます。 ・マネジメント職 システムエンジニア、プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャー、コンサルタントなど。仕様書や設計書の作成、プロジェクトのマネジメント、顧客へのシステムコンサルティングなどを行います。 ・スペシャリスト職 アーキテクト、スペシャリストなど。顧客の要望に合わせてシステムの設計を行ったり、一人で設計・構築・保守・運用までシステム開発の幅広い領域を担当します。 以前はマネジメント職を目指すのが一般的でしたが、最近ではプログラミング技術を磨き続けてスペシャリスト職を目指す人も増えています。 Web開発でのコーダーとプログラマーの役割の違い Web開発の大まかな流れは、 Webデザイナーがサイトのデザインをする Webデザイナーが作成したデザインをHTMLやCSSで記述する サイトの動的出力ができるようにシステムを構築する このうち、コーダーが担当するのが2の工程で、プログラマーが担当するのが3の工程です。つまりWebサイトの表側を作るのがコーダーで、Webサイトの裏側を作るのがプログラマーということになります。 コーダーとプログラマーに求められるスキル コーダーに求められるスキル コーダーとして働くために必須になるのは、Webページの実装に必要なHTMLやCSSのスキルです。 最近ではWEBサイトが複雑になっているので、動的なアニメーションなどのコンテンツが含まれていることがあります。そういった場合には上記の言語に加えてJavaScriptやjQueryなどのスクリプト言語のスキルも必要です。 また、Webサイト構築によく用いられるCMS(コンテンツ・マネジメント・システム)であるWordPressはPHPで作成されているため、これをカスタマイズする必要があるときにはPHPのスキルが必要です。 プログラマーに求められるスキル プログラマーに必要とされるスキルはプログラミング理論の知識やプログラミングスキルです。プログラミング言語は数多くあり、それぞれの言語で得意なことが異なってきます。どのような業界でプログラマーとして働きたいかで習得するべき言語は変わってきますが、様々な案件を受けて仕事の幅を広げるためには複数の言語の習得が必要です。 まとめ コーダーとプログラマーの違いについて解説しました。コーダーとプログラマーは一見似たような職種ですが、求められるスキルやキャリアプランが全く異なります。どちらも未経験の人がWeb業界やIT業界に入る第一歩となる職種ですが、自分が今後IT業界でどのようなキャリアを築きたいかを考えてどちらがよいのか決めるとよいでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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『2025年の崖』でエンジニア市場は変わる?エンジニアデビューは今がチャンス!

2025年の崖というものを、みなさんご存じでしょうか?IT業界はもちろん、非IT企業を含めた日本企業の課題として、非常に大きなインパクトを持って報道されたため、見聞きしたことのある方も多いでしょう。 そして、この2025年の崖で変化を求められるのは企業だけでなく、そこで働くエンジニアにも及びます。そこで今回は、2025年の崖で、どのような未来が出現するか予測してみたいと思います。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 『2025年の崖』とは 2025年の崖とは、2025年の日本を予想したときに想定される、さまざまな課題のことです。経済産業省の文書にて、2018年9月7日に指摘されました。 参考:『DX(デジタルトランスフォーメーション)レポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~』 デジタル化社会で企業が生き残るためにどうすれば良いか、という趣旨で作成された報告書ですが、ITの観点から、主だったものとして以下の四点が課題として挙げられています。 20年以上稼働している基幹系システムが6割を超過 日本国内で約3000社がつかっているとされる、ERP(企業資源計画)パッケージの『SAP REP』のサポート終了 約43万人のIT人材不足(先端IT人材、レガシーシステムを知る人材の両方が不足する) 従来ITサービス(SI)市場とデジタル市場の比率が、2017年時点では9対1から6対4へと変わる 結局のところ、「既存のITシステムを更新しないとダメだけど、必要なスキルを持つ人材が足りていない」問題が、2025年にはクリティカルに企業の存続にダメージを与えるレベルになるまで拡大する、ということが謳われています。 なお、この報告書には記載がありませんが、昭和→平成→令和とシステム上の和暦を更新していない場合、2025年は昭和100年となってしまうため、いわゆる『昭和100年問題』の懸念も存在します。 ※昭和100年問題:和暦は二桁でしか管理ができないシステムの場合、昭和100年を昭和0年と認識してしまい、バグを引き起こす可能性がある問題。一昔前にあった、2000年問題とロジックは同じです。 さらに言えば、「人材の2025年問題」というのもあります。これは、いわゆる団塊の世代が75 歳以上に、そして、団塊ジュニア世代が50歳以上になる問題です。レガシーシステムを知る人材が、本当に現場からいなくなってしまうことが考えられます。 このように、2025年はITシステム、ITシステムを持つ企業、そしてITシステムに関わるシステムエンジニアにとって、非常に重要な意味を持つ年になるのです。 2025年の崖によって何が起こる? 2025年の崖によって生じる具体的な事象や、今注目されていくであろう技術などについて詳しく解説していきます。 システム更改案件を中心に求人市場がさらに活発化していく 繰り返しになりますが、2025年の崖とは「既存のITシステムを更新しないとダメだけど、必要なスキルを持つ人材が足りていない」問題です。逆に言えば、企業は自社の古くて更新が必要なITシステムを更新したり、見直しするのに必要なエンジニアが必要になっている、ということでもあります。 日本国内でも多くの会社が使っているERPパッケージの『SAP REP』のサポートは2025年に終了。また『昭和100年問題』も2025年になる前に、システム上の和暦が昭和になっているシステムをなくす必要があります。 そのため、2020年以降、特に2025年の2〜3年前から、システム更改案件が増え、エンジニア人材市場が活発化する可能性が極めて高いです。 非IT企業のIT部門やデジタル部門が強化される 『DX(デジタルトランスフォーメーション)レポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~』でも指摘されている通り、日本の非IT企業でシステム更新が進まないのは、多くの企業がベンダー(IT企業)任せになっているのも一因です。 いつサポートが切れるのかを、あまり意識していなかったり、システムに触れることのできる人材がおらず、なにをどう更新すれば良いのかも、よくわかっていない、という会社も少なくありません。結果として、システムを「使えているので、使い続けている」会社が多くなっています。 その対策として、システムの内製化、つまりベンダーに頼らず自社でエンジニアを抱えてシステム開発・保守を行ったり、ベンダーとともにジョイント・ベンチャーを設立するなど、積極的に関与していく選択肢を『DX(デジタルトランスフォーメーション)レポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~』では提示しています。 こうした対策を実現するため、今後、会社にシステムのことが分かるエンジニアを抱えようという動きが出てくるかもしれません。 また、「デジタル化=IT化」ではありませんが、IT抜きでデジタルを語ることはできません。デジタル企画部など、社内のデジタル化を推進する部門を強化する場合も、エンジニアなどIT人材は有効です。 2025年に向けて、企業のエンジニアニーズが高まる可能性も高いです。 技術力の高いエンジニアと低いエンジニアの格差が拡大する エンジニアが不足しているので、総じてエンジニアの報酬がアップすると考えられます。 しかし、どこの企業も欲しいと思う“スーパーマンのようなエンジニア”の待遇や報酬がさらに高まる一方で、そうではないエンジニアの待遇や報酬は、それほど上がらない可能性も、もちろん存在します。企業の財布だって無尽蔵ではありませんから、“一部のエリートが富を独占する”といった未来も当然ありえます。 2025年になると、AIやRPAなどの自動化技術がシステム開発や保守にも利用されていると思われますから、技術力が低く作業者レベルの人は、少なくても良い、という会社も増えているかもしれません。 あるいは、“できる人”の集まりであることが求められるアジャイル開発が主流となって、ITスキルのない業界未経験者は好まれない未来も可能性としては否定できません。 今後注目されていく技術とは 特に注目されているのが、AIやRPAなどの自動化技術です。単純作業から人間を解放し、より付加価値の高い仕事に従事させて、会社の生産性を上げたいと考えている企業が多いです。自動化技術は今後も継続して求められるでしょう。 また、Java(厳密にはOracle JDK)の有償化が話題になった時期もありましたが、PythonやJVM言語など、新世代のプログラミング言語と、昔からある言語、C言語やPL/I、Cobolの両方を知っている方は、システム更改や、昭和100年問題対応などで重宝されるでしょう。 インフラ側だと、仮想化、クラウドの二つが、引き続きキーワードになっていくと思われます。 どのような視点で考えるかによりますが、私の感覚では、仮想化とクラウドは、「データセンターをどうデザインするか」「サービス提供基盤をどうしていくか」という意味では同じテーマの技術です。 そして、今後、IoTが最重要のトピックとなるのは間違いありません。こちらに関連して、ここ数年で5G、HTTP/3などネットワーク関連の技術が次々と登場しています。このことによってシステム開発がどう変わるのか、なにを意識する必要があるのかは、すべてのエンジニアが知っておくべき知識となります。 まとめ 2025年前後で、IT業界、エンジニアの働き方や人材市場に変化が起きることをご理解いただけたでしょうか。エンジニア志望の方、あるいはエンジニアとしてキャリアアップしたい方は、2025年になった時を意識して、今のうちに、業界デビューを果たしたり、新たな技術の学習を始めてみてはどうでしょうか。 テクフリでフリーランス案件を探してみる
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確定申告はいくらから必要?フリーランスの疑問を解消します

確定申告がいくらから必要かどうかは、フリーランスや会社員、バイト、副業、主婦、学生、パートといったそれぞれの立場によって変わります。フリーランスの場合、確定申告はいくらから必要?と、気になりますよね。 結論から言うと、フリーランスの場合、年間所得額が48万円以下の場合は確定申告をする必要がなく、そうでない限りは確定申告をする必要があります。この所得額とは、年収から経費を引いた額であり、「年間所得額=年間収入−経費」です。 ※2019年分以前の基礎控除額は38万円 つまり、フリーランスとして自分で事業をするに当たってコストが掛かりすぎてしまい、ほぼ赤字に近い場合は確定申告をする必要はなくなります。 この記事では、フリーランスの場合はいくらから確定申告をするのかという点や、確定申告をしないとどんなペナルティがあるのかを紹介します。フリーランスの確定申告について気になっている人は、ぜひ参考にしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる そもそも確定申告とは? 確定申告とは所得税を確定させ、確定させた所得税を国に申告し、収める行為です。サラリーマンの場合は、所得税の計算と納税を会社がしてくれるため、自分で確定申告する必要はありません。しかし、フリーランスの方で一定以上の収入がある方は確定申告する必要があります。 仮に確定申告を怠った、確定申告で虚偽の申告をした場合は税務署から調査を受け、罰則が課せられてしまうので、フリーランスの方は確定申告に関しての知識をつけておく必要があります。 税金についての基礎知識 フリーランスのような個人事業主には所得税以外にも収めなければならない税金があります。それは、事業所得に関する所得税と住民税と国民健康保険料です。 それ以外にも所得額が一定以上ある方には事業税、課税売上高が1000万円を超えていれば消費税、不動産を所有していると固定資産税、自動車を所有している場合には自動車税、機械や構築物や大型乗り物を所有している場合には償却資産税が課されます。 税金に関しては、経費はどこまで認められるのか? 家族従業員に支払った給与に関する税金の取り扱いや電子申告をした場合はどうなるのかなど、かなり幅広い知識が必要となるため、フリーランスとして活動している方はそれなりに勉強する必要があります。 確定申告のやり方は? ここでは確定申告のやり方を簡単に説明します。 まず、収入と経費に関するデータを集めます。収入は契約書や領収書、経費はレシートや領収書のような証明できるものを用意します。 次に、所得控除に関する資料を集めます。所得控除とは、税金を減らすために所得から差し引ける金額のことです。例えば、社会保険料や医療費などが該当します。 そして、自分が確定申告をする必要があるか判断します。確定申告が必要な人は、以下の条件のうちいずれかに当てはまる人です。 所得税が源泉徴収されていない場合 所得税が源泉徴収されていても20万円以上の所得がある場合 青色申告している場合 もし確定申告する必要がある場合は、確定申告書や必要な計算書等を作成します。これらの書類は、e-Tax(国税庁のホームページ)や会計ソフトなどで作成しましょう。 最後に、作成した書類を提出します。提出方法は、e-Tax(国税庁のホームページ)や郵送などがあります。 以上が確定申告の基本的な流れです。詳しく知りたい場合は、国税庁や税務署に問い合わせたり、専門家に相談したりするとよいでしょう。 青色申告と白色申告はどちらがよいの?どちらがお得? 確定申告には白色申告と青色申告の2種類があります。白色申告は収入の少ないまだ開業しはじめたばかりのフリーランス向けで、帳簿の付け方も比較的簡単です。青色申告は帳簿の付け方が難しいですが、収入が多い人は特別控除による節税効果が期待でき、その他にも特典があります。 ただ、青色申告の場合は以下のようなデメリットがあります。 ・開業してから2か月以内に申請する必要がある ・白色申告よりも提出資料が多く面倒 提出資料については、白色申告の方が簡単で手間がかかりません。しかし、白色申告の場合は収入がそこまで無い方だと帳簿する必要がなかったのですが、平成26年1月からは白色申告の方でも帳簿が義務付けられるようになりました。これによって白色申告だろうが青色申告だろうが、帳簿をつける必要性が出てきました。そのため、所得額がいくらにせよ、提出書類を作成する必要があるという点は注意が必要です。 ただ、白色申告の場合は青色申告の場合と異なって、複式簿記ではなく単式簿記での帳簿が認められています。このため、株や競馬の収益、メルカリ販売やYouTubeなどの広告収入といった副業収入のような雑所得の確定申告に向いています。 自分で帳簿をつける時間があまりない 複式簿記で帳簿をつけることが面倒だ 節税をそこまで意識していない という方には白色申告がオススメです。 それでは青色申告と白色申告のどちらがよいのでしょうか。結論から言えば、フリーランスや個人事業主の場合は、青色申告がおすすめです。なぜなら、所得額がいくらにせよ青色申告の方がお得なためです。 青色申告の場合は青色申告特別控除という特別控除が受けられます。比較的複雑な複式簿記で帳簿をした特典として、一定の要件を満たしている場合は55万円分の控除が受けられるというものです。この一定の要件を満たしていない場合は10万円となります。※青色申告特別控除は2020年分より、65万円から55万円に変更(電子申告をすれば65万のまま) 青色申告だとどのくらいお得になるのか、例を挙げて見ていきます。 たとえば、事業所得1,000万円、経費400万円、所得控除額85万円のとき (1)青色特別控除(55万円分)を適用した場合 ①所得額 = 1,000万円(事業所得)ー 400万円(経費)ー 55万円(青色申告特別控除)= 545万円 ②課税所得金額 = 545万円(所得)ー 85万円(所得控除)= 460万円 ③所得税額 = 460万円(課税所得)×20%(税率) ー 427,500円(控除額)= 492,500円 (2)青色特別控除(10万円分)を適用した場合 ①所得額 = 1,000万円(事業所得)ー 400万円(経費)ー 10万円(青色申告特別控除)= 590万円 ②課税所得金額 = 590万円(所得)ー 85万円(所得控除)= 505万円 ③所得税額 = 505万円(課税所得)×20%(税率) ー 427,500円(控除)= 582,500円 (3)白色申告の場合 ①所得額 = 1,000万円(事業所得)ー 400万円(経費)= 600万円 ②課税所得金額 = 600万円(所得)ー 85万円(所得控除)= 515万円 ③所得税額 = 515万円(課税所得)×20%(税率) ー 427,500円(控除)= 602,500円 (1)青色申告特別控除(55万円分)を適用した場合と(3)白色申告の場合で、602,500円ー492,500円=11万円もの差があります。 一般的に、事業所得ー経費の差が大きくなればなるほど、青色申告特別控除を利用した方がお得になるので、事業による利益が大きい方は青色申告特別控除を利用したほうがいいことを覚えておきましょう。 ただ、所得額が低い場合は帳簿の仕方が面倒な青色申告を使うメリットが少ないため、白色申告を利用するという選択肢もあります。 確定申告では所得税に関して確定させるものですが、それにともないその年の国民健康保険料、住民税、事業税なども自動的に算出されるため、非常に大事な制度となっています。 確定申告の期間は例年2月15日〜3月15日頃となっており、この期間内に確定申告をしなければなりません。もし、この期限を破ってしまった場合は延滞税という税金が余分にかかることになり、損を被ることになるので期限内に確定申告をするようにしましょう。 確定申告をしないとどうなる? ここまでは、確定申告について説明してきました。それでは、確定申告すべき人が確定申告しないとどうなるのでしょうか。 確定申告しなければならない人が、確定申告しなかった場合、ペナルティが課せられる可能性があります。 この場合、まず、税務署から「納税申告書の提出を求める通知書」が届き、この通知書に従って期限までに申告書を提出しない場合、罰則金が課せられるのです。さらに、申告漏れがあった場合は追徴課税の対象となります。追徴課税とは、過去の所得に対して税金を再計算し、未払い分を請求することです。追徴課税には、遅延損害金や利息も加算されるため、莫大な額になることもあります。 また、故意に申告しなかった場合、税務当局から刑事告発される可能性もあります。この場合は、罰則金や追徴課税に加え、罰金や懲役などの刑罰が科せられることもあるでしょう。 以上のように、確定申告を怠ることは、重大なペナルティが課せられることがあるため、適切な申告をすることが重要です。 フリーランスの確定申告に関するよくある質問 確定申告とは? 確定申告とは、ある期間の収入について、その額や課税される税額を確定して、税務署に申告をすることです。サラリーマンの場合、会社が代わりに行ってくれますが、フリーランスの場合、自分で行う必要があります。 フリーランスの確定申告はいくらから? 年間所得額が48万円以上の場合は確定申告をする必要があります。 青色申告と白色申告はどちらがお得? 青色申告の場合、「青色申告特別控除」が受けられるので、白色申告と比べてお得です。「青色申告特別控除」とは、複式簿記で帳簿を作成し、一定の要件を満たしている場合は55万円分の控除を受けられるものです。 まとめ:フリーランスは年間所得が48万以上から確定申告する 確定申告をフリーランスはいくらからするの? というテーマで今回はお伝えしました。いかがでしたか?今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 確定申告とは所得税を確定させ、確定させた所得税を国に申告し、収める行為 年間所得額が48万円以下の場合は確定申告をする必要がなく、そうでない限りは確定申告をする必要がある 青色申告の場合は青色申告特別控除という特別控除が受けられ、節税対策になる 確定申告はいくらからするの?という観点から見てきましたが、フリーランスとして活動していて利益が出ている方は、ほとんど確定申告をする必要があります。 また、フリーランスである程度稼いでいる方でしたら、節税を意識した確定申告をするのがオススメです。確定申告についての知識をつけることは少々面倒かもしれませんが、まだあまり知識がない方は是非今回の記事をお役立てください。 テクフリでは、ITフリーランスコンソーシアムという、フリーランス向けの福利厚生サービスも提供しております。中には、お得に税理士に相談可能なサービスもございますので、是非ご確認ください! ITフリーランスコンソーシアムを確認する
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