IT業界の求人を見ていると、システムエンジニアの求人募集を目にすることは多いのではないでしょうか。昨今、IT業界の中でも、とりわけ、システムエンジニアは人気の職業の一つです。 しかし、システムエンジニアとはどのような人たちを指すのか、業務内容は具体的にどのようなものなのかを理解している人は意外に少ないものです。 この記事では、プログラマとの違いや社内SEとの関係性をはじめとして、具体的な業務内容や求められるスキルについて説明していきます。 意外にも自分に向いているという発見が得られるかもしれません。ぜひ参考にしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる システムエンジニア（SE）とは システムエンジニアとは クライアントからの要求に応じて、ソフトウェアの仕様書を作成したり、プログラムを書いたりする職業のことをシステムエンジニア（SE）と呼びます。 実は、システムエンジニアには明確な言葉の定義はなく、システムエンジニアの業務は一意に決まっていません。 基本的には、クライアントへヒアリングを行い、最適なシステムを設計するまでがシステムエンジニアの業務とされることが多いです。 しかし、場合によっては、自らがプログラミングを行う場合もあります。 プログラマーとの違い プログラマーとは、システムエンジニアの作成した設計書に沿ってプログラミングをする職業のことです。 プログラマーの人たちは、実際にプログラムを書くことがメインの仕事です。 システムエンジニアと比較してどちらが良いというわけではなく、業務内容の違いで区別されます。 よく建築業界で例えられますが、建築業界における「建築士」がシステムエンジニア、「大工」がプログラマーのような関係であると考えるとわかりやすいです。 選択する際は、自分の向き不向きで選択することをおすすめします。 例えば、プログラミングをやりたい人がシステムエンジニアになると、プログラミング以外の業務に追われて理想の業務ができないこともあります。 はたまた、システムの設計がしたければシステムエンジニアを目指した方が良いです。 社内SEとは 自社のシステムを設計したり、運用したりする職業を社内SEと呼びます。 一般にシステムエンジニアという場合、相手は社外のクライアントですが、これが自社に特化した場合、社内SEです。 社内の基幹システムやサーバーの運用保守に始まり、社員のアカウント管理やパソコンの立ち上げまで、社内のIT関連の仕事は社内SEが行う場合が多々あります。 社外にクライアントがいないため、納期に終われない、社外常駐がない点から、働きやすさを求める方達に人気があります。 システムエンジニア（SE）の仕事内容 具体的なシステムエンジニアの仕事内容はどのようなものなのでしょうか。 基本的には、大きく6工程に分けられます。 要求分析・要件定義 クライアントにヒアリングを行い、どのようなシステムを求めているのかを明確にします。 クライアントは求めているものを完全に把握しているパターンはあまり多くないので、的確な質問をすることで、相手が要求するものを明らかにしていきます。 ヒアリングした内容を元に、顧客の要求を実現するシステム、そのシステム開発に必要な期間や費用を算出します。 この要求分析・要件定義の段階で相手の要望を明らかにできなければ、この後の設計に大きな影響を及ぼすので一番大切な工程と言っても過言ではありません。 基本設計 要求分析・要件定義で決めたシステムの、具体的な設計を行います。 システムの基本的な構成やそれぞれにどのような機能を持たせるかを決定していきます。機能全体の大枠を決めていくイメージです。 この時点で画面の見た目やデザイン、必要な項目を全体的に決定します。 詳細設計 基本設計で決めた大枠に対して、具体的にどのように実現するか、より細かな設計を行います。 プログラミングをするときに、どのように機能を実現するか、コードを書く人が何を実装すべきかわかるレベルまで落とし込みます。 実装をプログラマーに依頼する場合は、この時点でお渡しする設計書を完成させます。 プログラミング 実際にプログラムを書く工程です。詳細設計にしたがって、プログラミングしていきます。 この工程は、システムエンジニアではなく、プログラマーが行うことが多いです。 場合によって、もしくは会社によっては、若手のシステムエンジニアがプログラミングする場合もあります。 テスト システムが設計通りに動作するかを確かめる工程です。設計書通りに動作するか、あらゆるパターンを試して、不備やミスがないかを入念に確認します。 システムエンジニアがテストの項目を決めることが多いため、設計する段階からテストを意識して作成します。 保守・運用 運用を開始したシステムの障害対応やシステムのメンテナンスを行います。障害が発生した場合、その原因を特定し、その改善まで実施します。 原因を見つけたら、プログラマーにその内容と改善点を的確に伝え、実装を依頼します。 また、システムのアップデートや機能追加を行う場合もあります。 テクフリでフリーランス案件を探してみる システムエンジニア（SE）の平均年収 厚生労働省の発表した、平成29年に調査によると、システムエンジニアの平均年収は550.8万円となっています。 統計データによって多少ばらつきはありますが、全体の平均年収が450万円ほどに対し、比較的高い年収であることがわかります。 また、直近5年間もさほど変化はなく、高水準の年収であることはこれからもしばらくは変わらないでしょう。 平均年収は、550万円ほどですが、会社によっては1000万円以上の年収を目指せる職業でもあります。 システムエンジニア（SE）に必要とされるスキル システムエンジニアに求められるスキルとして、コミュニケーションスキル、マネジメントスキル、開発スキルが挙げられます。 具体的にどのようなシーンで求められるのかみていきましょう。 コミュニケーションスキル クライアントから適切なヒアリングを行い要求を明確にすることが求められるため、コミュニケーションスキルが必要です。 このコミュニケーションスキルとは、相手の話しの本筋を捉える能力や、相手からの質問に対し、その意図を汲み取りわかりやすく説明する能力が求められます。 また、時にはクライアントに向けて企画の提案をすることもあります。 マネジメントスキル プログラマーに依頼した際、進行の管理をする必要があるため、マネジメントスキルが求められます。 ここでいう進行の管理とは、納期内にプログラムが完成するか、プログラミング業務をいくつかに分けたとき、誰にどれだけ依頼するか、そしてそれらが期限内に完成しそうかを管理するということです。 基本的に複数人のプログラマーでチームを組んでプロジェクトを進めていくため、複数人のマネジメントをする必要があります。 開発スキル 基本的にプログラミングはプログラマーが行いますが、システムエンジニアがプログラミングをすることもあるため、開発スキルが求められます。 また、開発スキルがあるシステムエンジニアは、プログラミングの工程を想定して要件定義や設計、テストを行えるので、質の高い業務を行えることが多いです。 したがって、開発スキルがあると会社からも重宝されるケースが多く、個人的な市場価値も上がります。 システムエンジニア（SE）に向いている人とは システムエンジニアにも向いている人と向いていない人がいます。 向いている人とはどのような人なのでしょうか。 ヒアリングが得意な人 クライアントの要求するものを実現するのがシステムエンジアの仕事なので、まず第一に相手の要望をヒアリングする必要があります。 クライアントは、なんとなく欲しいものは決まっているが、それを言語化できていない、もしくは、どのようなものが作れるのかを知らないというケースが少なくないです。 したがって、お互いが理想とするシステムを共通イメージにするためには、システムエンジニアが的確なヒアリングをする必要があり、ヒアリングが得意な人はシステムエンジニアに向いていると言えます。 論理的な思考が得意な人 論理的な思考ができる人とは、筋道を立てて一貫して物事を考えらる人、つまり、出した結論や思考過程が客観的に見て矛盾のない思考ができる人です。 クライアントが抱える課題や要求するものに対して、的確な思考過程とそこから生み出される解決策を明確化できる人は、システムエンジニアが向いていると言えます。 また、システムの要件定義から完成までの工程は、全て一つの流れで繋がっています。 最終的に完成したいシステムから逆算し、一つ一つの工程を順をおって考えることができることも求められます。 多くの人と関わってものをつくることが好きな人 システムエンジニアは、クライアントとプログラマーの間に立ち、システムを実現します。 様々なクライアントとの関わりはもちろんですが、システムを実現する過程でチームを設計し、多くのメンバーと関わります。 チーム内では様々なメンバーと上手に関わりあいながら、理想のシステムを完成させていくことが求められます。 このことから、色々な人と関わることが好きな人、チームで何かを作り上げるのが好きな人にはシステムエンジニアは向いているといえます。 システムエンジニア（SE）のキャリアパス システムエンジニアになるまでのキャリアパスと、システムエンジニアの先のキャリアパスについて年次とともに具体的なイメージを参考にしてください。 1~5年目 まだ駆け出しとなるこの時期は、システムエンジニアとしての土台を築きます。 基本的には、プロジェクトメンバーの一員として働きながら、全体像を掴みつつ、個別の業務に対しての知見や専門知識を習得していきます。 会社によっては、初めはプログラミング工程から業務を行うこともありますが、基本的には保守・運用やテスト工程の業務から開始することが多いです。 6~10年目 5年間の経験で、ある程度業務の全体像が見えて、専門知識が身についた6年目以降は、より上流の工程を行うことが多いです。具体的には、要求分析・要件定義のフェーズから基本設計までを担うことが多いです。また、この頃にはある工程の専門性や、特定の業界における専門性が身についている人もいます。 これとは別に、複数プロジェクトを兼任したり、プロジェクトのマネージャーをしたりする機会も増えます。 11年目以降 11年目以降になると、システムエンジニアとして一人前になるだけでなく、クライアントの業界知識もそれなりに身についてきます。 クライアントの戦略策定に貢献するビジネスコンサルタントやITコンサルタント、もしくは、より技術寄りに専門性を極めたいのであればITスペシャリストやテクニカルエキスパートのキャリアパスも目指していけます。 システムエンジニアのキャリアパスは、かなり幅広く、目指すタイプによって身に着けるべくきスキルや積むべき経験も変わると言えるでしょう。 まとめ：システムエンジニア（SE）は最適なシステム設計をする人 システムエンジニアとは、一般にクライアントとコミュニケーションをとり、最適なシステムを設計する人たちのことを指します。 システムエンジニアと比較して、プログラマーとはシステムエンジニアが設計したものに従い、実際にプログラミングする人たちのことを言います。 また、社内SEとは社外のクライアントを相手にするのではなく、社内のシステム設計や、場合によっては、幅広くIT関連の業務を行う人たちのことを言います。 システムエンジニアの具体的な業務は、クライアントの要求するシステムを明確にし、仕様の設計からテスト、保守・運用をすることです。プログラマーをマネジメントしたり、時には自らがプログラミングをしたりして、様々な人と関わりながら理想のシステムを実現します。 したがって、コミュニケーションスキルやマネジメントスキル、時には開発スキルが要求されます。 ヒアリングや論理的な思考、多くの人と関わってものを作るのが好きだという意識がある人には特に向いている職業であると言えるでしょう。 システムエンジニアは将来のキャリアパスが幅広く、数年後にはどのような姿にもなり得ます。目指す姿によって、求められる経験やスキルは異なりますが、将来の選択肢は間違いなく増えるでしょう。年収も全体の平均より高水準で、スキルによっては高収入を目指せます。ITエンジニアの第一歩としても、キャリアアップとしてもシステムエンジニアはおすすめの職業です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスにとって会計ソフトとは？ 確定申告用や請求書について フリーランスにとってどの会計ソフトの選び方は大切です。 会計ソフトを利用することで確定申告のための経費計算や請求書、領収書の管理を効率化させることができるからです。 ではまずは会計ソフトには具体的にどのような機能があるのか、順番に見ていきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 帳簿作成機能 会計ソフトの主な機能の一つに、帳簿作成機能があります。 会計ソフトによっては銀行口座やネットバンキングだけでなく、クレジットカードの決済情報と連携することができるため面倒な書き写しの作業を効率化させることができます。 また帳簿作成は勘定科目の仕訳も手間となる作業の一つですが、勘定科目の入力補助機能がある会計ソフトを利用することで仕訳作業の効率化も期待できます。 請求書発行機能 会計ソフトの多くは、請求書発行機能を有しています。 会計ソフトによっては請求書をすみやかに発行できるだけでなく、発行した請求書を自動的に帳簿として記録できるものもあります。 定期的な請求業務を効率化させることはもちろん、請求業務の内容も可視化されるというメリットもあります。 経費精算業務の効率化 経費精算はフリーランスの日課となる業務の一つです。 会計ソフトはそんな経費精算業務の効率化にも有用です。 クラウド会計ソフトには領収書をスマホで写真撮影することで自動的にテキストが作成されて、簡単に経費精算できるタイプもあります。 打ち合わせなどで発生した請求書をすぐに経費精算できるため、領収書をためることなく効率的な経費精算を実現させることができます。 確定申告業務の効率化 会計ソフトには確定申告の書類作成をサポ―トする機能も提供されています。 フリーランスの確定申告は経費や売上などさまざまな情報を抽出してまとめる必要がありますが、会計ソフトによっては質問に回答することによってデータの集約をサポートするなど有用な機能が提供されています。 フリーランスとして独立して確定申告に不安がある場合も、会計ソフトを利用することは有用な選択だといえるでしょう。 役に立つ可能性が高いといえるでしょう。 フリーランスにおすすめ！ シーン別無料&無料お試し期間がある会計ソフト 経理関係の業務も自分自身で行うフリーランスにとって、会計ソフトを必要とするシーンは少なくありません。 ではここからはシーン別に、使いやすい無料利用期間がある会計ソフトを見ていきましょう。 請求書作成業務を効率化させたい時におすすすめ /クラウド会計ソフトfreee（フリー） クラウド会計ソフトfreeeは、freee株式会社が提供している、クラウド会計ソフト。 無料で利用を始めることができ、月額費用も980円（税抜）から使い始めることができます。 最初の30日間は無料のため、まずは気軽に使いはじめて使いやすさによって継続を、決めることもできます。 そんなfreeeにはさまざまな機能がありますが、請求書作成業務の効率化に有用な機能があります。 それは請求書の発行と帳簿作成を連携して帳簿をつけることができる機能です。 従来の請求書作成業務は、請求書の発行作業と帳簿への入力作業をそれぞれ行う必要があります。 しかしfreeeを活用すれば、そういった作業の効率化を実現することができます。 帳簿づけの際の入力ミスのリスクも減らすことができるため、freeeは請求書作成業務においても有用な会計ソフトだといえるでしょう。 参考：クラウド会計ソフトfreee 無料で経理作業を効率化させたい場合におすすめ /円簿会計 円簿会計は株式会社円簿インターネットサービスが提供する経理作業の効率化を目的とした無料で利用できるクラウド型会計ソフト。 領収書管理や経費精算、その他仕訳業務など無料でありながら一般的な経費業務に必要な基本的な機能が網羅されています。 クラウド型の会計ソフトとなっているためアプリのインストールを必要とせず、すみやかに利用できます。 参考：円簿会計 確定申告（青色申告）の効率化におすすめ /やよいの青色申告オンライン やよいの青色申告オンラインは、弥生会計で有名な弥生株式会社が提供しているフリーランスなど個人事業主の青色申告による確定申告の支援に特化した会計ソフト。 フリーランスの確定申告は白色申告と青色申告がありますが、青色申告で確定申告を検討している場合にはおすすめできる会計ソフトの一つです。 その理由は確定申告初心者にも利用しやすいユーザーインターフェースとなっているだけでなく、無料で利用できる期間もきちんと設定されているからです。 お試しで利用したい場合は体験談に申込をすることで、その使いやすさを確かめることができます。 契約をして有料で利用する場合の費用はセルフプランなら年額8,000円（税抜）。 月額の費用に換算すれば月額1,000円以内の費用で利用できる計算となります。 また電話サポート付きのプランを契約すると費用は上乗せされますが、電話サポートやチェットサポートなどのサポート機能も利用できるようになります。 はじめての青色申告による確定申告などで不明点が多い場合には得に、おすすめできる会計ソフトです。 参考：やよいの青色申告オンライン 確定申告（白色申告）の効率化におすすめ /やよいの白色申告オンライン やよいの白色申告オンラインは、前述のやよいの青色申告オンラインと同じ確定申告のための会計ソフトですが、白色申告に特化しています。 そしてフリープランであれば初期費用や月額費用無料で継続的に利用できるという特徴もあります。 白色申告は簿記会計の知識がなくてもできる簡単な確定申告ですが、確定申告初心者にとっては難しく感じることもあるものです。 やよいの白色申告オンラインは有料版にすればサポートを受けることもできるため、フリーランスとして確定申告を白色申告で検討している場合におすすめの会計ソフトです。 参考：やよいの白色申告オンライン 日々の経費精算業務の効率化におすすめ /Money Forwardクラウド経費 Money Forwardクラウド経費は、株式会社マネーフォワードが提供している経費精算に特化したクラウド会計ソフト。 経費精算をオートメーションさせることに特化している会計ソフトであり、iPhoneだけでなくAndroidアプリにも対応しています。 レシート内容を自動で読み取る機能があるため、外出先で発生した経費精算業務もすみやかに対応することができます。 スマートフォンを使った経費精算ができるため、例えば打ち合わせからの帰宅の電車内など、隙間時間を使って経費精算を終わらせることもできます。 普段エクセルで経費精算をしているなら、Money Forwardクラウド経費を活用することで業務の効率化が期待できます。 またMoney Forwardクラウド経費の基本料金はマネーフォワード クラウドの基本料金に含まれています。 マネーフォワード クラウドは個人事業主やフリーランスなら基本料金は月額1280円から利用できます。 1カ月の無料お試しができるプランもあるため、お試しで利用してみたい場合も気軽にはじめることができます。 参考：Money Forwardクラウド経費 【まとめ】会計ソフトを検討する際は、無料お試し期間を上手く活用しよう フリーランスが活用できる会計ソフトは、そのほとんどに無料お試し期間が設けられています。 そのため会計ソフトを検討する際は、まずは無料お試し期間から活用することをおすすめします。 クチコミなどの評判も参考情報としては役立ちますが、自分自身が使いやすいと感じるかどうかは実際に操作してみなかれば分からないからです。 また会計ソフトの中には、やよいの白色申告オンラインのようにプランによっては無料で継続して利用できる会計ソフトも存在しています。 フリーランスとして会計業務全般の効率化を考えるなら、まずは無料で利用できる会計ソフトから検討してみてはいかがでしょうか。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスエンジニアとしてフリーになったけれど仕事を継続的に受注できない、とお悩みの方も多いのではないでしょうか。継続的に仕事を受注できなければ安定した収入が得られないため、生活が不安定になってしまいます。一方でフリーランスエンジニアにとって重要なこの悩みを解消できれば、より高収入を実現できる可能性は高くなるでしょう。本記事ではフリーランスエンジニアが継続的に案件を受注するためにはどのようなことをすべきなのか、余すことなくお伝えしていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ITフリーランスエンジニアの人たちは、どうやって案件を確保している？ まず、ITフリーランスエンジニアの方がどうやって案件を確保しているのか？ということについて見ていきます。 案件の確保の仕方は大きく2つに分けられます。それぞれ見ていきましょう。 知人 / これまで仕事をした人から受注する 案件確保の方法1つ目は自分の周りの知人や、これまで仕事をした方から仕事を受注するという方法です。 まずは人脈を整理してみましょう。想定されるのは元勤務先からのお仕事、フリーランスになる前のサラーリーマン時代に付き合いのあったクライアント、知人のフリーランスからの紹介などです。過去から現在までの人脈を利用することで様々なところから仕事を得られる可能性が高まります。 会社員時代から付き合いのあるクライアントからお仕事を受けるという点に関しては、そのためには、前職の仕事においてクライアントからあの人に仕事を頼みたいと思わせることが必要でしょう。 難易度は高いですが、その分報酬が良いことが多いため、独立をしても仕事に繋げられるようなクライアントと関係を作っておくことは大事になります。 また、元勤務先からのお仕事を受けるという点に関しては、前職を辞める際に関係が良好だった上司や同期から仕事の発注をお願いすることで、仕事の受注に繋がります。 前職からしても、見ず知らずの人よりは、この職場の働き方に慣れていて信頼のある人に仕事を振りたいと思うはずなので、前職に頼むことで仕事に繋げることができるでしょう。 また、知人のフリーランスが抱えきれないお仕事を受ける場合には仕事を多く抱えているフリーランスとの人脈を構築しておくことが大事になるでしょう。 また、知人からお仕事を受ける際に、知人がWebサービスを運営する企業に所属している場合には、ちょっとした業務を正社員ではなく、業務委託で頼みたいというニーズがそのような企業ではある可能性があります。 業務委託に関して寛容のある企業に就職している知人・友人に声をかけてみることが受注に繋がります。 また、一度の仕事で終わらせるだけでなく、一度仕事を発注してくれた方には他に抱えている悩みを聞き出し次の仕事につなげる・他に困っているお客さんがいたら紹介をお願いするといった形で、クライアントからの紹介も視野に入れて営業をすることで仕事の受注に繋げられます。 もしこのような仕事を得られる人脈がなしでフリーランスとして活動している方も多いと思います。そんなときは、異業種交流会やフリーランス同士の交流会などに参加することで繋がりを増やし、仕事の受注に繋げられます。 最近だと、TwitterやFacebookなどのSNSを利用することで、ネット上からリアルの繋がりを作り出す人も多いようです。SNSをを利用することで自分がフリーランスとして活動していることをアピールすると仕事の確保に繋げられるででしょう。 SNSにて仕事を受注したいと思った際には、「自分は何ができるのか」「自分は何をしたいのか」ということがわかるように発信することで、相手は仕事の依頼をしやすくなります。ぜひ意識してみてください。 求人検索・案件検索サイトの活用して受注する 案件確保の方法2つ目は求人検索 ・案件検索サイトの活用です。 フリーランスの方は全員が全員しっかりとした人脈があり、その人脈から仕事に繋げることができるというわけではないはずです。人脈があまり無い方には無い方向けの仕事の取り方があります。それが求人検索サイトの活用です。 その中でもフリーランスの方向けのエージェントが存在しており、このエージェントに登録することで業務委託という形で仕事を受けることができます。 とはいえ、サラリーマンなど雇われて働いてきた人にとって、エージェントは無縁の存在なので、「どんな人たちで、なにをしてくれるのだろう」と疑問を持っている方も多いと思います。 クラウドソーシングサイトとは異なり、エージェントに自分自身の請けたい仕事の相談ができるという点や、クラウドソーシングサイトに載っている案件よりもより高額な案件が多いという点がエージェントでは、優れています。またクライアントと直接契約を結ぶことがないので、報酬未払いという問題も回避できます。 当サイトでも、フリーランスエンジニア・クリエイターのための案件情報サイト「テクフリ」を運営しています。 テクフリは、10年以上の業界経験を活かし、ただのお仕事紹介ではなくバリューアップをコンセプトに手厚いサポートでご支援しております。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスのITエンジニア向け案件、どういうものが多い？ 続いて、フリーランスのITエンジニア向け案件はどのようなものが多いのか見ていきます。 常駐型/在宅型 まず、フリーランスのITエンジニア向け案件は常駐型/在宅型に切り分けられます。 常駐型は、仕事場所がクライアント先となっており、クライアント先のスペースを借りて仕事に取り組むという形になります。 また、在宅型は場所・時間の制約を無くした働き方であり、リモートワークとも呼ばれます。最近は、働き方改革の影響もあり、在宅型の案件が増えてきている傾向にあります。 ただ、常駐型と在宅型の案件比率はおよそ9:1となっており、フリーランスのITエンジニア向けの案件としては常駐型がほとんどとなっている様子です。 働き方・休み方改善 ハンドブック（厚生労働省）https://work-holiday.mhlw.go.jp/material/pdf/category2/140312_02_08.pdf こちらは全国の情報サービス企業に実施したアンケートの結果ですが、92.3％もの企業が顧客先での勤務、つまり常駐があると回答しています。 情報サービス企業では、常駐型が当たり前となっているので、フリーランスのITエンジニア向けの案件も常駐型が多くなっています。 プログラミング言語別 続いて、フリーランスのITエンジニア向け案件として、プログラミング言語別に見ていきましょう。 1位 Java 2位 PHP 3位 JavaScript 案件数の多いプログラミング言語ベスト3はJava、PHP、JavaScriptです。多くの大手の求人検索サイトでは、この順に案件が多くなっています。 求人検索サイトによってはこの比率は変わってきますが、およそ、Javaが30％、PHPが20％、JavaScriptが10％が全案件の中で占める割合となっています。 どのプログラミング言語も昔から幅広いシステム開発において、使われているプログラミング言語となっています。JavaはSIerが担当する大規模システムの開発に使われることが多く、PHPはWeb開発、JavaScriptはフロント側もサーバー側も実装ができるため、使われています。 安定的に案件を受注し続けるために、フリーランスのITエンジニアがすべきこと 続いて、安定的に案件を受注し続けるためには、フリーランスのITエンジニアがどのようなことをすれば良いのかお伝えしていきます。 フリーランスとして働く場合、案件ごとに報酬が発生するため、一度案件を終えてしまい、その他の案件がない場合には収入が途絶えてしまいます。 一度仕事を得ても、フリーランスとして仕事がないという状況が続いてしまっては収入が不安定になってしまい、フリーランスとして働くことに不安を抱える状態になってしまうでしょう。 安定的に案件を受注し続けるために、どうすればよいのかということについてここでは見ていきます。 終了時期の異なるプロジェクトに参画しておく 安定的に案件を受注し続けるためにすべきこと1つ目は、終了時期の異なるプロジェクトに参画しておくことです。 フリーランスとして働く場合には、何個ものプロジェクトを掛け持ちして、仕事を並行して進めていく場合が多いです。そのため、仕事の終了時期がバラバラである場合がほとんどです。 例えば、12月12日から30日までのプロジェクトを2つのみ抱えている場合は30日を境に収入が途絶えてしまいますが、12月12日から1月10日までのプロジェクトと、12月12日から27日までのプロジェクトの2つを抱えている場合は30日〜1月10日の間も収入が発生します。 もし、プロジェクトが月末締め、翌月払いの場合ですと、仕事を継続的に得ていなければ、翌々月の給与支払いが無く、生活が厳しくなってしまいます。 終了時期の異なるプロジェクトに参画しておくと、一つのプロジェクトが終わったタイミングで次の案件を探す余裕も出てきます。そうすることで、安定的に案件を受注し続けることができるので、終了時期の異なるプロジェクトに参画することは意識しておきましょう。 仕事が1件減ったら、次のプロジェクトを探す 安定的に案件を受注し続けるためにすべきこと2つ目は、1件減ったら次のプロジェクトを探すということです。 1つのプロジェクトが終わってしまえば、そこで収入が途絶えてしまうので、次のプロジェクトを探す必要が出てきます。 ただ、1つのプロジェクトが終わってしまえば、今までプロジェクトに使っていた時間を次の案件をエージェントで探す・営業を強化することでお客さんを獲得するといったことに使うことができるので、一つのプロジェクトが終わったタイミングで次の案件を探す余裕も出てきます。 安定的に案件を受注し続けるためにも、1件減ったら次のプロジェクトを探すという癖はつけておきましょう。 プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておく 安定的に案件を受注し続けるためにすべきこと3つ目は、プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておくことです。 エンジニアとしてプロジェクトに参画する場合は一人で開発する場合はあまりなく、他のフリーランスの方やクライアント先の社員の方と共同で開発を行っていく場合が多いです。 その際に、プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておくことは非常に重要です。 もし、同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方が他のプロジェクトに関する案件募集の情報を持っていたり、自分自身の開発案件をヘルプをお願いしたいという場合には新たな案件の獲得に繋がります。 また、同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方が、フリーランス向けの交流会の情報や、フリーランス向けのサービスの情報を持っている場合もあるので、同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方と繋がっておくことは非常に重要と言えます。 安定的に案件を受注し続けるためにも、こまめに同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方とコミュニケーションを取るようにしておきましょう。 まとめ ITフリーランスエンジニアが案件を継続的に受注していくためにすべきことのすべて というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 「知人 / これまで仕事をした人と連絡を取ってみる」「求人サイトの活用」の2通りが案件を確保する方法となる 仕事を継続的に獲得し続けるためには「終了時期の異なるプロジェクトに参画しておく」「1件減ったら次のプロジェクトを探す」「プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておく」ことが必要になる フリーランスになったばかりの方や、仕事が継続的に続かない方はぜひ今回の記事で、自分自身の仕事を見直してみてください。テクフリでは幅広い案件を取り扱っているので、ぜひチェックしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

ディープラーニングは、私たちの生活を根底から変える可能性のある技術です。画像や音声の認識、言語処理など、日常生活に関わる分野でも活用が進んでいます。本記事ではディープラーニングの基本的な仕組みなどについて、実用例とあわせて詳しく解説します。機械学習やディープラーニングなどの分野に少しでも興味がある方は、ぜひ最後までご一読ください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ディープラーニングとは ディープラーニングは機械学習の一種であり、人間の脳神経系を模倣した「ニューラルネットワーク」を用いてデータから特徴を抽出してタスクを処理します。入力データからパターンや特徴を抽出するために、ディープラーニングでは複数の層から構成されるニューラルネットワークを使用します。それぞれの層が異なるタイプの情報処理を担当することで、複雑な特徴や抽象的な概念を識別できるのです。 ディープラーニングを活用することで、従来の手法では難しいとされていた複雑なタスクの処理が可能となり、生活を便利にするだけではなくビジネスシーンにおいても革新をもたらすと考えられています。 ディープラーニングの仕組み 先述のニューラルネットワークは、大きく以下の3つの層で構成されています。 入力層 隠れ層 出力層 入力されたデータは入力層において受け入れられ、隠れ層を経て出力層から結果として出力されます。隠れ層では、入力層から受け取ったデータの処理を行います。具体的には、隠れ層では入力層からの信号を重み付けして、活性化関数と呼ばれる関数を通して処理を行います。この過程においてデータの重要な特徴やパターンが抽出されます。ディープラーニングではこの隠れ層を複数重ねることによって複雑な情報処理を実現しており、データの理解を深めるのに役立てています。このような仕組みによって、従来の機械学習よりも高い精度でデータの認識や予測を可能としているのです。 隠れ層の数を増やして処理の回数を増やすことで複雑な処理が可能となることから、ディープラーニングの「ディープ」は隠れ層の数（深さ）に由来しています。後ほど詳しく解説しますが、画像認識や音声認識などさまざまな分野において活用されています。 ディープラーニングと機械学習の違い ディープラーニングと機械学習はどちらも人工知能（AI）の一種ですが、それぞれの定義について曖昧に理解されてしまうことがあります。さらにディープラーニングは機械学習の一種であることから、人工知能（AI）＞機械学習＞ディープラーニングという包括関係にあることがわかります。 機械学習とディープラーニングの主な違いとしては、データの学習方法が挙げられるでしょう。一般的な機械学習においては入力データからあらかじめ決められた特徴量を抽出して、学習を行います。ここでの特徴量は人間の手によって設定するため、主観的な判断が入ってしまうことが懸念されます。 一方でディープラーニングにおいてはネットワーク自身がデータの特徴を抽出するため、人間による主観的な判断が入らないのが特徴です。一般的な機械学習はスパムメールの判別や顧客分析などに活用される一方で、ディープラーニングは主に画像認識や音声認識などにおいて活用されます。ディープラーニングではより高い精度で分析を行える一方で、大量のデータが必要とされるのがデメリットとも言えるでしょう。活用したい分野や課題の種類に応じて、適切な手法を使い分ける必要があります。 機械学習エンジニアについてはこちらの記事で詳しく解説しています。 機械学習エンジニアとは？仕事内容や必要なスキル・資格を徹底解説！ ディープラーニングの実用例 ディープラーニングの仕組みやAI・機械学習との関連について解説してきましたが、実際にディープラーニングはどのような場面において活用されているのでしょうか。ここではディープラーニングの代表的な4つの実用例をご紹介します。 音声認識 ディープラーニングの代表的な実用例として、音声認識が挙げられます。音声認識とは、私たちが話す言葉をコンピューターがテキストに変換する技術です。スマートフォンの音声アシスタントや翻訳システム、声だけで操作できる家電製品など、身近な場面でも広く活用されています。 画像認識 画像認識は、画像や動画から複雑な情報を抽出して識別を行う技術です。ディープラーニングの発達により、自動車のナンバープレート認識、個人の顔認証システム、医療画像における疾病の識別といったタスクが、以前よりも格段に高い精度で実行可能となりました。 異常検知 異常検知とは、システムやデータセットで普通ではない動きやパターンを見つけることです。例えば工場での品質管理において製品の欠陥を見つけたり、金融市場で不正な取引を検出したりするシステムがその例です。IT分野においてはコンピューターネットワークに対する不正な侵入を発見するなど、幅広い分野でセキュリティの向上に役立てられています。 自然言語処理（NLP） 自然言語処理（NLP）は、人間とコンピューター間における自然な言語処理を実現するための技術です。文章を自動で作成したり、ユーザーからの質問に答えたりするチャットボットシステムの開発においても活用されています。その他にも、大量のテキストから情報を取り出したり、文章を要約したりすることも可能となりました。 ディープラーニングの種類 これまでご紹介してきた通りディープラーニングの活用は多岐に渡りますが、ここではディープラーニングの代表的な種類を4つ、具体的に解説していきます。 畳み込みニューラルネットワーク（CNN） 畳み込みニューラルネットワーク（CNN：Convolutional Neural Network）は、特に画像認識の分野で活用されているニューラルネットワークのモデルです。CNNは以下の層を持つのが特徴です。 畳み込み層 プーリング層 全結合層 畳み込み層ではまず、画像の局所的な特徴を抽出します。具体的には隣接するピクセル間における色の変化などが挙げられます。次にプーリング層では、画像のどこに対象物があっても判別できるようにするため、特徴の移動による影響を受けないように調整を行います。全結合層ではそれらの特徴をもとに、最終的な判別を行います。CNNは画像の中にいる犬と猫を区別する、画像内の物体を検出するといったタスクに活用されます。 再帰型ニューラルネットワーク（RNN） 再帰型ニューラルネットワーク（RNN：Recurrent Neural Network）は、自然言語処理など時間に沿って変化する一連のデータを扱うのに適しているモデルです。一般的なニューラルネットワークでは入力層から中間層（隠れ層）、出力層へとデータが伝搬されていくのに対して、RNNでは中間層からの出力をその時刻での出力層だけではなく次の時刻への中間層へも入力として受け渡します（以下の図のイメージ）。 過去の情報と現在の入力の両方を考慮して出力を生成するため、音声認識や自然言語処理などのタスクに活用しやすいモデルです。自然言語処理を例に、以下の文章の認識について考えてみましょう。 （例）私は鳥を飼っています。 こちらの文章を「私は」「鳥を」「飼って」「います」という文節に分けて考えます。それぞれの文節を単独で見ると、複数の意味で捉えられる文節もあるため正確な意味を認識することが難しいでしょう。したがって、人間が文章を読む時と同様に単語同士の繋がりなどから意味を予測する必要があります。RNNを活用すれば、すでに認識した単語とのつながりを考慮しながら次の単語の意味を推測するという処理が可能となるのです。 長・短期記憶（LSTM） 長・短期記憶（LSTM）は、再帰型ニューラルネットワーク（RNN）を改善したモデルとも言える特徴を持ち、長期間にわたるデータの関連性を処理するのに優れています。従来のRNNでは、複数の層で計算を繰り返していく中で、距離の遠い情報同士の依存関係が消失してしまうというデメリットがありました。LSTMでは過去の情報を長期的に保持できる「記憶セル」と、記憶しておく情報を制御できる「忘却ゲート」という仕組みによって従来のRNNよりも高い精度を実現しています。特にテキストや音声などの連続したデータを扱う際に、その長期的なつながりを認識するのに役立ちます。 敵対的生成ネットワーク（GAN） 敵対的生成ネットワーク（GAN）は、創造性に富んだディープラーニングの形態で、2つのモデルが競争しながら学習を進めます。1つは新しいデータを生成し、もう1つはそのデータが本物か偽物かを判断します。このやり取りを通じて、リアルに見える画像や音声、テキストを作り出すことが可能です。GANは新しいアートの作成や既存データの拡充に大きく貢献しており、新しいタイプのデータを生み出したり既知のシナリオを進化させたりするのに非常に有効です。 最後に ディープラーニングは、音声や画像の認識、言語処理、異常検出などの分野で大きな進歩を遂げ、私たちの生活や産業に深く影響を与えています。ディープラーニングには様々なモデルがあり、非常に将来性の高い技術だと言えるでしょう。ディープラーニングは絶えず進化を続け、今後も技術の未来を形作る重要な役割を担うことが予想されます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

個人事業主・フリーランス・自営業の違いとは？ 個人事業主・フリーランス・自営業は、似たような言葉で同じものだと思うかもしれませんが、それぞれ定義が異なります。定義や違いをしっかりと解説します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 個人事業主の定義 個人事業主とは、「継続して同じ事業を行う個人」と定義されます。 個人＝会社に属さない・法人ではない 事業＝対価を得て行われる取引を、繰り返し継続して行うこと 対価を得る行為は継続的でなければならず、メルカリやヤフオクに出品して取引を行うことは、単発的に過ぎないので、個人事業主とは呼びません。個人が、「対価を受け取っている」かつ「継続的に事業を行っている」という、2つの事実があって初めて個人事業主と定義されます。 また、個人事業主になる際は、税務署へ開業届を出す必要があります。 所得税法第229条には、「新たに事業所得、不動産所得又は山林所得を生ずべき事業の開始等をした方」は「事業の開始等の事実があった日から1ヶ月以内」に開業届を提出しなければならないと明記されています。 具体的な職種としては、引越し業、機械修理業、税理士、弁護士などが挙げられます。 自営業の定義 自営業の定義は、「自分で事業を営むこと」です。会社員のように、会社に属して給与をもらうのではなく、独立して事業を行うことで収入を得ています。個人か法人かなどの区別はなく、収入が税務上の区分で「事業としての所得」に分類されるものは、自営業にあたります。 自営業・個人事業主・自由業は同じ？ 個人事業主と、自営業の定義を解説しましたが、もう1つ「自由業」という似たような言葉があります。その解説を含めて、3つの言葉を比較しながら意味を説明します。 自由業は、「フリーランス」と呼ばれることがあり、定義は曖昧です。 雇用されておらず、自分の裁量で働く人を指します。会社に雇用されていないため、場所や時間を選ばず働くことができます。 具体的な職種では、ライターやwebデザイナー、イラストレーターなどがそれに当たります。他には、開業医などの職種も自由業に分類されます。しかし開業医は、作業時間が決まっているので、ライターやwebデザイナーに比べると自由度は少し下がります。 自営業・個人事業主・自由業の定義を説明しましたが、3つとも部分的に重複しています。3つを完全に棲み分けることは難しいです。 3つの関係性を説明するとすれば、 法人個人関わらず、事業を営んでいる「自営業」という広義の中に、「個人事業主」や「自由業」という働き方が分類されます。例えば、開業医は自由業であり、自営業でもあります。 個人事業主のメリット 個人事業主は、企業に雇われていないため、会社員とは違った良さもあり、大変なこともあります。まずは、メリット4つを紹介します。 時間的拘束がない 会社員の場合は、企業に決められた出社時間と退社時間があります。しかし、個人事業主の場合は、1日のうちで、事業を開始する時間も終了する時間も全て自分で決めることができます。もちろん休暇も自分の都合に合わせることができます。企業という雇用者がいないため自由に働くことができることはメリットの1つです。 働く場所を自由に選べる 会社員であれば、会社都合で地方転勤や支社移動などがあります。自ら働く場所を自由に選択することはできません。飲食店など店舗を構えて経営する場合は、その場所に行って働く必要がありますが、開業時点で出店場所を自分で選ぶことができます。その他のパソコン1つあれば仕事ができるような職種になれば、近くのカフェでも家でも作業できるので、かなり自由度高く仕事ができます。 人間関係のストレスがない 会社に所属していないため、上司部下や周りの同期などもいません。そのため、人間関係に悩むことはほとんどないでしょう。コミュニケーションをとることが得意ではない方は、個人事業主になることで「働きやすさ」が生まれるかもしれません。 収入が増える可能性がある 個人事業主の場合、事業で得た収入が所得になります。会社に所属していれば、給与は元から決まっていますが、個人事業主の場合は、自分次第で給与が決まります。自分の能力次第で収入額が変わるため、自分のスキルを活かせた場合、収入が増える可能性があります。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 個人事業主のデメリット 個人事業主として働く場合、メリットばかりではありません。以下でデメリットを2つ紹介します。 収入が安定しない 個人として仕事をするということは、全ての責任を自分で負うことになります。自分のスキル次第で収益の変動があります。さらに、開業したばかりでは、世間に対して信頼がないので、なかなか収益にもつながらないでしょう。その責任を負うのも自分です。収入が安定しない可能性があります。 労働法が適用されない 労働法は、事業や事務所に使用される労働者に対して適用される法律です。そのため、個人で事業を行って生計を立てている個人事業主には適用されません。つまり、時間無制限で働くことができます。とはいえ、働きすぎは体によくないので、体を壊さない程度に自分で調節が必要です。 個人事業主や自営業を始める際の注意点 個人で事業を始める場合、注意点があります。個人で独立したら、すべての責任は自分で負う必要があるので、しっかり確認しておきましょう。 会社を退職する前にしておくこと 多くの場合は、会社を退職して個人で事業を始める方が多いと思います。まずは、会社を退職する前にしておくべきことを紹介します。 ・退職手続き ・必要書類の準備 をする必要があります。 必要書類 ※開業届けの提出、青色確定申告の提出、健康保険と年金の切替 具体的な必要書類は、 ・開業届 ・青色確定申告の申請書 の2つです。 開業届は、開業1ヶ月以内に提出する必要があります。開業日、屋号、マイナンバー、事業内容などの情報が必要です。提出に行く際は、本人確認書類を持参しましょう。 青色確定申告の申請は、納税においてメリットを受けることができます。必ず申請しましょう。これは、開業届を出していないと受け付けられないので、開業届と、青色確定申告承認申請は忘れずに2つとも行いましょう。 さらに、従業員を雇う場合は、その他書類と保険の申請が必要です。 まとめ 自由業（フリーランス）・個人事業主・自営業について解説をしました。定義はそれぞれ少し異なっていますが、明確な線引きがなく、自営業の中に個人事業主という概念が存在しています。 個人事業主としてのメリット・デメリットもあり、全体を見ると自由度が高いかわりに個人の責任が重いという事実があります。 もし、個人事業主として独立をしたいと考えている人がいれば、始める際の注意点をしっかりと確認して、必要書類を揃えましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

エンジニアとして働くにあたって会社員として働くか、フリーランスとして働くかという選択肢があります。 フリーランスエンジニアとは企業に属することなく、自分一人で企業の開発チームに入り、成果物を納品していくエンジニアの事です。実際に自分で案件を取ってくる場合もあれば、エージェントを利用して案件を紹介してもらい、そこにアサインされる場合もあります。 会社員エンジニアの場合は中間管理職や営業担当者がクライアントとの話し合いによって月間の単価を決めるため、自分が所属している会社と雇用形態を結びます。一方で、フリーランスエンジニアの場合は直接クライアント企業と契約の交渉を行うため、月の稼働時間や単価、業務内容、契約期間などの契約に関わる取り決めは全てクライアント企業との話し合いになります。 フリーランスエンジニアは自由と報酬の高さが魅力的であり、自分の実力次第では報酬は青天井ですし、働く時間も自分で決めることができます。この点に関してフリーのエンジニアは非常に優れています。 フリーランスエンジニアは個人事業主として活動している場合がほとんどですが、法人化をすることで業務を行っている方もいます。それは法人化をすることで、個人事業主として活動するよりもさまざまな恩恵を受けられるからです。 今回はフリーランスエンジニアが法人化するタイミングについて、法人化するメリットやデメリットも含めて見ていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスが法人化するタイミングは？ まず、フリーランスエンジニアが法人化するタイミングがどのようなタイミングなのか見ていきます。 フリーランスエンジニアが法人化することで、節税対策や事業面で信用力が上がることが大きなポイントとなります。 節税対策に関しては収入が多ければ多いほど節税につながります。日本では、累進課税制度を取っているので、収入−経費で表される課税所得が多ければ多いほど所得税率は上がります。 例えば、課税所得が900万円以下であれば税率は23%となりますが、900万円を超えると、33%と大きく増えます。そこから課税所得が1800万円を超えると40%、4000万円を超えると45%と課税率はどんどん上がっていきます。 しかし、法人化することで支払う税金が所得税から法人税に変わります。法人税は累進課税制度を取っている所得税と異なり、固定税率制なので最高23.9%となることが決まっています。そのため、収入が多い場合は法人化した方が節税できるというわけです。 よって、節税面に関しては収入が増えてきたタイミングで法人化を検討すると良いでしょう。 また、事業面での信用が上がるというでは、フリーランスエンジニアであると信用を得づらく、なかなか仕事が取れないという点や、法人化していないと仕事の契約ができない企業もあるため、法人化するだけで取引数が増えることが予想されます。 規模の大きい案件に関してもフリーランスエンジニアであると取引をして大丈夫なのかと心配されることが多いので、法人化することでそのような心配を無くすことが可能となります。 また、事業の規模を拡大しようと思った際に、取引数の増加に伴い、従業員を増やすことを検討されると思います。やはりフリーランスエンジニアとして求人の募集をかけるよりも法人として募集をかけた方が従業員が集まりやすいケースが多いです。 このように事業面で見ると、事業を拡大しようと思っているタイミングで法人化をすることで、取引数や従業員数を増加させて事業をうまく軌道に乗せることができると思われます。 法人化する準備は？ 続いて法人化に必要な準備についてご説明します。法人化は5つのステップを踏むことで実現します。商号・印鑑の手続き、定款の作成、資本金の払込、会社設立登記、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出の5つのステップです。それぞれ見てきましょう。 まず、商号・印鑑の手続きです。商号とは株式会社の名前のことで、印鑑とは法人化を行う際の登記で使用する会社の代表印となります。 次に、定款の作成です。事業目的や本店所在地、株式発行数など、他にもさまざまな項目がありますが、会社の基本原則に関する事柄をこちらに記載します。 続いて、資本金の払込です。資本金の払込においては、会社法で規定されている通り資本金は1円からでも払込可能です。ただ、現実的には資本金は100万円〜1000万円ほどになるでしょう。 また、設立初年度の会社は消費税が免除される場合がほとんどですが、資本金1000万円以上となると例外として設立初年度の消費税が免除されないので注意が必要です。 続いて、会社設立登記です。資本金払込後2週間以内に会社登記をする必要があります。会社設立日は会社設立登記をした日として扱われます。 最後に、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出です。こちら両方の書類を税務署に提出することで法人化の準備はすべて終了です。法人化した後は、法人用銀行口座の開設や、取引先への案内、役員報酬決め、保険・年金の手続きなどをしましょう。 法人化するメリットとデメリット 続いて法人化するメリットとデメリットについてです。 まず、メリットについてですが、フリーランスが法人化するタイミングは？でお伝えした通り、節税面と事業面でメリットがあります。 節税面では納税額が法人税によって定められるため、収入が多ければ多いほど節税効果が見込め、事業面では信用が生まれ、取引先の増加や従業員の増加が見込めます。 その他にも、決算期を自分で選べるというメリットがあります。個人事業主では12月が決算期と決まっていましたが、法人化することで決算期を自分で選べるようになり、繁忙期は事業に集中、閑散期に決算関連の仕事に集中ということができるようになります。 続いてデメリットです。 デメリット1つ目は会社が赤字だろうと法人住民税の均等割を支払う必要があるということです。これは7万円ほどになり、収入に余裕があるときは苦にならないですが、赤字の際も支払うとなると支払いが厳しいという声もあります。ここは1つのデメリットと言えるでしょう。 また、デメリット2つ目は会社登記にあたって時間と費用がかかるという点です。登記にあたっては登記代や印紙代を含めて24万円ほどかかります。加えて、書類に不備などがあり修正しなければならないと、さらに多くの時間を取られることになります。 書類の不備が絶えず、司法書士に書類作成をお願いするという方も少なくありません。その場合は追加で10万円ほどかかります。このように、法人化の初期費用や時間がかかるという点も考慮した上で、法人化してメリットがあるかどうか検証すると良いでしょう。 まとめ フリーランスから法人化へ そのタイミングとメリットを検証します というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 節税面に関しては収入が増えてきたタイミングで法人化を検討すると良い 事業面で見ると、事業を拡大しようと思っているタイミングで法人化をすることで、取引数や従業員数を増加させて事業をうまく軌道に乗せることができると思われる 商号・印鑑の手続き、定款の作成、資本金の払込、会社設立登記、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出の5つのステップで法人化ができる 法人化するタイミングに当てはまる方は是非今回の記事を参考にして法人化を検討してみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

2019年10月、消費税率がこれまでの8%から10％へと引き上げられ、同時に軽減税率が導入されるなどの変更がありました。ところで、フリーランスが仕事をこなして請求書を作成する場合、消費税は請求してもいいのでしょうか？ 今回は、フリーランスの消費税と、その納税について解説していきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランス契約において消費税は請求してもよい？ そもそも消費税とは、商品やサービスの販売時に、商品価格に上乗せされてかかる税金です。負担するのは消費者ですが、実際に納税するのは事業者です。フリーランスの取引にあてはめるなら、フリーランスが提供するサービスを買い取ったクライアント側が消費者となります。つまりフリーランスが事業者となりますので、クライアントが負担する義務を負い、フリーランスが納税する義務を負うことになります。 消費税といえば自分が商品やサービスを購入して支払った経験しかないという人は多いと思います。しかしフリーランスになると、消費税を受け取る側にもなることを知っておきましょう。 フリーランスであっても、クライアントに労働力を提供している以上、消費税を受け取らなければいけません。請求書には報酬金額や経費に加えて、消費税も記載して送付するのが正しいやり方です。 なかには消費税を請求することに抵抗があるという人もいるかもしれません。しかし、消費税を請求しなかったためにクライアントにペナルティが課される…という可能性もありますので、しっかりと請求することが大切になります。 ただし、請求書を作成する際には、提示されていた報酬が「税込」なのか「税抜」なのかをチェックする必要があります。税込で10万円の報酬ならそのまま10万円の請求書を立てれば問題ありませんが、税抜10万円の報酬なら10％の消費税を上乗せして11万円の請求書を立てなければいけません。 契約時には、消費税の取り扱いについてしっかりと決めておき、あとから金額を間違ってしまわないように注意しましょう。 フリーランスが請求した消費税はどうやって納税するの？ クライアントから受け取った消費税は、本来はクライアントが納めるべき税金を「預かっている」という扱いなので、もちろんフリーランス自身が納税しなければいけません。毎年3月末までに消費税の確定申告を行い、納税も3月末までに行います。 基本的に納税額はクライアントから預かった消費税額そのままで問題ありませんが、もし商品の仕入れを行って消費税を支払っていた場合は、支払額と預り額を相殺して、差額を納税（還付）します。 ただし、消費税を受け取っていたとしても、ほとんどのフリーランスは納税する必要はありません。というのも、年間売上が1000万円未満、または開業から2年間は消費税の納税義務が免除されるからです。売上が1000万円を超えてはじめて、消費税の納税義務が発生すると考えるとよいでしょう。 ですので、フリーランスがクライアントから受け取った消費税は、そのままもらうことができます。2019年10月から消費税率が8%から10％に引き上げられましたが、消費税を預かる側のフリーランスからすると、もらえる報酬が10万8000円から11万円にアップするようなものなので、実は歓迎すべきことだったりするんですね。 手元に残るお金が増えるという意味でも、請求書を発行する際にはしっかりと消費税を含めておくことが重要になるわけです。 2019年10月の消費増税で何がどう変わった？ 2019年10月の消費税率引き上げによって、請求すべき消費税額が増加することになります。これまで税抜10万円で報酬を受け取っていた場合は、税込10万8000円だったところが、税込11万円になるということですね。 これまでと同様にクライアントへ請求書を送る場合には、消費税率を変更して税込金額が増えるように調整しなければなりません。もし請求書のExcelファイルが今も8%のままで計算していたとしたら、今すぐ修正が必要になります。 エンジニアやデザイナーの場合は考えにくいことですが、もし報酬の中に標準税率・軽減税率が混在していたとしたら、それらを区分して請求する必要も出てきます。たとえば、取材で必要になった食料品は8%で計算し、それ以外の報酬額は10％で計算する…といったイメージです。 クライアントの中には、もしかすると「消費税の増額分は据え置きでお願いできませんか？」とお願いしてくるところがあるかもしれません。2019年10月以降も、11万円ではなく10万8000円の報酬で働いてほしいというお願いです。 長く付き合いのあるクライアントの場合は、つい応じたくなってしまうかもしれません。しかし、仮にクライアントのお願いに応じたとしたら、税金ではなく自分の報酬額が2％減少してしまいます。これでは報酬額の据え置きではなく、実質的には報酬の減額なのです。したがって、「税金はこちらでどうにもできないものなので…」としっかりと断り、交渉は拒否するのが賢明です。 テクフリを活用しよう 「消費税の扱いについてはわかったけど、肝心の売上がなかなか伸びない…」そんなふうに感じているフリーランスの方は多いかもしれません。たとえ消費税をそのままもらえたとしても、売上が少なければ手元に残るお金もたかが知れています。 そんなときにはフリーランス向けの「エージェント」を活用するという方法もおすすめです。エージェントはあなたの代わりに案件を探し、あなたの希望にマッチした仕事を紹介してくれる点が大きな特徴。 techcareer magazineでも、フリーランスエンジニア・クリエイターのための案件情報サイト「テクフリ」を運営しています。 テクフリでは、10年以上の業界経験を活かし、ただのお仕事紹介ではなく『バリューアップ』をコンセプトにした手厚いサポートで、エンジニアやデザイナーの一人ひとりをご支援しています。 現在は正社員として働いているが、将来的にフリーランスになりたいと考えている方、フリーランスから正社員に戻りたいと考えている方、どちらにもエージェントが真摯に対応しています。 もちろん、単に情報収集目的で利用していただいてもOKです。登録は60秒ほどで完了しますので、ぜひテクフリをチェックしてみてください。 まとめ ほとんどのフリーランスにとっての消費税は、クライアントから受け取ったものをそのままもらうことができるありがたい税金です。消費税アップによって支出が増えてしまう人も多いと思いますが、受け取れる報酬も微増して資金繰りの改善につながるかもしれません。 ただし、いつまでも消費税をそのままもらえるというわけではありません。売上が1000万円を超えたら納税義務が発生しますので、自分で計算、もしくは税理士に依頼して確定申告を行わなければいけません。 また、2023年から始まる予定の「インボイス制度」についても、フリーランスなら知っておきたいところです。ここでは詳しく触れませんが、インボイス制度が始まるまでに消費税についての正しい知識を身につけて、損することなく報酬を受け取れるようにしましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスとして仕事をすると、単価が高い案件を継続的に受注できれば年収が1000万円を越えることも珍しくありません。しかし年収が高くなると、税金についてしっかりと対策しておかなければ翌年驚くような税金がかかってしまう可能性があります。実際にフリーランスエンジニアとして活動をスタートして、想定以上の税金に驚いたことがある人も少なくないのではないでしょうか。 そこで本記事では、フリーランスとして年収1000万円を越えた場合の税金や損しないための税金対策のコツについて紹介します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 年収1000万のフリーランスとはどんな人？ フリーランスとして年収1000万円を越える人には共通した特徴があります。 まずはその特徴から見ていきましょう。 専門的な技術を有している フリーランスとして年収1000万円を越えている人の多くは専門的な技術を有しています。 エンジニアやライターであれば専門性があり特定の分野に特化した経験と実績があれば、提示される報酬の単価は高くなります。 また専門性があればコンサルティングや講師など、本業とは異なる業務での対応を依頼される可能性もあります。 近年はフリーランスの案件を紹介するエージェントやクラウドソーシングが普及してきたこともあり、以前よりもフリーランスとして独立するためのハードルが低くなっています。 しかし年収1000万円というハードルはフリーランスになれば、誰もが越えられるものではありません。 どんな業界や職種で独立するにしても、年収1000万円を越えるためには専門的な技術を有していることは欠かせません。 継続的に案件を受注できる仕組みを構築できている フリーランスとして年収1000万円を越えるためには、継続的に案件を受注できる仕組みを構築できていることが大切です。 なぜならフリーランスは高い単価の案件を受注できる可能性もありますが、それがいつまで続くかは分からないからです。 会社員であれば、現在担当しているプロジェクトが終了しても他の業務を任せてもらえるのが当たり前です。 しかしフリーランスの場合、ほとんどはプロジェクト単位で案件を受注するため、いつ仕事が終わっても問題がないように準備をしなければいけません。 例え高単価が案件を受注できたとしても、それが半年で終わってしまえばいかがでしょうか。 独身ならどうにでもなるかもしれませんが、家庭があり生活を安定させる必要がある場合は次の案件を受注しなければいけません。 フリーランスとして年収1000万円を越えるためには、業界内で交友関係を保つなど継続的に案件を受注できる仕組みを構築することも大切です。 交渉力がある 人材エージェントを活用するにしても企業の担当者と直接交渉するにしても、フリーランスとして年収1000万円以上を獲得している人は交渉に強いという特徴があります。 これはデザイナーやエンジニア、ライターなど、職種を問わず業通していることです。 なぜなら交渉で気弱になり低い単価の案件を受けてしまうと、それだけで高い単価の案件を受注する機会の損失につながるからです。 もちろん実力や実績に自信がない場合、低い単価の案件を受注して実績をつくることは有効な戦略です。 しかしある程度の実績があるなら交渉力は大切です。 特定の企業と長期的な関係を築く場合、最初に受託した案件の相場が後々のプロジェクトの単価に影響するケースが少なくないからです。 案件を依頼するすべての担当者がエンジニアやデザイナーの業務について深く理解をしているわけではありません。 自分自身の実力に見合った報酬を得るためにも、フリーランスには交渉力が欠かせないといえるでしょう。 税金は高いの？ 税率等で考える 年収1000万円を越えるフリーランスになった場合、税金の額はそれなりに大きくなります。 年収が高くなるのに応じて税金が増えるのは会社員でも同じですが、フリーランスは会社員のように健康保険料や介護保険料を会社が半額負担してくれるわけではありません。 また税金の支払いは基本的に翌年度に行います。 そのため年収1000万円を越えてくると、支払いのための貯金をある程度確保することが大切です。 では年収1000万円を越えたフリーランスの税金はどのくらいになるのか、税率と併せて見ていきましょう。 健康保険料/89,672円 税率/10.19％（介護保険第2被保険者に該当しない場合） 国民年金/16,410円 （国民年金第1号被保険者） 所得税/3,300,000円 税率/33% (控除額1,536,000円) 住民税（市民税＋府民税）1,000,000円 税率/10% ※詳細は地域によって異なります。 個人事業税/500,000円 税率/5~4% ※地域、事業の種類によって詳細は異なります。 上記はあくまでも参考ですが、税金の合計金額は3,370,082円。 手取りの金額は6,629,918円です。 また年収1000万円を越えると翌々年からは課税事業者となるため、消費税課税事業者届出書の提出と消費税の納税も必要になります。 参考： 平成31年4月分（5月納付分）からの健康保険・厚生年金保険の保険料額表 （大阪府） 日本年金機構（国民年金保険料） 国税庁 所得税の税率 大阪府 個人事業税 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスの損しない税金対策を教えます ここまで紹介してきたようにフリーランスで年収1000万円を越えたとしても、税金の支払いによって実質手元に残るお金は700万円もありません。 そこで大切になるのが税金対策です。 ではここからは、損しないためのフリーランスの税金対策について見ていきましょう。 家事按分を経費として計上する 家事按分とは自宅をオフィスとした場合に水道光熱費や家賃、通信費などの一部を経費として計上することです。 フリーランスとして事務所を借りている場合、その費用が経費になるのは当然です。 しかし事務所を借りていない場合でも自宅を事務所やワークスペースとして活用している場合はその一部を経費として計上することができます。 どの程度の割合を経費として計上するのかは利用時間や利用しているスペースなどによって異なりますが、リモートワークなどで自宅を主な作業場としている場合は、経費として計上しておきましょう。 領収書を定期的に管理する フリーランスになれば、打ち合わせのコーヒー代金や会食の費用は領収書をもらって定期的に管理しましょう。 一回の喫茶店での打ち合わせは数百円かもしれませんが、会食を含めると年間の金額は決して低いものではありません。 その他業務に必要な備品の購入なども漏れなく経費として計算することで、不要な税金の支払いを抑えることができます。 ふるさと納税制度を利用する ふるさと納税制度とは、地方自治体に寄付をすることで、税金の控除を受けることができる制度。 支払う税金が大きく抑えられるわけではありませんが、自分が好きな地方自治体に寄付することができ、地域の特産品などを返礼品として受け取ることができます。 食材などを返礼品として選べば、生活コストを下げることにもつながるため、ふるさと納税は上手く利用すれば税金対策としても有用です。 フリーランスとして年収1000万円を越えたら年収税金対策に取り組もう フリーランスとして年収1000万円を越えてくるときちんとした税金対策ができていなければ、不要な税金を納めることになる可能性があります。 もちろん納税は義務なので免れることはできませんが、利益を確保するために決められたルールの中で行う税金対策は、自営業者として当然の取組みでもあります。 年収が1000万円を越えていなかったとしても、フリーランスとして独立した際は普段から経費管理など、税金を意識して活動することが大切です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

スキル不足は自覚から始まる フリーランスエンジニアとして活躍している方は自分の技術を売買して、お金を得ています。つまり、自分の技術が商品となります。ただ、フリーランスエンジニアとしてやっていきたいけれど、スキルが不足しているという場合に関してはせっかく良い案件に巡り合ってもその仕事を受けられない可能性があります。 実際にその仕事を引き受けたとしても、現場の方にスキル不足と言われてしまいトラブルが発生してしまいます。現場の企業だけではなく、案件を紹介してくれたエージェント会社にも迷惑をかけてしまうので、自分自身のスキルがない場合はその事を予め自覚しておきたいです。 スキルがないとわかった場合は、プログラミング言語の理解を更に上げる、自発的に行動する、案件の難易度を見直すといったことを心がけましょう。 プログラミング言語の理解を更に上げるということに関して言うと、プログラミング言語は一夜漬けで身につくものではなく、日々の学習と仕事の中でのインプットとアウトプットによって身につくものです。数学でも公式を覚えただけでは解けないとの一緒で実際に例題を解いてアウトプットをすることで、解法が体に身につき解けようになります。フリーランスエンジニアとして活躍するにはスキルが重要となるので、スキル不足を自覚した場合は日々勉強を続けましょう。 自発的に行動するということに関して言うと、スキル不足を指摘された際に技術的な問題ではなく、受動的に動いている・指示されたままにしか動かないという事を指摘される場合があります。なかなか気づきにくい場合もありますが、自発的に行動できる事はビジネスマンとしては当たり前の事なのでこの点も意識しましょう。 案件の難易度を見直すということに関して言うと、今受けている案件の難易度を下げることによって自分のスキルに見合った案件を受けれる可能性が出てくるということです。案件の難易度が下がると単価も下がる場合が多いですが、その案件を受けながら自分自身の技術を高めていき、受けられる案件のレベルを上げていくといいでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる スキル不足を自覚したエンジニアの案件選び スキル不足を自覚したエンジニアの案件はどのように案件を選んでいけばよいのでしょうか？ 結論から言うと、自分自身のスキルを上げていける案件を選ぶことがオススメです。案件を見つける際にエージェントを利用する時は案件を通してスキルアップをしたいという旨を伝えると、エージェント側も理解していただけると思います。 実際にスキルアップをしていくには、プライベートの時間を使ってプログラミングの勉強をするという方法もありますが、やはり業務内でスキルをキャッチアップできた方がプライベートを他の好きなことに使えるため、一番良いですよね。 実際にスキルが高いと言われているフリーランスエンジニアの方は業務内でスキルアップを目指しながらも、プライベートでも趣味感覚でプログラミングの勉強をしています。このように技術の勉強を楽しみながら出来ることが一番学習効率が高く、スキルアップに繋がりますが、性格上の問題もあるので業務内で技術をキャッチアップできることが一番です。 では、実際にどうやって業務内で技術をキャッチアップしていけばよいのでしょうか？業務内で自分のスキルを高めていくには何故と自問自答しながら業務を進めていく事が一番です。 例えば、この通りに作って欲しいとクライアントから仕様書を頂いたときに「なぜこの仕様になっているんだろう」と考えることです。クライアントは何かしらの目的があってその仕様にしています。その目的を問うことでこの目的にはこの技術が使えると自分の中で理解ができ、それが今後の仕事でも活かせるようになってくるため、スキルアップに繋がります。 また、仕様書以外にもクライアントから何かしら指示を頂く場合があると思います。その際に、「この指示はどういう意図で出しているのだろう」と考えられるとその意図に合わせたより良い成果物が出せるので常に何故と自問自答しながら業務をこなせると学習効率がアップし、業務内でのスキル向上に繋がります。 スキル不足を助長するダメな案件の受け方 実際にスキル不足を自覚した際にどういった案件を受けるかということが大事になりますが、スキル不足を助長するダメな案件の受け方に関して見ていきます。 ダメな案件の受け方がどういうものかを一言で言うと、自分のスキルを客観的に鑑みず、「楽だから」や「お金がいいから」だけで仕事を選んでいないか？ ということです。確かに目の前の仕事をこなしていれば楽にお金が入ってくるので良いですが、そのような案件がもしない場合に仕事ができず困ってしまいます。 もしフリーランスエンジニアとして活動した後に、やっぱり企業に就職するってなった場合に市場価値が上がっていないため、良い条件で就職ができなくなります。 そのため、自分が求めているスキルを高められるという案件を探し、自分ができること＋αくらいの難易度を選ぶと、丁度良いでしょう。自分自身でそのような案件を見つけることが難しいとなった場合は、評判の良いエージェントに相談することで、案件を得るようにしましょう。 スキルにはヒユーマンスキルも含まれる 今まではプログラミングスキルなどの技術的なスキル不足についてお話をしてきましたが、スキルにはヒューマンスキルも含まれます。ヒューマンスキルとはコミュニケーション能力や課題解決能力など社会人として必要な能力の事を指します。 ここに関しては経済産業省が社会人基礎力として「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つを挙げているので是非ご覧になってみてください。 プログラミングなどの技術的なスキルは低いけれど、ヒューマンスキル面では自身があるという方はPM（プロジェクトマネージャー）の案件をフリーランスとして受けることがオススメです。 要求分析から要件定義、開発メンバーのディレクション、導入時運用時のサポートやそのフローの設計などやらなければならないことは多岐に渡りますが、クライアントとコミュニケーションを取りながら進めていく仕事となっているので、技術的な面が大きく重視されているわけではなく、ヒューマンスキルの方が重要となっています。 顧客の要件をどう実現していくのかという事に関してはコミュニケーション力と課題解決能力が非常に求められるので、このようにヒューマンスキルがある方はPM（プロジェクトマネージャー）をするということも考えましょう。 まとめ：スキルが高ければ単価が良い フリーランスエンジニアがスキル不足から脱却するためのポイントについてお伝えしてきました。今回伝えたかったことをまとめると。以下のとおりです。 フリーランスエンジニアとしてスキル不足がある場合はまず自覚することが重要 スキル不足のフリーランスエンジニアは業務内でスキルアップする努力を！ ヒューマンスキルが高い場合はPM（プロジェクトマネージャー）の案件をこなすことも選択肢として考える ということです。フリーランスエンジニアとしてスキルが高ければ高いほど単価や環境などの条件の良い案件にめぐりあうことができます。是非フリーランスエンジニアとして業務内でスキルアップできる案件を通じて自身のレベルを高めていってください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

本来、SESとSIerはまったく異なるものです。 ところが、この二つの言葉がごっちゃになり、SESとSIerの違いをうまく説明できない方や、さらには同じような意味の言葉だと思っている人までいるようです。 しかし、SESとSIerの違いが分かっていないまま、IT業界で働いていると、いつか「思っていたのと異なる現場で働くことになった」、「自分のキャリアプランとあってない」など、残念な目に遭う可能性があります。 そこで今回は、みなさんがSESとSIerの違いが理解できるように、詳しく説明したいと思います。 テクフリでフリーランス案件を探してみる そもそもSESとは？ まず、SESについて理解しましょう。 SESについて“System Engineering Service（システムエンジニアリングサービス）”の略です。SESについて日本語版Wikipediaには『システムエンジニアが行うシステム開発等に関する、委託契約の一種（委任・準委任契約等）で、システムエンジニアの能力を契約の対象とするものである。』と説明していますが、早い話、企業間で交わされる外注契約の一種類であり、そうした契約を提供する企業のことです。 もう少し噛み砕いていうと、エンジニアの在籍する企業がクライアント企業に対して、エンジニアの能力（労働力）を労働時間単位でお貸ししますよ、というのがSESなのです。 ちなみに、他の記事でも書かせてもらいましたが、多くのSESエンジニアが「客先常駐」ですが、SESエンジニアの労務管理を行う権限は、所属企業にあります。クライアント企業の人間が、出退勤管理や「この仕事が終わったら、あの仕事をお願いします」「この仕事は、このような方法で行ってください」などの指示を出す権利はありません。 そして、クライアント企業が何のため “エンジニアの能力”を借りたいと思ったのか、その理由は様々であって良い、という点です。 エンジニアの能力といえば、プログラミングやサーバやネットワーク機器の設定など、いわゆる“システム開発作業”を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、要件定義やシステム化計画にもエンジニアの能力が必要ですし、社内システムのOA管理者、ヘルプデスクメンバーにもエンジニアの能力が必要と言えます。 そうした、“エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービス”を提供するのがSESとなります。 そもそもSIerとは？ 続いてはSIerについて見ていきましょう。 SIerとは“System Integrator（システムインテグレーター）”のことです。その本質について、日本語版Wikipediaではストレートに『情報システムの構築において、IT戦略の立案から設計、開発、運用・保守・管理までを一括請負する情報通信企業である。』と解説しています。 ところで、システムをインテグレーションするからシステムインテグレーターな訳ですが、システムはSystemとして、Integrationという英単語に馴染みがない方も多いかと思います。 integrationの意味としては“統合”や“融合”、“一体化”です。システムインテグレーションには、複数のサブシステム（例えば、サーバやネットワーク、プログラミングなど）を統合・一体化して、一つのシステムと扱えるようにするプロセスのことを意味します。 大きいシステムや複雑なシステムであればあるほど、様々な要素が関与してきますが、そうした数々の考慮事項が絡んでくるエンタープライズシステム（政府機関や学校、企業のためのシステム）の開発や保守運用を行うことができるシステム開発会社のことを、一般的にSIerと呼びます。 つまり、 “SIer”というワードは、 Webサービスの開発を行う“Web系IT企業”、パソコンやスマホ用アプリを開発する“ソフトウェアメーカー”と同じレベル感で使用される、システム開発企業のカテゴリー名と言えるでしょう。 ちなみに、SIerは各企業の資本関係によって、メーカー系・ユーザー系・独立系に分類されます。メーカー系・ユーザー系・独立系では“技術力”の定義が、やや異なるなど、これはこれで深堀りすると面白くなるのですが、今回はSIerのことを熱く語るのが目的ではないので割愛します。興味のある方は調べてみてください。 なぜSESとSIerの違いが判りにくいのか？ SESとは“エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービスや、そのサービスを提供する企業”のことでした。対して、SIerとは“エンタープライズシステム開発を請け負う企業”のことでした。 こうして並べてみると、SESとSIerのビジネスモデルって全然違いますよね？ ところが、SESとSIerの違いがわかりにくいのは何故かというと、すごく単純で「SIerがSES企業と契約して、エンジニアの能力を借りることが多いから」です。 クライアント企業からシステム開発を直接請け負ったSIerだけでは、人材の質や量が不十分の場合、SES契約などを駆使して、外部から人材を確保する、というのは、非常によくある光景です。さらに、少なくないSIerがSES契約の提供を受けるだけでなく、他のSIerに対してSES契約を提供している、つまり、自社要員を他のSIerのオフィスで働かせている現状があります。 しかも、SES企業の中には、SIerとの取引が多いことを利用し、自社紹介でSIerのように見せている例が散見されます。こうした状況から、SESとSIerの違いが分かりにくくなっています。 SESとSIer 将来性はどちらが上 正直ベースで言うと、現状では“どっちもどっち”です。業界一般論として、SESとSIerどちらかを上とするかは難しく、企業ごとに将来性を判断するべきです。 20年前であれば、SIerと断言できました。理由としては、基本的にSESを行っている企業よりもSIerの方が、経営資本が大きい“安定企業”であることが多かったからです。 しかし、近年、クラウドやAIなど、新たな技術的要素が登場し、それに対応できないSIerは生き残れないだろう、そして、多くのSIerが“安定企業”だからこそ、時代の波にうまく乗れないかもしれない、という危機感が広がっています。特に経済産業省が2018年に発表した、『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』は、IT業界全体に、大きな影響を与えました。 私個人の意見ですが、エンジニア（志望）の方は将来性よりも、自分のキャリアプランベースでSESとSIerを比較するべきかと思います。 例えば、最初はプログラマーとして現場に入って、徐々に、システムエンジニア、プロジェクトマネージャーと上流工程に関われるようになりたいと考えている方は、SIerが良いでしょう。システム開発の元請企業に所属していれば、システム開発の全工程に関わることができるからです。 逆に、トッププログラマーになりたい、プログラミングスキルを極めたい、という方は、SESの方が良いかと思います。SIerと異なり会社の意思で、プログラマー以外のポジションに異動させられる可能性が低く、様々な現場・環境を渡り歩き、たくさんの関係者と交流することで、テクニックに磨きをかけることができるでしょう。 まとめ：SESとSIerの違いは意識しよう 何度も繰り返していますが、改めて再整理です。 SES：エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービスや、そのサービスを提供する企業 SIer：エンタープライズシステム開発を請け負う企業 SIerはシステム開発が主な仕事であるのに対して、SESはシステム開発を仕事としてないという点が、もっとも重要なポイントです。そういう意味では、SESはIT会社というより、人材会社のカテゴリーに分類されるべき事業なのかもしれません。 SESとSIerどちらで働くべきか悩んでいる方は、自身のキャリアプランから考えるのがベターです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

SES（System Engineering Service）は日本のIT業界において大きな役割を果たしており、SES企業と関わりのあるITエンジニアは多いです。一方で、SESに関する法律について理解しておらず損をしてしまっているSESエンジニアがいるのも事実でしょう。 本記事ではSESに関連する法律などについて詳しくご説明したいと思います。すでにSESで働いている方やこれからSESで働く予定の方の参考にしていただけますと幸いです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESは請負契約や派遣契約、委任契約とどう違う？ さて、まずはSESとSESを提供する企業(今回は、SES企業と呼称します)について、ご説明しましょう。 結論から言うと、SESは“派遣さん”ではありません。“派遣さん”は特定の人をクライアント企業に派遣する人材支援ビジネスです。しかし、SESは「System Engineering Service」の略ですが、端的に言うと、“システムエンジニアリングな仕事を外注する契約”になります。 外注、つまり「この仕事を、いついつまでに完了させて、納品してください」という契約がSESです。 派遣契約でクライアント企業にやってくる“派遣さん”の場合、クライアント企業の社員扱いとなるため、「この仕事が終わったら、次はこの仕事をしてください」と臨機応変に正社員が仕事を依頼できます。しかし、SESの場合、クライアント企業が最初の契約で決めた以上の仕事をお願いしたいと思っても、直接、SESで働くメンバーにお願いすることはできません。新たな仕事をお願いする場合は、クライアント企業とSES企業の間で、企業間の契約見直しが必要になります。 ところで、外注契約には大きく分けて“請負契約”と“委任契約・準委任契約”の二種類があります。SESは“委任契約・準委任契約”の一部だと見なされていますが、その違いもしっかり押さえておきましょう。 外注契約というと、みなさんは「納期がいついつまでと決まっていて、それまでに仕事を完了させて、納品しなくてはいけないもの」と思っているかもしれません。このようなタイプの契約のことを “請負契約”です。 請負契約は、必ず契約通りに納品しなくてはいけない、というシンプルな契約のため、好まれがちですが、一つ大きな弱点があります。それは「概ねこういうものが欲しい」というのは決まっていても、ディテールが決まっていない場合は適用しにくいという点です。 例えば、ビルを建てる案件があったとしましょう。すでにビルの高さや、エレベーターの台数・設置場所、窓の形といったすべての間取りが決まっている状態であれば、「いついつまでにこんなビルを建てて引き渡してください」と最初に契約することが可能ですよね。 しかし、ビルを建てることは決まっていても、外注にすることに決めた時点では図面ができていない、ということも当然あるはずです。その際に「いついつまでに、こんなビルを建ててください」とお願いしても「どんなビル？」と返されるのがオチです。 あるいは、地盤などの関係で非常に工事の難易度が高く、無事に建設が完了する保証がない難工事の場合、誰も納品が絶対求められる仕事を受けてくれないでしょう。 そうした問題点に対応するため、“納品”ではなく“労働力”を契約とする外注契約もあります。それが、“委任契約・準委任契約”です。 ビルの建設で言えば、“大工さん5人月、とび職10人月といった風に、ビルを建てるという作業に従事した人月”に対してお金を払うという契約です。この契約スタイルであれば、多少、契約時点で仕様が決まっていない部分があっても臨機応変に対応することができます。 また、人月を提供したという事実に対して支払いが発生するので、最善努力で仕事をしたものの、結果として建設失敗となっても問題にならないため、受注側も安心して仕事を受けることができます。 ちなみに、どうやって、“委任契約・準委任契約”では最善努力を務めているのか証明するのかというと、定期報告を開催し、進捗状況を報告するという形を取ります。逆に言えば、“請負契約”では最終的に、定められた期限までに納品できれば、進捗報告も不要となります（実際は定期的に進捗報告するように契約で定められることが多いです）。 さらに補足すると、“請負契約”と“委任契約・準委任契約”はどちらの方が良いかは、案件や状況によってケースバイケースです。そこで近年はシステム開発のフェーズ(ステップ)ごとに任意の契約を選ぶパターンも増えてきました。 そうした背景もあり経済産業省の「情報システムの信頼性向上のための取引慣行・契約に関する研究会」にて、システム開発のフェーズごとに“請負契約”と“委任契約・準委任契約”のどちらが良いか分析を行い、その結果が公表されています。IT業界で働く方にとって非常に重要なナレッジですので、一読をお勧めします。 さて、今さらながら“委任契約”と“準委任契約”の違いについても確認しておきましょう。どちらも契約の性質は同じですが、契約の中身が違います。 具体的に言うと、契約や裁判対応など法律行為を外注する契約は“委任契約”となり、法律行為と関わらない一般業務を外注する契約の場合は“準委任契約”となります。システム開発は法律行為ではありませんので、SESは“準委任契約”ということになります。 偽装請負とは その内容と事例 偽装請負として指摘されることがもっとも多いのは、SESを“準委任契約”として扱わないパターンです。 繰り返しになりますが、SESはSES企業がクライアント企業に対して「人月/円」の形で労働力を提供する外注契約の一種です。人材そのものをクライアント企業に提供する派遣契約ではありません。 もっと端的に言えば、“派遣さん”については自社の一員として、クライアント企業の担当者が直接、仕事の指示を出したり、勤怠管理を行う必要があります。対して、SES契約のエンジニアは、あくまでSES企業のメンバーです。仕事の指示を出したり、勤怠管理を行うのはSES企業の上席者です。クライアント企業の担当者には、そのような権利はありません。 ところが、多くのSES契約では、クライアント企業に常駐するため、現場のクライアント側の要員が“派遣さん”の感覚で、「あの仕事もお願いします」だとか「残業してくださいよ」と指示を出す状況がありがちです。 このような“取り交わされた契約”と“実際の現場の働き方”の間に差がある状況のことを偽装請負と呼ぶことです。 SESにて偽装請負と認定される可能性のある行為の例として以下のようなものが挙げられます。 クライアント企業の担当者が、SES企業の責任者を通さずに、次の仕事を指示する。 クライアント企業の担当者が、SES企業の責任者を通さずに、スケジュールを提示し、それに沿って仕事をするように求められた。 ⇒指揮系統はSES企業が持っているため、仕事の指示や依頼は、SES企業の責任者に対して実施し、SES企業の責任者から個々のSESメンバーに通達・指示してもらう形になります。 ・クライアント企業の担当者が、SES企業の責任者を通さずに、残業を強要する。 ⇒何人月提供するかクライアント企業とSES企業で契約しているので、それが変わってしまう場合は、企業間で話を付ける必要があるため。 ・クライアント企業の担当者にて、出退勤管理(残業や休日出勤の調整を含めて)を実施している。 ⇒指揮系統はSES企業が持っているため。クライアント企業からSES企業の責任者に対して、「（提供された人月の中で）誰か休日出勤して欲しい」と要請し、SES企業の責任者にてメンバーを手配するのは合法。 ・「なんで完成していないんだ」や「終わるまで帰るな」とクライアント企業がSES企業のメンバーを叱責し、業務の完遂を強要する。 ⇒クライアント企業の担当者が怒る気持ちもよく分かりますが、指揮系統はSES企業にあるため、SES企業のメンバーに対して、指示や指導はご法度です。定例の進捗報告会などで責任者や営業に対して説明を求めてください。また、そもそも論として、SESは「労働力を提供する契約」であり、“請負契約”と違い「業務が完遂できなかった」としても、“契約上は”問題ありません(現実的には、次の受注が不利になるでしょうけれど)。SESにも関わらず、“請負契約”のように業務の完遂を求めた場合、契約書と実態に差がある、ということになってしまいます。 これらはあくまで、典型例であり、他にも様々な形の違法な行為が行われる可能性があります。いずれにせよ、クライアント企業の担当が、直接、SESのメンバーに指示をするような、偽装請負が常態化している現場では、クライアント企業・SES企業両方のメンバーのモラルが低下しがちです。結果として、ちょっとした資料の印刷など、ITやシステムと関係のない「面倒な仕事」までクライアント企業のメンバーがSESメンバーに押し付けたり、逆に、非常に難易度の高い仕事をSESのメンバーに割り当てて、できなかった際の責任を転嫁する、という状況になっていることが多々あります。 こうした状況が、SESではエンジニアとしてのスキルが身に付かない、といった悪評が生まれる土壌になっています。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 偽装請負で働かされている場合の対処法とは？ 素晴らしい現場だと聞いてSES企業に入ったのに、行ってみたら偽装請負な現場だった、という事態はすく必ずあります。そこで、偽装請負な現場に入れられた時の、身の守り方、対処法をご説明いたします。 基本的には、パワハラ対策と同じです。“いつ・誰に・どのようなことを言われたのか”や“日々の勤務状況”をノートなどに記録しておきましょう。いかにその現場が偽装請負なのか、検証可能な形で証拠を残しておくことが重要です。 そうした証拠収集と同時に、自社の上長に対して、その人の現状認識を確認してみましょう。上長自身、問題があるという認識はあるたが、なにか事情があって、打開策を見いだせていないのかもしれません。あるいは、その人自身、このような現場ばかりで働いてきたために、現状に問題がある、という認識すらない可能性もあります。逆に、悪質な企業の場合、積極的に偽装請負を黙認していることもあります。 上長の認識を確認し、状況改善に貢献してもらえるのか、そうでないのかをはっきりさせておきましょう。上長が問題意識を持っているのであれば、上長と共に、状況改善に向けて動けば良いですから、話は簡単になるはずです。 問題は、上長が状況改善に取り組む気がない場合です。下手に動くと、上長に楯突いたとして、懲罰人事を受けるリスクがあります。この場合は、社労士や弁護士、労働組合といった、労使問題の専門家や、労働基準監督署などの行政機関に相談する、といった外部の人たちの協力を考えましょう。 「大事になってしまうから」と、モジモジしている方も多いですが、労働者を守るための仕組みや制度を使って解決した方が、個人で頑張るよりも、話がこじれず、スムーズに対応が進むことが多いです。 また、「世間的にトラブルメーカーと認識されて転職などで不利になるのでは？」と気にする方も多いですが、外部の専門家の介入を受けたという汚点を積極的に外部に伝えたがる物好きな企業も少ないので、メディアの注目を集めた一部の例外を除いて、みなさんの想像よりも、このような話は広がらず、あまり不利にならないと思います。 もちろん、フリーランスの方など、現場や会社に未練がない人は、さっさと辞めて、次を探すのもアリです。 SES企業を選択するメリットとデメリットは？ さて、偽装請負の問題と隣り合わせのSESですが、SES企業で働くメリットとしては以下が挙げられます。 ・中途採用枠の業界初心者でも入社しやすい。 ・様々な現場を経験することが可能。 ・現場で求められる技術力を付けやすい。 IT業界は人が不足しているので、就職しやすいと言われています。実際、この噂は嘘ではありません。 しかし、多くの人が名前を知っているような有名企業や、今を時めくベンチャー企業が、“中途採用枠で、3か月プログラミングスクールに通っただけの業界初心者を採用するのか？”と聞かれたら、それまでの経歴が華々しく、最初から管理職候補だとか、よっぽど特別な人材でなければ、採用しないでしょう。 一方で（やや言葉は悪いですが、）エンジニアを集めて、その労働力を提供するビジネスモデルのSES企業の場合、エンジニアの数が、そのままその会社の業績拡大の可能性に繋がるため、比較的、入社しやいと言えます。 また、SESは外注ですので、様々なクライアント企業で、様々なシステムに関わる機会が得られます。ゲーム業界のエンジニアに就職すると、通常、ゲーム関連のシステムしか触れないでしょうけれど、SESであれば、特定の領域・技術に特化することも、その逆に、様々な領域・技術に触れることも可能になります。 そして、より優秀なエンジニアを多くそろえたSES企業ほど、高い金額で契約できるため、まともなSES企業であれば、メンバーに対してニーズの高いスキルを身に着けさせる仕組みを持っています。周りのメンバーも、そのような会社の仕組みを使いつつ、現場で場数を踏んできたツワモノ揃いのため、非常に技術力が身に付きやすい環境のはずです。 逆にSES企業を選択するデリットは、すでに何度も触れてきた通り、偽装請負状態の現場に入るリスクがあることです。そうした、悪い現場、悪いSES企業に入ってしまった場合、技術力が身に付かず、「都合の良い労働力」として使いつぶされる可能性が高いです。 優良SES企業の見分け方 最後に、みなさんがひどい現場に入らないで済むように、悪質SES企業と優良SES企業の見分け方をご紹介いたします。 一つ目のポイントは、インターネットで企業検索はしておきたいところです。労働組合やユニオン、あるいは労使問題の専門家に問題が指摘されていないかのチェックはしておいた方が良いでしょう。 もちろん、『食べログ』の検索結果の並びは各お店の広告費順であるという点や、『Wantedly』の批判記事がGoogle検索から排除された問題など、お金を使って良いイメージを作ったり、悪いイメージを隠したりできる時代です。インターネットの情報は絶対ではないことに注意が必要です。 二つ目のポイントは人材育成についての考え方が明確かです。上でも触れましたが、真っ当なSES企業はメンバーの技術力向上に興味関心を持っているはずです。裏を返せば、悪質なSES企業では、人材育成の制度や仕組みが不十分だったり、形としてはあるけれど、実際は利用されていない、ということが多いです。 面接のときなどに、スキルアップについての考え方や、支援制度、そしてその利用状況について聞いてみましょう。担当者が明確な回答ができない場合は、危ないSES企業かもしれません。 そして最後のポイントは、実際に現場で働くエンジニアから働き方について聞けるかです。どこの現場に入ってもらうか決める前に、キャラクターやスキルにミスマッチがないか、その現場で働くエンジニアと面談が行われるはずです。もちろん、その席で悪いことは言わないかもしれませんが、現場で働く人の名前の声は重要な参考情報です。逆に、そうした現場のエンジニアと話す機会すら与えられないSES企業は、要警戒だと思います。 まとめ：自分の働いている環境に興味を持とう！ 自分の職場環境に興味を持っていない方が、以外に少なくないように思います。だからこそ、日本のIT業界で、悪いSES企業が幅を利かせている側面は否定できません。 みなさんも悪いSES企業の被害者とならないように、しっかりと良いことと、悪いことを理解し、万が一の際には、対抗する方法を理解しておくべきです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

多くの人にとってパソコンは重要な仕事道具ですが、特にエンジニアにとっては、いうまでもなく最重要ツールです。プログラマーやアプリ系エンジニアの方がプログラミングを書くにしても、インフラ系エンジニアがパラメータ資料を作成するにしても、パソコンがなくては始まりません。 しかし、「店頭でいくつも並んでいるパソコンのうち、自分が求める性能のパソコンがどれなのかわからない」だとか、「二つのPCのうち、どっちが高性能なの？？？」と悩んだ経験のある方は、エンジニアの方でも意外と多いのではないでしょう？ そこで今回は、パソコン選びに関わる、パソコン性能の評価ポイントについてお教えします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる パソコンの内部をレストランに例えてみよう パソコンの性能を決めるパーツの話をする際、本来は「コンピューターの五大装置」というところから行うのがセオリーです。けれど、あまり面白くないので、今回は、みなさんがイメージしやすいように、レストランに例えて、パソコンの内部の話をしてみたいと思います。 というのも、例えば「クリックして、フォルダーを開ける」というパソコンの操作は、ちょうど、“クリックする→店員さんに注文する”、“フォルダーが開く（画面が変わる）→料理が完成して提供される”というのと、イメージ的には同じだからです。 つまり、「クリックして、フォルダーが開く」という、なんのこともない操作も、パソコンの中でシェフ的な存在が頑張っているのと同じなのです。このシェフ的な存在の能力差がパソコンの性能差に大きく反映されます。 そして、このパソコンの中のシェフ的な存在が『CPU』というパーツです。 ただ、実はシェフがとっても優秀で、一度に五品くらい並行して作ることができたとしても、キッチンが狭すぎて、食材を広げするペースが足りないと、本領を発揮できません。パソコンでも同じで、CPUがいくら高性能でも作業場所が小さいと、実質的な能力がダウンすることがあります。 パソコンの中にもキッチンスペースに相当するパーツがあり、それが『メモリ』というものです。 そして、そもそも、十分な材料のストックがなければ、満足のいく料理を作ることができません。また、どんなにシェフが優秀で、作業場所が広くでも、冷蔵庫から食材を取ってくるのに、とっても時間がかかる、というお店だと、料理が注文してから完成するまで時間がかかってしまいますよね。 パソコンでも、どんな高性能なCPUと大容量のメモリが搭載されていても、冷蔵庫の性能のせいで、パソコン全体の性能を押し下げてしまうこともあります。 このパソコンの中の冷蔵庫スペースがHDDやSSDという『ストレージ』に当たります。 次からは『CPU』『メモリ』『ストレージ』について、もっと踏み込んだところを見ていきましょう。 【パソコンの中の】CPUシェフがすべて？ まずは、パソコンの中のシェフ『CPU』から見ていきましょう。 CPUを語るうえで重要なのは“コア”と“スレッド”、そして“クロック”という概念です。イメージ的には、“コア”はシェフ、“スレッド”はガスコンロ、“クロック”はガスコンロの火力です。 例えば「4コア/8スレッド 3.6Ghz」のCPUの場合、4人のシェフさんが一人２個づつ、計8個のガスコンロを使っていて、ガスコンロの火力は3.6 Ghzだという風に理解してください。 「4コア/8スレッド 3.6Ghz」と「4コア/４スレッド3.2Ghz」を比較すると、4コア/8スレッドの方が、4コア/４スレッドよりも“同時に作れる料理が多い（＝並行でできるタスクが多い）”ということになります。 しかも、3.2Ghzと3.6Ghzであれば、3.6Ghzの方が数字が大きいので、“より調理時間が短くなる（＝処理が速い）”ということになります。 ただし、コアやスレッド、クロックだけですべて決まるわけではありません。製造メーカーが異なるとコア、つまりシェフのスキルに差が出ます。また、同じメーカーのものであっても、世代（発売年度）によって、当然コアの能力が異なります。 ちなみに、現在、Intelの「Core i」シリーズとAMDの「Ryzen」シリーズが二大ブランドですが、同じ時期に発売された同価格帯のモデルを比較すると、一つ一つのコアの性能は「Core i」の方が高いと言われています。その分、「Ryzen」はコアの数とクロック数を上げることで対抗しています。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 【パソコンの中のキッチン】メモリとは CPUの次は、パソコンの中のキッチンといえる『メモリ』についてです。 メモリは一般的には容量、メモリサイズにのみ注意を払えば大丈夫です（マニアな人は速度にも目を向けますが、普通の使い方であれば、気にしなくて大丈夫です）。 2020年現在、8GBが標準的なメモリサイズです。多すぎて困るということはありませんが、大きくなればそれだけ値段が上がってしまうので、現在、販売されているパソコンでは8GB～32GBくらいのものが多いです。 なお、メモリがキッチンということは、例えば8コア/16スレッドのような、“シェフがいっぱいのCPU”の場合、それに応じた大容量メモリを搭載していないと、作業場所の取り合いになって、却って性能が下がってしまうことになります。 【パソコンの中の冷蔵庫】HDDとSSDとeMMCなにが違う？ 次は、パソコンの中の冷蔵庫といえる『ストレージ』を見ていきましょう。 インストールしたソフトやファイルを保存する“保管庫”であるため、大容量の方が良いのは当然として、速度も重要です。理由としては、上でも書いた通り、冷蔵庫であるストレージから、作業場所といえるメモリまでデータを移動させる速度もパソコンの処理速度に影響するためです。 現在、ストレージはHDDとSSD、それからeMMCがよく見られますが、データの読み書き速度（転送速度）という意味では、SSDが最速で、eMMCが少し遅く、HDDが体感でわかるくらい遅いです。ただし、1GByteあたりの価格では、eMMCが一番高く、SSDが二番手で、HDDが最安という形になります。 近年は、SSDの価格も安定してきたこともあり、ノートパソコンの多くが軽量化を図るために、SSDを搭載するようになってきましたが、それでもHDDとの価格差は大きいです。 そうした価格対性能の問題に対処するため、複数のストレージを搭載できるデスクトップパソコンの場合、SSDとHDDの両方を搭載したものも多いです。OSなど利用回数の多い重要データはSSDに、それ以外のデータはコスパの良いHDDに保存するといった風に使い分けることで、ストレージのコスパを上げるのです。 なお、eMMCは三つの中で一番小さく、消費電力も少ない、という特徴があり、小型のモバイルノートやスマホに採用されています。 【パソコンの中の飾りつけ担当】グラフィックカード（GPU）ってなくて良いの？ さて、価格の高いパソコンを見ていると、性能表に『グラフィックカード（GPU）』という項目があり「NVIDIA GeForce」や「AMD Radeon」というものが搭載されていると書かれていることが多いです。 『グラフィックカード』は、画面処理のための演算処理装置であるGPUを搭載したオプションパーツです。グラフィックカードの役割は、その名の通り、ディスプレイに表示するグラフィックを“作る”のが仕事です。いわば、飾りつけを担当するデザイナーです。 実は、いまどきのCPUにはGPUが内蔵されています。ですから、“画面に画像を出す”だけであれば、GPUがなくても問題ありません。しかし、例えば、バーチャルリアリティー（VR）などパソコンにとって負荷の高い画面出力が求められる場合、CPUの内蔵GPUでは荷が重いので、グラフィックカードが必須となります。 ちなみに、グラフィックカードも数万円代のものから、10万円を超える高性能モデルまであります。クリエーター向けパソコンの場合、「一番、高いパーツはグラフィックカード」ということもよくあります。 まとめ：最高の相棒を見つけよう！ 繰り返しになりますが、エンジニアにとってパソコンはもっとも重要な仕事道具です。“弘法は筆を選ばず”という言い回しもありますが、特性や能力を理解せずに道具を使いこなすことはできません。 必要以上の性能を持った、むやみやたらと高額なパソコンを買う必要はありません。しかし、自分の目的に合った最高の相棒を見つけましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる