序文 今回はプログラミング言語であるMATLAB（マトラボ）の歴史についてお伝えしていきます。MATLAB（マトラボ）を普段触れる機会がない方が多いかもしれませんが、プログラミング言語の歴史を触れることにより、そのプログラミング言語が作られた背景や思想、他のプログラミング言語との違いがわかるようになります。 そのため、プログラミング言語の歴史を知っておくことで、役に立つ場面は多いと思います。是非プログラミング言語の歴史に関して理解を深めてみてください。 MATLAB（マトラボ）はMathworks社が開発・提供している数値解析ソフトウェアであり、プログラミング言語となります。行列計算やアルゴリズム開発、データ解析、モデル作成などに長けているプログラミング言語であり、企業の開発に使われる他、学術の研究にも使われることがあるプログラミング言語です。 工学・理学・経済学などの幅広い分野でこのMATLAB（マトラボ）は使われており、産業界や教育界などの分野で数百万人のユーザーが既にいるとのことです。このように幅広い層に親しまれているプログラミング言語がMATLAB（マトラボ）となります。 ▼ データサイエンス分野でトレンドのプログラミング言語、MATLAB（マトラボ） 最近ですと、人工知能やデータサイエンスの分野がトレンドになっていますが、その分野での研究に使われているプログラミング言語の一つにMATLAB（マトラボ）があります。具体的にはデータ探索や機械学習モデルの構築、予測分析の実行などがMATLAB（マトラボ）によってできます。 MATLAB（マトラボ）を使うことでデータ探索の分野では、時系列センサーデータから、画像、テキストに至るまで、MATLAB （マトラボ）のデータ型により、データの前処理に必要な時間が大幅に削減されます。 また機械学習分野では、機械学習でサポートが必要な初心者にも、さまざまなモデルを短時間で評価したい上級者にも、分類アプリおよび回帰アプリが役立ちます。Web やデータベース、エンタープライズ アプリケーションと統合させることもでき、様々な環境に機械学習モデルを展開できるという点もMATLAB（マトラボ）がこれらの分野で使われている理由でもあります。 いくつかの分野ではプログラミングをせずとも、数値解析ができるパッケージもあるほどMATLAB（マトラボ）のパッケージは充実しているため、初心者から上級者まで幅広く使用されています。 MATLAB（マトラボ）の誕生 MATLAB（マトラボ）は1970年代後半に、ニューメキシコ大学で当時コンピューター科学学科の学長をしていたクリーブモラー氏によって、開発がなされました。 当時にこのような数値解析ソフトウェアで有名だったのがFortranですが、このFortranを学ばずともにLINPACKやEISPACKなどの数値解析パッケージにアクセスできるようにするために、このMATLAB（マトラボ）が開発されました。 このMATLAB（マトラボ）は当時、ニューメキシコ大学でのみ使用がされていましたが、このMATLAB（マトラボ）の利便性が定評を呼び、他の大学にも広まりました。コンピューター科学を専門とする学生の中でMATLAB（マトラボ）がたちまち話題となりました。この当時はMATLAB（マトラボ）はフリーソフトウェアとして多くの学生に使われていました。 そして、この当時にエンジニアとして働いていたジョン・N・リトル氏は1983年にモラー氏と会った際にこのMATLAB（マトラボ）が商用的に利用できることに気が付き、1984年に現在もMATLAB（マトラボ）の開発・提供を続けているMathworks社を設立しました。 Mathworks社を設立することにより、MATLAB（マトラボ）の開発に拍車がかかり、MATLAB（マトラボ）はC言語で書き直されることになりました。 MATLAB（マトラボ）黎明期 MATLAB（マトラボ）はMathworks社の設立後に開発が進み、商用パッケージとして広がりを見せました。初めは制御工学の分野で専門的に使われていたものの、他の分野にも広がりを見せていき、理工学系・経済学系の科目である線形代数や数値解析などの分野でも使われてるようになりました。 そして、学校内の研究のみならず、産業界でもMATLAB（マトラボ）は使われるようになり、MATLAB（マトラボ）を利用できるエンジニアを採用する企業も出てきました。MATLAB（マトラボ）は金融データの解析にも使えるため、MATLABエンジニアの金融機関での採用や、膨大なデータを持つIT企業でも採用が進むようになりました。 このようにMATLAB（マトラボ）は様々な業界や分野に広がりを見せました。最初はアメリカ合衆国でのみ使用がされていましたが、1988年になると日本でも使用されるようになり、日本での販売は販売代理店業務を行うサイバネットシステム社が行っていました。 そして、2009年からは今日本でMATLAB（マトラボ）を管理しているMathworks Japan社が販売を行っています。日本では毎年11月〜12月にMATLAB EXPOを開催しており、このMATLAB EXPOでは一日で2000人を超えるほどの参加者が参加します。現在でも大人気のイベントとなっており、MATLAB（マトラボ）が多くのユーザーから信頼されていることがわかります。 MATLAB（マトラボ）成長期 続いてMATLAB（マトラボ）の成長期です。MATLAB（マトラボ）はまずアメリカ合衆国で広がった後に、日本を含む世界中で広がりました。そして、広がりと共にバージョンアップを遂げ、進化してきた歴史があります。 1996年・1997年にはそれぞれVolume8・9というバージョンアップをし、1997年から2005年まではR9.1から最後はR14SP3というバージョンアップがありました。 2006年からは、3月と9月に毎年バージョンアップがあり、3月のバージョンアップではR＋西暦＋a、9月のバージョンアップではR＋西暦＋bという名前でバージョンアップを遂げました。例えば、2006年3月のバージョンアップだとR2006aとなります。 こうして今もバージョンアップが続き、MATLAB（マトラボ）はユーザーにとって使いやすいソフトウェアとして日々進化をしています。 MATLAB（マトラボ）の現在 MATLAB（マトラボ）の現在についてですが、現在も産業界や教育界などの幅広い業界と分野において使われており、特に最近トレンドである人工知能やデータサイエンスの分野でより使われるようになっています。これら以外の分野だと、無線通信の分野でも使われるようになっています。 MATLAB（マトラボ）を利用しようと思った場合はMathworks社が運営するMATLAB（マトラボ）紹介サイトにて購入することになります。MATLAB（マトラボ）の購入に関してですが、企業・学生・個人でそれぞれMATLAB（マトラボ）の価格も異なります。今後、MATLAB（マトラボ）の購入を考えている場合は是非MATLAB（マトラボ）の紹介サイトをチェックしてみてください。 MATLAB（マトラボ）を使った開発事例も載っており、数多くあるMATLAB（マトラボ）を活かせる分野について知ることが出来ます。 まとめ：MATLAB（マトラボ）は人工知能やデータサイエンスの分野で注目されている プログラミング言語の歴史 ＜MATLAB（マトラボ）編＞ というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 MATLAB（マトラボ）はMathworks社が開発・提供している数値解析ソフトウェアであり、プログラミング言語であるMATLAB（マトラボ）は1970年代後半に、ニューメキシコ大学で当時コンピューター科学学科の学長をしていたクリーブモラー氏によって、開発がなされたMATLAB（マトラボ）の現在についてですが、現在も産業界や教育界などの幅広い業界と分野において使われており、特に最近トレンドである人工知能やデータサイエンスの分野でより使われるようになっている MATLAB（マトラボ）の歴史についてお伝えしてきました。MATLAB（マトラボ）ついて更に興味がある方は是非公式ホームページもチェックしてみてください。 今だけ！登録で最大1,500円相当もらえるお仕事探しサービス「テクスカ」 「テクスカ」は、報酬をもらいながらお仕事探しができる新体験のスカウトサービスです。 【テクスカの4つの特徴】 1.面談するだけで、3,500円相当のAmazonギフトカードを獲得できます 2.優秀な貴方に仲間になってほしいと真に願うとっておきのスカウトが企業から届きます 3.貴方の経歴・スキルを見て正社員のオファーだけでなく副業オファーも届きます 4.転職意欲がなくとも自分のスキルが通用するか各社のCTOに評価してもらうチャンスがあります 忙しさのあまり、企業との新たな出会いを逃している… スパムのように届くスカウトメールにうんざりしている… 自分の市場価値がわからない… 社外の人からの評価が気になる… 副業の仕事が見つからない… そんなあなたにおすすめです！

IT業界には、アプリ開発企業やSIerなど、さまざまな事業を展開している会社が存在します。中にはIT系エンジニアを派遣する業務を手がける「SES」と呼ばれるビジネスモデルもあります。 SESに入社して働くとなると、営業職として入社することがほとんど。しかしSESの営業スタッフというと、業務が大変でネガティブなイメージを持つ方も多いかもしれません。ここではSESで働く営業職の仕事内容から年収まで、詳しい実態についてお伝えしていきます。 SESとは？ そもそもSESとは、System Enginnering Service（システムエンジニアリングサービス）の頭文字を取ったものです。SESを手がける企業では、クライアントの要望に応じたエンジニア人材を採用し、客先に常駐することで業務を遂行するというビジネスモデルを採用しています。 SESはシステム開発における委託契約の一種で、エンジニア一人ひとりという人材をサービスの対象とするものです。イメージとしては、請負契約と派遣契約の中間のようなものだと理解しておくと良いでしょう。 派遣と大きく異なるのは、仕事の指示を出すのがクライアント側ではなく、ベンダー側であるということです。SESに所属するエンジニアは、クライアントのオフィスで仕事をするもののその場で仕事の指示を受けることなく、自分が雇われている会社から命令をもらうことになります。 SESがブラックだと騒がれるのは特殊な労働環境にある ところでSESをネットで検索してみると、「ブラック」「違法」など、ネガティブなワードばかりがヒットすることに気付きます。なぜSESにはマイナスな印象がつきまとっているのでしょうか？ その理由は、SESならではの労働環境にあります。 たとえばSESでは、指揮命令はクライアント側ではなく、ベンダー側が出すことになります。しかし普通に考えれば、クライアントのオフィスで作業をする以上、クライアント側が指揮命令を出すほうがスムーズです。 そのためSESでも実態としてはクライアントがエンジニアに指示を出していることがありますが、これも立派な違反行為に当たります。ただ、指揮命令の所在がどこにあったのかは明確に記録に残すことが難しいため、大きく取り沙汰されることが少ないのが実情です。 ほかにも二重派遣や偽装請負といった問題も起こりやすいビジネスモデルでもあるため、業界でもグレーなやり方だとみなされることが多いのです。 SESの営業 平均年収は？ IT業界全体での営業職の平均年収は、470万円ほど。一般的なサラリーマンよりやや多めの水準となります。SES営業の場合は、これよりも少しランクが落ち、450万円ほどが平均年収にあたると推測されます。 ただし営業職という性質上、より成果を上げる社員ほど優遇される傾向にあります。一件も契約を取ってこれない社員よりも、月に数十件契約を取ってくる社員のほうが、優遇されるのは当然でしょう。 歩合制を採用しているところであれば、契約をどんどん結ぶほど年収がアップすることも十分あり得ます。その場合は自分のがんばりによって年収が左右されますので、年収200万円にも、800万円にもなる可能性はあるでしょう。 トップ営業マンになれば年収1000万円の大台も見えてくるほか、独立して自分でSES会社を立ち上げることになれば、青天井の報酬額を手にできることでしょう。 SES営業の仕事内容は？ では、SES営業の具体的な仕事内容を見ていきましょう。 SES営業の仕事①人材を確保する SES営業の仕事は、まず人材を確保することからスタートします。SESというビジネスモデルは、派遣することになるIT系エンジニアがいなければ成り立ちません。そこでまずは、求人広告などを用いて人を集めることが基本的な役割となります。 大手求人サイトなどに広告を出稿して、さまざまな人の目に留まるように工夫します。契約社員や個人事業主として契約することもありますが、雇用形態の多くは正社員です。 ただし、大手の求人サイトを利用するためには高額な費用がかかってくるため、SESの中には自社サイトで人材を募集しているところもあります。自社のホームページにリクルートサイトを作り、そこで求人活動を行うという方法です。 こちらも主に営業職の社員が担当し、ときにはFacebookやGoogleの広告を出稿しながら、自社サイトへの流入をアップさせていきます。場合によっては、勉強会のようなリアルイベントを開催して、IT系の人材を確保することもあります。 なお、ここまで紹介してきたのは「自力で」人材を集める方法になります。実はSESでは「他力で」人材を集める方法も広く使われています。具合的には、SESを手がける同業の企業に人材を紹介してもらうという方法です。 テレアポやメールといった手段を使って、まずはSES企業にコンタクトを取ります。そして協力関係を結ぶことを提案し、人材を紹介しあう関係を目指します。この方法を使えば手っ取り早く大量の人材を確保できるようになるため、SES営業にとっては腕の見せ所となります。 SES営業の仕事②人材をクライアントに提案し契約を結ぶ 次に、集まった人材をクライアントに提案していく仕事が待っています。 「こんなスキルを持った人材を迎えたい」というニーズを把握して、クライアントに向けて最適な人材を選び、提案していく仕事です。すでに取引実績があるクライアントがいるのであれば、比較的スムーズに仕事を進められることでしょう。 クライアントの希望にあった人材を提案することに成功すると、実際に人材との面談が組まれます。クライアント企業と人材との面接のようなもので、SES営業はその面談のセッティングを担います。 クライアント側からも人材側からもOKが出れば、契約の締結ステップに進みます。無事契約が成立すれば、売上が立って営業スタッフ自身の成果となります。 SESの営業はエンジニアからの転身もあり？ SES営業を目指そうと考えている方の中には、「これまでエンジニアとしてやってきたけど、営業の仕事にも挑戦してみたい」と思っている人もいるかもしれません。エンジニアとして培ってきたスキルを活かせるため、SES営業でも活躍できそうな印象がありますよね。 ただ、SES営業は非常にコミュニケーションスキルが要求される職種です。クライアント企業はもちろん、仕事を求める人材、あるいはパートナー関係のSES企業など、さまざまな立場の人とやりとりを行う必要ができます。 もしエンジニアとして仕事をしていて、「人と接するよりもコードを書いているほうが充実感があるな」と感じるのであれば、SES営業を目指すのは控えておいたほうがいいかもしれません。 「パソコンに向かって作業するだけなんてつまらない！もっとたくさんの刺激が欲しい」と考えるタイプにとっては理想の仕事になる可能性もありますので、ぜひ挑戦してみることをおすすめします。 まとめ：SESの営業は多岐にわたる仕事内容になる SES営業は、クライアントの求めに応じた人材を提案し、企業と人をマッチングする役割を持った仕事です。人材集めから提案、面談まで、携わる仕事内容は多岐にわたるほか、さまざまな立場の人とコミュニケーションを取らなければならない職種でもあります。 うまく成果を上げて好成績を残すことができれば、どんどん年収がアップするという魅力も備えたSES営業。興味がある方は、一度目指してみてはいかがでしょうか。 今だけ！登録で最大1,500円相当もらえるお仕事探しサービス「テクスカ」 「テクスカ」は、報酬をもらいながらお仕事探しができる新体験のスカウトサービスです。 【テクスカの4つの特徴】 1.面談するだけで、3,500円相当のAmazonギフトカードを獲得できます 2.優秀な貴方に仲間になってほしいと真に願うとっておきのスカウトが企業から届きます 3.貴方の経歴・スキルを見て正社員のオファーだけでなく副業オファーも届きます 4.転職意欲がなくとも自分のスキルが通用するか各社のCTOに評価してもらうチャンスがあります 忙しさのあまり、企業との新たな出会いを逃している… スパムのように届くスカウトメールにうんざりしている… 自分の市場価値がわからない… 社外の人からの評価が気になる… 副業の仕事が見つからない… そんなあなたにおすすめです！

派遣での案件数に違いはあるのか？ エンジニアとして長期的に活躍することを目指すなら、どこで働くのかという選択も大切です。 国内でエンジニアの求人案件が充実しているのは間違いなく都市部ですが、大阪と東京のどちらを選ぶのかによって案件数を見ても大きな違いがあるからです。 では大阪と東京の案件数はどのくらいの違いがあるのでしょうか。 案件数の違いを調べるために、複数の派遣会社の求人を掲載する某大手派遣サイトの検索ツールから表示される東京と大阪の違いをチェックしてみました。 2018年12月時点で「ITエンジニア」「東京」カテゴリの案件数を調べると表示される案件数は4721件。 「ITエンジニア」「大阪」カテゴリの案件数は1815件という結果が表示されました。 これらの違いから分かることは東京と大阪を比較した場合、東京の方が派遣の案件数は確実に多くなるということです。 弊社ではテクフリというフリーランスエンジニア・クリエイターの案件探しを支援するサービスがありますが、基本的に東京を中心とした関東の案件を中心に扱っています。 弊社以外にも東京の案件を中心に取り扱う人材サービス会社が複数あることからも大阪と比較した場合、東京はエンジニアにとって充実した派遣の案件数があるエリアだといえるでしょう。 参考：リクナビ派遣 大阪と東京の派遣での給与に違いはあるのか？ エンジニアとして派遣就業をする場合、大阪と東京の給与の違いも理解しておきたいところです。 一般社団法人 日本人材派遣協会の公表している情報によると、首都圏（東京）で派遣として働く人の平均時給は1702円。関西圏（大阪）は1455円です。 エンジニア派遣に限定した統計ではありませんが、東京と大阪の派遣では、そもそもの給与の相場が違うことが分かります。 また実際に前述の大手派遣サイトをチェックしてみると、時給が3000円以上の派遣エンジニアカテゴリの案件数は東京なら328件。大阪は16件です。 派遣として高い時給の派遣案件を狙うなら、大阪よりも東京の方が選択肢は多くなるといえるでしょう。 参考：一般社団法人 日本人材派遣協会「賃金・社会保障」 大阪と東京で技術的な面の違いはあるのか？ 大阪と東京のエンジニア派遣は案件数と給与に大きな違いがあるのは前述の通りですが、技術的な面でも違いはあると考えることができます。 なぜなら東京と大阪では開催されている勉強会の数や頻度にも大きな違いがあるからです。 IT関連の勉強会やイベントを集約しているサイトTECH PLAYに掲載されているイベントの数をチェックすると、2018年12月の大阪は91件。それに対して東京は1088件。 ITに関するイベントの開催数だけを見ても10倍以上の違いがあることが分かります。 勉強会の数が個々のエンジニアの技術の向上にも関係していると仮定すれば、大阪と東京のどちらで働くのかによって技術的な面でも影響はあるといえるでしょう。 実際にエンジニアの中には東京で技術を磨いてから、海外移住や地方移住を実現して働いている人が少なくありません。 参考：TECH PLAY 東京と大阪で社風の違いはあるのか？ 社風は会社によって違うのは当然ですが、全体的な雰囲気として東京と大阪は違いがあります。 たとえば東京の会社はWEB系エンジニアの求人が充実していて、リモートワークを積極的に導入している企業が少なくありません。 リモートワークを大々的には実施していない場合でも、個別に交渉することでリモートワークが可能となったケースは割とよくある話です。 しかし大阪の企業の場合、リモートワークを導入している企業は2018年時点では少数派です。 出社だけでなくスーツの着用を前提としている企業も珍しくありません。またスタートアップベンチャーの数は圧倒的に大阪よりも東京の方が多くなります。 大阪にもスタートアップベンチャーの求人は存在しますが、東京の方がクリエイティブな社風の会社で働ける可能性は高くなるといえるでしょう。 大阪で派遣エンジニアとして活躍するメリット 東京と大阪を比較すると給与や案件数は東京の方が多くなりますが、大阪でエンジニアとして働くメリットがないわけではありません。 では派遣エンジニアとして大阪で働くとどのようなメリットがあるのか、順番に見ていきましょう。 東京に比べると通勤電車が楽 通勤を前提とした仕事の場合、通勤電車のストレスは誰もが回避したいと考えるものです。 大阪も通勤の時間帯は満員電車になりますが、混み具合は東京ほどではありません。 派遣エンジニアは通勤が前提となっているところですが、東京よりも通勤時間は快適に過ごせる可能性があります。 食事が安くて美味い 大阪は安くて美味しい飲食店が多い地域でもあります。 ランチタイムや飲み会にかかる費用を東京よりも抑えることができるというメリットがあります。 奈良や京都などの観光地が近い 大阪は電車を使えば奈良や京都へ簡単にアクセスできる地域でもあります。 派遣エンジニアの業務で疲れが溜まったとしても、休日は観光地でリフレッシュすることができます。 家賃相場が安い 賃貸住宅を借りる場合、家賃相場は東京よりも大阪の方が安くなります。 もちろん大阪の中のどのエリアに住むのかによって家賃相場の違いはありますが、全体的に東京よりも大阪の方が生活コストを下げることができます。 ユニークな人が多い 大阪はお笑い強い関心を持つ人が多い地域でもあります。 ユニークな発言をする人の割合が東京に比べると多いため、東京よりも日常の会話で仕事を楽しめる可能性があります。 大阪は多くの事業所が集まっている 大阪は関西の中では最も多くの事業所が集まっているエリアでもあります。 東京と比較すると事業所の数は少なくなりますが、関西の他の地域と比較すると多くの事業所が集まっています。 実際に東京を本社としていて、大阪に事業所を持つIT系の企業は少なくありません。事業所の多さを考慮しても関西の中でも大阪は仕事を探しやすいエリアでもあることが分かります。 エンジニアとして大阪で働くと、このような給与以外の日常生活におけるメリットがいくつかあります。 実際に生活コストの安さや環境などを理由に東京ではなく、大阪を中心に活躍するエンジニアは少なくありません。 派遣エンジニアとして大阪で働くことを検討する際は、給与の高さや案件数だけでなく理想とするライフスタイルを送ることができるのか、冷静に見極めて判断することが大切です。 【まとめ】エンジニア派遣として大阪で働くなら、戦略的にスキルアップを目指していこう ここまで紹介してきたように、エンジニア派遣は大阪と東京では給与だけでなく案件数や社風にも違いがあります。 どちらが良いということはありませんが、エンジニア派遣として働く選択肢が多いのは東京であることは間違いありません。 未経験からエンジニア派遣で働くことを目指す場合、東京の方がチャンスは多くなるといえるでしょう。 また大阪でエンジニア派遣として働くなら、案件数などを考慮してもスキルアップを目指すことが欠かせません。大阪は関西では都市部ではありますが、地域性が強い地域でもあるからです。 戦略的にスキルアップをすることができれば、エンジニア派遣としての選択肢を増やすことにもつながります。 スキルを身につけていればリモートワークで東京の仕事を大阪で受託する、という働き方を選ぶこともできます。 大阪でエンジニアとして長く活躍していくことを考えるなら、戦略的にスキルアップを目指すことをおすすめします。 ❇︎参考 リクナビ派遣 一般社団法人 日本人材派遣協会「賃金・社会保障」 ご支援実績8,000人以上！フリーランスエンジニア・クリエイター専門の案件情報サイト「テクフリ」 テクフリでは、10年以上の業界経験を活かし、ただのお仕事紹介ではなくバリューアップをコンセプトに手厚いサポートでご支援しております。 正社員からフリーランスになろうと考えている方は、開業手続きから税金のご相談を親身に対応。 逆にフリーランスから正社員になろうと考えている方は、マッチした企業・求人をご紹介。 親身にご要望に耳を傾け、あなたにピッタリの案件をご提案いたします。 ・フリーランスで挑戦したい！ ・より単価の高い案件に入りたい！ ・スキルアップしたい！ ・安定稼働したい！ そんな方におすすめです。 チャットでの無料相談も受け付けております！

フリーランスの確定申告はサラリーマンと違う？ 確定申告とは、個々人の一年間（１月１日～12月31日）の収入(所得)を明らかにし、適切な納税額を決めるための作業です。 年末調整だけ行って、確定申告に行かないサラリーマンの方は多いですが、フリーランスの方は基本的には絶対に確定申告に行く必要があります。 「サラリーマンは確定申告に行かなくても良いのに、なんでフリーランスは行く必要があるの？」と思った方も多いと思うので、そのからくりをお教えしましょう。 フリーランス案件を提案してもらう 年末調整はフリーランスもサラリーマンも必要 そもそも、年末調整ってなんのためにあるかですが、簡単に言うと、源泉徴収税を整理するためにあります。 毎月の給与やボーナスから天引きされる源泉徴収税は、会社が国の代わりに社員の給与から税金を徴収して、国に納めるものになります。 ただし、ここで支払われる源泉徴収税は、毎月の給与やボーナスの金額から仮決めしたもので、通常、実際に支払うべき税金より、いくらか多めに取りがちです。 そして、一年間の年収（給与やボーナスという形で会社が社員に支給した金額）がはっきりとする年末に、正しい納税額を再計算し、源泉徴収として取り過ぎた分は、お返しするよ、というのが年末調整の役割となります。 サラリーマンは確定申告しないでもOK、フリーランスは確定申告が必要 サラリーマンは個々人で確定申告しない理由は、会社によって納税額の計算や納税を行ってくれているから、という訳です。 一方の会社に属さないフリーランスは、当然、会社が納税額の計算や納税を行ってくれる仕組みがないので、自ら確定申告を行うしかないのです。 サラリーマンとフリーランスの『年末調整と確定申告』 混同してしまいがちな「年末調整」と「確定申告」ですが、ここで一度2つの違いを比較してみましょう。 サラリーマンの年末調整 フリーランスの確定申告 役割 税金の再計算 収入や所得の申告 提出書類 ・給与所得者の扶養控除等(異動)申告書 ・給与所得者の保険料控除申告書 兼 配偶者特別控除申告書 ・確定申告書 ・青色申告決算書 ・各種控除関係の書類 ・源泉徴収票 など 国に税金を納める人 会社 フリーランス自身 問い合わせ先 会社（総務部） 所轄の税務署 実施タイミング 11月〜12月ごろ 2月16日〜3月15日まで メリット 作業量が少ない 節税で税金を減らせる デメリット 強制的に税金が決まる 作業量が多い 年末調整は、サラリーマンの給料から毎月天引きされている税金の過不足がないかを確認し、多ければ還付、少なければ追納する作業です。一方の確定申告は、「今年はこれだけの所得がありましたよ」と税務署に伝える作業となります。 年末調整は、社員から預かった税金を会社が代理で一括納付するのに対し、確定申告はフリーランス自身が税務署に足を運ぶ必要がある点などに違いがあります。 フリーランスも確定申告をしなくてもOKな場合がある！ 確定申告しないでもOKな場合とは？ ただし、全てのフリーランスが確定申告を行う必要があるとはいえません。 どういった場合は、確定申告しないでも良いか、ご紹介いたします。 それはずばり、フリーランスであっても源泉徴収される報酬しか受け取っていない場合です。 具体的にいえば、弁護士や司法書士など士業の方への報酬や、デザイナーやライターのクリエィティブな成果物(デザイン料や原稿料など)に対してはクライアント側で源泉徴収を行う必要があり、源泉徴収されている、つまり納税済みなので、改めて確定申告を行う必要がありません。 確定申告しないでもOK、けれども確定申告したほうがお得！？ ただし、すでにお伝えした通り、源泉徴収税はその報酬ベースで、納税額を仮決めしたもので、実際に支払うべき税金より、いくらか多めに取りがちです。 ですので、確かに確定申告に行く必要はありませんが、確定申告に行った方がお得となる場合が多いです。 確定申告に行く際は、クライアント企業から源泉徴収票を受け取りましょう。 なお、Webデザインを決めることは源泉徴収されるべき報酬ですが、そのWebデザインを実現したWebサイトを作ること、もっと言うと、CSSやHTMLのコードを作ってクライアントのために提供することへの報酬は源泉徴収されない報酬となります。 この微妙な違いがわからないまま、確定申告に行かずに、督促状を貰う羽目になっているWebデザイナーが多いので、要注意です。 悩むくらいなら、事前にクライアントに対して「この報酬って、源泉徴収されます？」って聞いてしまうのも手かもしれません。 少々、カッコ悪いかもしれませんが、後で督促状を受け取るより、ずっと良いです。 20万円以下報酬は確定申告しないでもOKというのはフリーランスには適用外！ ちなみに、よく勘違いされていますが、クライアント一社から受け取った１年間の報酬が２０万円を下回っている場合は、確定申告しなくて良い、というルールはサラリーマン(給与所得者)に適用されるルールです、 本業とは別にフリーランス活動をしている副業フリーランサーには、このルールが適用されますが、脱サラしたフリーランサーには、このルールは適用されません。 フリーランスが「確定申告をしない」と督促状が届く！？ 確定申告しない＝脱税！ どう言い訳しても、「納税するべき収入があるのに、確定申告に行かず納税しなかった」という事実は変わりませんから、“所得隠しによる脱税”として、経済的なペナルティーは避けられませんし、最悪の場合、法的なペナルティーを与えられることもありえます。 税務署は税務調査という形で、本当に正しい申告内容だったか、確定申告後に調査する仕組みを整えています。 ここで「あれこの人、変だよね」というのが発覚した場合、税務署はその人の家や、その人の代理として確定申告を行った税理士に対して、督促状を送るなどして、連絡を取ろうとします。 連絡が来たら無視せず税務署に出向くなどして、事情の説明や相談を行い、必要に応じて申告内容の修正を行いましょう。 確定申告しない場合、脱税で逮捕されるのか？ 基本的には、税務署の職員には脱税者を逮捕して刑事罰を与える権限がなく、正しい税金を納めてもらうことが仕事です。 督促状が来たからと言って、必要以上にびくびくしなくても大丈夫です。 よく、ドラマなどで見る“マルサ”は国税局査察部と言い、彼らは確かに警察ではありませんが、悪質な脱税者を調査し逮捕する権限が付与されていますが、よほど悪質でなければ、フリーランスや個人事業主に対して行動しません。 だからと言って、督促状を無視しても良いか、というと、それはまた別の話です。 確定申告の督促状を無視すると、ペナルティーが重くなる 確定申告を正しく行わず、脱税を行った人に対するペナルティーとして加算税(過少申告加算税・無申告加算税・不納付加算税・重加算税)が課されますが、当然、すぐに行動した人に対して、動きが悪い人の方が、より重くなるでしょう。 さらに恐ろしいのは、税金にも延滞税という形で利子がつくということです。滞納期間が長ければ長いほど、後々、納税するべき金額が膨らんでいくのです。 もっとも上記の話は、確定申告で納税するべき税金の計算を行った結果、納税額があった場合に限った話です。 逆に、納税するべき税金の計算を行った結果、税金の支払いが不要と言う結論に至ったり、あるいは保険料支払いなどの関係で、むしろ還付金が発生する、というパターンも極めて稀ですが発生するときもあります。 この場合、「次から確定申告忘れないでくださいね」と言われるだけで、ペナルティーはありません。 かといって、還付金に利子が付いて増えるといったような、お得なこともありません。 確定申告をしないと、どれだけ損する？事例を紹介！ 確定申告をせずに損するケース その① 確定申告は、「白色申告」と「青色申告」のいずれかを選択して行うことができます。白色と青色の違いはいくつかありますが、もっとも重要なのは「65万円の所得控除が使えるかどうか」にあります。 所得控除というのは、税金計算のもとになる所得を減らしてあげますよという仕組みのこと。たとえばその年に100万円稼いだAさんとBさんがいたとします。税率が20%だったとして、白色申告で確定申告したAさんは（100×20%＝）20万円の税金を納めることになります。 一方の青色申告で65万円分の所得控除を受けたBさんは、（（100-65）×20％＝）7万円の税金ですむということになります。 このケースの場合でも、青色申告を選択して確定申告しないと、13万円損してしまうことがわかります。「確定申告＝税金が増える」というイメージを持つ方もいるかもしれませんが、そうとは限らないのです。 確定申告をせずに損するケース その② フリーランス1年目には、パソコンの購入費や事務所の開設費用などにより、最終的な収支がマイナスになってしまうことも珍しくありません。所得がマイナスであれば税金は非課税となりますが、実は青色申告の「純損失の繰越し控除」という制度を使うと、翌年以降の税金を減らすことができるのです。 純損失の繰越し控除というのは、今年発生した赤字を、今後3年間の黒字と相殺できる制度。 たとえば1年目に90万円の赤字が出て、2年目以降は3期連続で30万円の黒字が発生したとしましょう。税率を仮に20％とすると、1年目は税金ゼロ、2年目以降は6万円の納税額が発生する計算です。 これが純損失の繰越し控除を使うことで、2年目、3年目、4年目の税金をゼロにすることができるのです。トータルで18万円の得になりますので、「今年は赤字だから確定申告しなくてもいいや」というのは、非常にもったいないことなのです。 確定申告をせずに損するケース その③ フリーランスで仕事を請け負っている際にも、取引先から「源泉徴収」されることがあります。あらかじめ税金を差し引いた金額で報酬を支払ってもらう、サラリーマンの給料と似たような仕組みですね。 この源泉徴収は税金の前払いという性質がありますが、最終的にその年の所得がゼロだったりマイナスだったりした場合、この源泉徴収で差し引かれた金額が丸々戻ってくることがあります。これが税金の「還付」と呼ばれるものですね。 税金の還付は、自動的にもらえるものではありません。確定申告をすませて、「今年は所得がゼロだったので、源泉徴収税を返してくださいね」などと税務署に伝えてはじめて振り込まれるものなのです。 フリーランスが確定申告しないで催促状が届いたときに取るべき行動は？ 確定申告を忘れた場合の適切な対処法としては、気が付いた時点で、速やかに税務署に相談すること、それに尽きると思います。 自首と同じで、督促状が届くより早く、確定申告を行い忘れており、脱税状態であることを税務署に自分から申し出た場合は、督促状を受けて確定申告に来た人より、ペナルティーが軽減されます。 また、すでにお伝えした通り、延滞税という形で納付するべき税金に利子が付くので、速やかに対応しておいた方が経済的な負担も小さく済みます。 催促状が届くのをドキドキするくらいなら、確定申告してしまおう！ それに“いつ督促状が来るだろう。結局、いくら払うことになるのだろう”とずっと、ドキドキし続けるのも嫌ではありませんか？ 後顧の憂いを断つ意味でも、気が付いた時点で、手を打つに限ります。 まとめ：確定申告をしない“報酬隠し”はやめたほうがよい！ 今回は、確定申告について、見ていきました。 フリーランスの方たちをみていると、確定申告しない方がお得では、と思っている方も中にはいらっしゃるようですが、まったくそうではありません。 税的控除を受けるためには確定申告を行うことが前提になりますし、税務調査ではクライアント企業や取引さ先の銀行にまで調査の手が伸びるので、一個人ではどうやったって“報酬隠し”なんてことはできません。下手な浅知恵を張り巡らすと、発覚時に加算税の税率が高くなるだけです。 フリーランスになった代償ということ語弊がありますが、フリーランスという働き方をする以上、避けて通れぬ道だと思って、めんどくさがらずに確定申告を行いましょう。もちろん、税理士の力を借りても問題ありません。 よくある質問 白色申告と青色申告って何？ 青色申告とは、税務署へ届け出をしたうえで所定の手続きによって確定申告することで税の優遇措置が受けられる制度で、白色申告はその優遇措置を受けない申告を指します。両者の違いとして最も重要なのは「65万円の所得控除が使えるかどうか」にあり、青色申告をした場合65万円の所得控除を支えます。 確定申告を行わなかった場合のペナルティーとは？ 確定申告を正しく行わなかった人へのペナルティーとして加算税(過少申告加算税・無申告加算税・不納付加算税・重加算税)が課されます。 さらに、延滞税という形で税金にも利子がつくため、滞納期間に応じて納税するべき金額が膨らみます。

今回は、システムエンジニアやプロジェクトマネージャーなど、クライアントと直接会話する立場のエンジニアであれば、一度は耳にしたことがある、“クライアントからの迷惑な一言”とその対処法について、まとめてみました。 現在、直接的にはクライアントと関わることはない立場の方も、今後、キャリアップ・スキルアップに伴って、クライアントと直接かかわることも出てくるので、知識として知っておいていただきたい内容になっています。 テクフリでフリーランス案件を探してみる いい感じで 『いい感じで』という言葉は、本当に取り扱い注意です。 なぜか？ それは単純に、「なにを持って“いい感じ”とするか、クライアントとエンジニアの間で認識があっているか、保証がない」という点です。もっと言ってしまえば、エンジニアの感覚で、『いい感じで』作ったシステムがクライアントにとっての『いい感じ』のシステムなのか、誰にもわからない、ということです。 そして、『いい感じで』の基準が明確に共有されていなかった結果、本当にクライアントが求めていたものと異なる機能を開発してしまったために、再開発(手戻り)になったり、納品拒否されるなど、“失敗プロジェクト”になってしまうことも少なくありません。 クライアント担当者から『いい感じで』という言葉が飛び出したら、なにをもって『いい感じ』とするか、しっかりとヒアリングして“要件定義”をしましょう。また、要件定義ができた後は、ちょっとしたことでも、メールや議事録などで良いので、後から「クライアント・エンジニア双方が、どのような内容で合意したか？」を確認できる形で記録を残しておきましょう。 なぜ、そこまでするかというと、『いい感じで』という言葉を発するクライアント担当者は“システム開発がわかっていない人”であることが多いからです。 実際、私が相対した、『いい感じで』をやたらと使うクライアント担当者さんは、機能要件・非機能要件という言葉も知りませんでした。知識がないために、うまく要求事項をまとめられず、『いい感じで』を連呼していたというわけです。 そして、『いい感じで』を多用するシステム開発が分かっていないクライアント担当者は、この後紹介する、『なるはやで』、『思ったより工数かかるんだね』『頼んだじゃん！』もよく使う傾向にあるため、慎重に扱った方が良いことが多いのです。 なるはやで 日本では『なるはやで』という言葉が好きな人が多い気がします。「そちらの予定次第で良いですよ」というニュアンスが含まれていて、一見、親切な言葉に見えます。しかし、ビジネスの世界では使ってはいけない言葉です。 なぜならば、『なるはやで』では、いつまでにやってほしいのかが分からないからです。仕事である以上、納期や、ターゲットとなる時期があるはずなのに、それが隠されてしまいます。 私自身、『なるはやで』という言葉で、痛い目に合いかけたことがあります。 「急いでいる訳ではないんですけど、なるはやでネットワーク作業をお願いします」とクライアントから月次会議で伝えられて、“今期中のどこか手隙のタイミングで対応すれば良いか”と考えていたのですが、翌月「健史郎さんのネットワーク作業待ちなんですけど、まだですか？」と催促されたのです。 よくよく聞いていくと、私の対応は、クライアント会社内部で行われた監査に関連したものであり、クライアント社内で「何月何日までに対応完了予定」と会社の上層部にも情宣されている、ということでした。そして、その期限が、催促を受けた月の月末最終営業日だったのです。 このときは催促がきっかけになって納期の確認ができて、問題が起きませんでしたが、危うく「ネットワーク担当の健史郎というエンジニアがスケジュールを守っていない」という話になるところでした。 そのような事態にならないためにも『なるはやで』と言われた場合は、クライアントの担当者と相談して、「いつまでに行うべきか？」を明確にしましょう。 なお、「いつまでに行うべきか？」を相談すると、システム開発が分かっていないクライアント担当者は、その作業の手間や準備期間、さらには後続作業との関連性が見えておらず、非現実的なスケジュールを提示してくることも少なくありません。 こうしたクライアント担当者を逆にコントロールして、現実的なスケジュールをくみ上げていく手腕も上流工程を行うエンジニアには重要です。 思ったより工数かかるんだね 『なるはやで』と同じで、作業の手間や準備期間、さらには後続作業との関連性が見えてないこともあり、思った以上にお金やスケジュールがかかる、という不満を漏らすクライアントも多いです。 結局、クライアント担当者はシステム開発を発注する側、つまり買う側です。より安く、より早く納品してもらった方が嬉しいですし、その観点でしか見積書や請求書を見ない、あいは、その観点でしか評価する能力がないクライアント担当者も多いのです。 さらに言えば、日本ではIT投資はコストという風潮が強く、安ければ安いほど良い、と考える経営者が多いです。そして、IT企業側も人件費(つまりエンジニアの報酬)を圧縮するなどしながら、価格競争をしている状況です。 “適正価格”というか“相場”があってないような状況にあるのが、ITビジネスの現実です。 私の場合、『思ったより工数かかるんだね』と言われたときは、工数の見積もり根拠を説明するようにしています。「このリンクをクリックしたら、この画面が立ち上がるようにしたい、というお話ですが、これを実現するためには、この画面を作るだけではなく、DBにも手を加えます。なぜならば……」といった風に。 そもそもシステム開発が分かっておらず『思ったより工数かかるんだね』と言ったクライアントは、たいていの場合、これで納得してくれます。 たまに、どこぞかで知識を仕入れてきて「もっと安くできるはずだ」とおっしゃるクライアント担当者もいます。そういう方に対しては、管理工数や実績などを絡めながら「安かろう、悪かろうですよ」という趣旨のお話をすることもあります。 頼んだじゃん！（ 完成したものを見せたら、頼んでいた機能がないとか、思っていたのと違うものが出てきた、と文句を言うクライアント、やっぱりいます。 こういう事態になるのは、『いい感じで』としか言われなかったせいで、ボタンを掛け違ったまま開発を進めていた、というのもありますが、「クライアントが開発スコープを分かっていない」というのもあります。 開発スコープ、つまり、どんなものをいつまでに開発するかは、要件定義で検討され、実装することが確定した機能についてのみ、要件定義書などで明文化されるのが通常です。逆に言えば、検討されたものの、要件定義書などのドキュメントに記載のないものは開発する必要はありません。もっと正確に言えば、開発してはなりません。 ところが、検討した記憶が残っているクライアント担当者の上席にあたる方などから「あれも欲しかったのに」と言われるパターンが一番多いです。 その場合の対応法は、要件定義書などのドキュメントを再確認するようにしています。そして、「スコープ外となったため開発していないんですよ」と説明し、納得してもらうようにしています。 まとめ：クライアント担当者は基本的にはエンジニアではない 結局のところ、クライアント担当者はエンジニアではないため、システム開発やシステム作業について、正しい知識を身に着けている、という期待は持ってはいけません。 分かっていない人、あるいは分かっている風だけど変な知識を持っている扱いが難しいクライアント担当者をうまくコントロールする技術も、ある意味、エンジニアが出世するのに必須となるスキルです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスの消費税とは？ フリーランスエンジニアにとっての消費税は、2023年2月現在では課税売上高が1,000万円以上になると支払いが義務づけられています。 そして、フリーランスに業務を依頼する企業も、フリーランスへの支払いに発生した消費税は、消費税の支払いから差し引いて計算することができます。 そのためフリーランスエンジニアとして課税売上高が1,000万円を越えない限り、消費税は特別意識する必要性がない税金でした。 実際に消費税が上がれば、企業による支払いに消費税も含まれるため、受け取る金額が増える案件も珍しくありません。 フリーランスエンジニアとして活動していて、消費税が上がったことによる痛みはあまり感じていない人の方が多いのではないでしょうか。 参考として、国税庁のホームページでは「納税義務の免除」として消費税の納税義務が免除される条件が提示されています。 フリーランスエンジニアなどの個人事業主の場合は、前年度ではなく前々年度の課税売上高が関係してくるところが注意点です。 参考：国税庁「納税義務の免除」 インボイス制度とは 前述の通り、これまで消費税はフリーランスエンジニアなどの個人事業主にとっては、課税売上高が1,000万円を超えた場合に限り関係してくるものでした。 しかしインボイス制度が開始すればその状況は一変します。 インボイス制度が開始されたら、仕入税額控除の要件を満たすための要件がこれまでとは大きく変わるからです。 インボイス制度の開始は「2023年10月1日」となっています。 ではインボイス制度が始まることによって具体的に何が変わるのでしょうか。 その内容について見ていきましょう。 免税事業者への消費税の支払いが仕入税額控除の要件外となる インボイス制度がスタートしていない2023年2月時点では、企業はフリーランスエンジニアなど個人事業主へ支払った消費税も法人に支払った消費税も、そのどちらも仕入税額控除として計上することができます。 そのため企業は、企業への発注もフリーランスへの発注も同じように仕入税額控除をすることができました。 ところがインボイス制度がスタートすれば、企業が仕入税額控除として計上できるのは企業など課税事業者との取引のみとなります。 企業が免税事業者であるフリーランスに支払いを行った場合、消費税が仕入税額控除として計上できなくなるのです。 そうなった時に影響が考えられるのが、企業によるフリーランスへの仕事依頼の躊躇です。 企業は利益を確保するため、消費税を仕入税額控除できる課税事業者との取引を優先することが予想できます。 免税事業者としてフリーランスで活動している場合、受注できる仕事が減る可能性が出てくるといえるでしょう。 もちろん抜きん出た才能があれば、免税事業者でも良質な案件を受注できる可能性はあります。 しかしフリーランスエンジニアとして案件の受注のしやすさを考えるなら、消費税の課税事業者になることへの検討も大切です。 課税事業者になるために必要な手続き では、免税事業者であるフリーランスが課税事業者になるためには、何をする必要があるのでしょうか。 それは「適格請求書発行事業者の登録申請書」と「消費税課税事業者申告届出書」を提出することです。 「適格請求書発行事業者の登録申請書」とは、課税事業者になるための申請書です。 そして「消費税課税事業者申告届出書」とは、免税事業者が消費税の課税事業者になるための届出書です。 フリーランスであり免税事業者である場合は、適格請求書発行事業者の登録申請書と消費税課税事業者申告届出書、それぞれの提出が必要となります。 ［手続名］適格請求書発行事業者の登録申請手続（国内事業者用）｜国税庁 ［手続名］消費税課税事業者届出手続（基準期間用）｜国税庁 適格請求書発行事業者の申請時期について 適格請求書発行事業者の登録申請は、すでに開始しています。 フリーランスとして2023年以降も活動の継続を考えているなら、制度がはじまる2023年10月よりも前に適格請求書発行事業者としての登録を検討しましょう。 インボイス制度によって予想される負担と問題 インボイス制度が始まった時に、フリーランスエンジニアに予想される負担と問題は二つあります。 一つ目の問題は、先に述べた通り免税事業者であるフリーランスエンジニアに発注した取引先企業が、仕入税額控除を適用できないことです。 仕入税額控除ができなければ、その金額は企業にとって損失となります。 そうなると他の仕入税額控除ができる企業や、フリーランスエンジニアに仕事を依頼する企業が増えることが予想できます。 企業は仕入税額控除ができないフリーランスに業務を依頼するよりも、企業に依頼した方が有利になるからです。 これはつまり免税事業者のフリーランスエンジニアはインボイス制度がはじまることで、受注できる仕事量が減る可能性が考えられます。 二つ目の問題は、元々の免税事業者がフリーランスとしてインボイス制度対応のために消費税課税事業者となった場合、課税売上高が1,000万円以下でも消費税の納税義務が発生することです。 仕入税額控除が適用される事業者となって、企業との取引がある程度確保できたとしても消費税課税事業者となれば、消費税の支払いが義務化されます。 仮に年間課税売上が600万円程度でも、消費税の支払いが発生することになります。 免税事業者であればこれまでは消費税も売上とすることができたわけですが、消費税の支払いが必要となった場合は消費税分の売上が下がるのです。 また、消費税支払いのために経費計算も煩雑になるという負担も発生します。 このような問題があることから、フリーランスとして免税事業者である場合、消費税課税事業者になるのかどうかは慎重に判断すべきだといえるでしょう。 参考：国税庁「適格請求書等保存方式の導入について」 インボイス制度のために今から準備できること フリーランスとしてインボイス制度のために今からできることの一つは、ある程度売上を確保できる状況をつくることです。 課税売上高が1,000万円を超える状況をつくることができれば消費税課税事業者となるため、インボイス制度対応における「消費税課税事業者申告届出書」の提出が不要となり、必要な手続きが少なくなります。 また一定の売上が確保できるなら一人社長として法人化してしまうという選択肢もあります。 そして消費税課税事業者となった場合は経費計算が煩雑になるため、経費管理が簡単になるツールや会計ソフトの導入も検討することが大切です。 もしくは、自分で取り組んでいる経費の管理を税理士に任せるという判断も有用です。 フリーランスは経理担当が常駐する企業とは異なり、経費管理も自分自身で取組むことが一般的だからです。 会計ソフトの操作についても今から慣れておけば、インボイス制度開始後の経理業務の負担を減らせることが期待できます。 インボイス制度開始前にエージェントの利用を検討してみる ここまでインボイス制度について解説してきましたが、それでも免税事業者・課税事業者どちらを選ぶべきか決めきれない……という方もいるでしょう。 そんな時は、フリーランスエージェントの利用を検討してみるのもひとつの手段です。 エージェントによっては、インボイス制度が始まる際に補助制度の導入や、キャンペーンの実施をすることが予想されます。 インボイス制度開始に伴ってテクフリでは、以下の対応を実施します。 課税事業者になる方：2割特例の消費税額の一部等を単価アップ 免税事業者を継続する方：今までの報酬を維持 参考：【PRTIMES】インボイス制度による収入減少分の「テクフリ」対応について まとめ ここまで紹介してきたようにインボイス制度がスタートするのは2023年10月ですが、その時期を迎えるまでにどのように活動するのかを決めておくことが大切です。 免税事業者からインボイス制度対応として消費税課税事業者になるためには、書類の申請など前もって準備することが必要になるからです。 また2023年10月が近くなれば既存の取引先からはフリーランスとして課税事業者になるのかどうか、確認が入ることが予想できます。 免税事業者だったとしても引き続き依頼を継続してもらえるのかどうか、既存の取引先とコミュニケーションをとっておくことも大切です。 こういった納税制度への対応を示すことはフリーランス・個人事業主としての信頼にもつながるからです。 免税事業者のままの方がいいのか、消費税課税事業者になった方がいいのかは取引先の意向や年間売上高など個々の状況によって異なります。 また、テクフリアンバサダーのくるみさんと、税理士の脇田弥輝先生による対談形式で、さらに詳しくインボイス制度について解説した記事もございます。もっと正しく理解したい！という方は動画もございますので、是非ご覧ください。 テクフリがインボイス制度を徹底解説-テクフリアンバサダーくるみ＆脇田弥輝税理士対談- インボイス制度への対応はできるだけ早い段階から検討して、最適な判断ができるように準備することをおすすめします。

エンジニアのテクニカル・スキルとは “カッツの3能力”、“カッツ理論”というものをご存知でしょうか？ マネージャーに必要なスキルを三つに大別したもので、ハーバード大学のロバート・カッツ教授が1955年に提唱しました。 非常に有名な理論のため、その紹介サイトや解説書には事欠かないですが、有名であるが故に、どうしても一般論的になりがちです。 もっといえば、エンジニアは“カッツの3能力”をどのように理解し、どう活かせば良いのかが、具体的に紹介されている資料は少ない、と感じていました。 そこで今回は、エンジニアに重点を置いて、“カッツの3能力”を具体的に見ていきたいと思います。 ということで、“カッツの3能力”で指摘されている能力を1つづつ見ていきたいと思います。 まず1つ目の能力は“テクニカル・スキル”になります。 “テクニカル・スキル”とはカッツ理論によると、“特定業務を遂行するために必要なスキル”と紹介されていますが、エンジニアにとっての“テクニカル・スキル”とは、文字通り、エンジニアとしてのテクニカル・スキルです。 具体的に言えば、プログラミング・スキルであったり、デザインパターンやフレームワークの知識、基盤設計能力やシステムテストの計画能力などもあります。 もう少し乱暴な言い方をすれば、担当者として仕事を任せてもらうために必要なスキルと言えるのかもしれません。 独立を考えているのであれば、最低限、自分のコアスキルといえる分野においては、上位者の指示がなくても単独で仕事を進められる程度のスキルは必要でしょう。 また、今まで日本のエンジニアはどちらかというと、“ある分野に特化したスペシャリスト”タイプが多かったですが、近年は、フルスタックエンジニアという言葉が話題になるように、コア分野以外においても活躍できる“ジェネラリスト型のエンジニア”が好まれる風潮があります。 コアスキルはコアスキルとして知識を深めるのも大事ですが、コアスキル以外の周辺スキルにおいても、知識を深める必要性が増しています。 フリーランス案件を探す エンジニアのヒューマン・スキルとは “ヒューマン・スキル”とはいわゆる対人能力です。 もう少し具体的に言えば、コミュニケーション能力や交渉力、プレゼン力、働き掛けるスキル、それからリーダーシップ力などになっています。 システム開発においては、プロジェクトマネージャーを筆頭とした開発に携わる要員だけでなく、発注者(クライアント)やシステムの利用者(ユーザー)など、さまざまな関係者が登場します。 その様々な関係者と上手くやっていくためには、それ相応のコミュニケーション能力が必要です。 エンジニアの中には「コミュ障(コミュニケーション障害)だからエンジニアになった」と、自嘲半分で口にする方がたまにいますが、私に言わせればコミュ障はエンジニアになれません。 独立を考えるエンジニアであれば、チームリーダーとしてメンバーをまとめたり、あるいは上流工程にアサインされて、クライアントの担当者との打ち合わせに参加するなどの経験を持っている方も多いでしょう。 もちろん、それら現場での“ヒューマン・スキル”も重要ですが、独立を考えているのであれば、現場で使う“ヒューマン・スキル”だけにしか意識が向いていないと、少々、辛いことになるでしょう。 なぜならば、独立してフリーランスとなると、自分で仕事を取ってくる必要が出てくるからです。 仕事を得るために必要な“ヒューマン・スキルスキル”は営業的なものであり、エンジニアが案件の最前線で使われる“ヒューマン・スキルスキル”は、重なる部分も一部あるでしょうけれど、おそらく異なったものとなるはずです。 どうやれば現場に入れるか、もっといえば案件にアサインしてもらえるか、という観点に立った時、もっとも必要となる“ヒューマン・スキルスキル”は人脈を広げるためのスキルでしょう。 あるいは、仕事を紹介してもらったり、面接で有利に立てるように資格を取得するなどのセルフブランディングを行うスキルも大切になります。 エンジニアのコンセプチュアル・スキルとは “コンセプチュアル・スキル”とは、概念化能力とも言いますが、抽象的に物事を考えることができる能力です。 あまり、ピンとこない方が多いと思うので、さらにかみ砕いていえば「物事の本質を見抜き、似た事例で得た知見を応用して活用できる能力」とでも説明すれば良いでしょうか。 ロジカルシンキング（論理的思考）、クリティカルシンキング（批判的思考）、多面的視野、知的好奇心、俯瞰力、先見性などが“コンセプチュアル・スキル”の具体的な発揮例となっています。 ロジカルシンキングや知的好奇心、先見性などは、システム案件の現場でも必要と良く言われるスキルですが、“ヒューマン・スキルスキル”のときと同じで、やはり、待ちの姿勢でも仕事を得られるサラリーマンと、積極的に仕事を取っていく必要があるフリーランスでは、スコープが異なります。 案件内でエンジニアとしての“コンセプチュアル・スキル”はもちろん必要ですが、案件以外のところ、どうすれば仕事を得られるか、案件にアサインしてもらえるか、という部分についても、“コンセプチュアル・スキル”を発揮させる必要があります。 独立エンジニアにとっての各スキルの必要比率について考察 すでにご紹介した通り、 “テクニカル・スキル”、“ヒューマン・スキル”、“コンセプチュアル・スキル”という3つのスキルはいずれも重要なスキルです。 しかし、敢えて、独立したエンジニア向けに3つのスキルを重み付けすると、 “ヒューマン・スキル”が一番重要で、“コンセプチュアル・スキル”、“テクニカル・スキル”の順に重要度が下がるように感じています。 “テクニカル・スキル”が一番じゃないの？ と言われそうですが、いくらエンジニアとしてのスキルが高くても、“ヒューマン・スキル”が低くてうまく人間関係を築けず、有り体にいえば嫌われ者になっていた人に対して、契約改定時に「つぎも来て欲しいので、ぜひ、契約を更改しましょう！」と声をかけるクライアントはいるでしょうか？ また、“テクニカル・スキル”というのは、3つのスキルの中で、もっとも向上させやすいスキルになります。 プログラミング能力などのITスキルの多くは、基本的には学校の勉強と同じで、知っているか、知らないかの問題であることがほとんどです。 ウィザードと呼ばれるような天才エンジニアの仲間入りを目指すためにはセンスが絶対に必要ですが、普通に業務で使う分には、センスはあまり重要ではありません。 もちろん、知らないよりも知っている方が良いに決まっていますが、その気になれば、未経験のプログラミング言語を使うことになっても(“コンセプチュアル・スキル”を駆使して、他の言語の経験を生かしながら)、現場で知識を習得して、活躍することだって可能なのです。 そのため、“ヒューマン・スキル”、“コンセプチュアル・スキル”、“テクニカル・スキル”の順にしています。 さらに敢えて、この三つのスキルの重要度を数値で表すとすれば“ヒューマン・スキル”50％、“コンセプチュアル・スキル”30％、“テクニカル・スキル”20％といったところでしょうか。 まとめ：実体験に基づくナレッジへ 今回は独立を目指すエンジニアの方を主なターゲットとして、“カッツの3能力”についてみていきました。 カッツ理論は素晴らしいものですが、あくまで理論でしかありません。 実際の生活や業務に役立てるためには、カッツ理論について理解を深めつつ、実体験に基づくナレッジへと昇華していく必要があります。 この記事が、そのきっかけになると幸いです。 フリーランス案件を探す