フリーランスエンジニアとしてフリーになったけれど仕事を継続的に受注できない、とお悩みの方も多いのではないでしょうか。継続的に仕事を受注できなければ安定した収入が得られないため、生活が不安定になってしまいます。一方でフリーランスエンジニアにとって重要なこの悩みを解消できれば、より高収入を実現できる可能性は高くなるでしょう。本記事ではフリーランスエンジニアが継続的に案件を受注するためにはどのようなことをすべきなのか、余すことなくお伝えしていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ITフリーランスエンジニアの人たちは、どうやって案件を確保している？ まず、ITフリーランスエンジニアの方がどうやって案件を確保しているのか？ということについて見ていきます。 案件の確保の仕方は大きく2つに分けられます。それぞれ見ていきましょう。 知人 / これまで仕事をした人から受注する 案件確保の方法1つ目は自分の周りの知人や、これまで仕事をした方から仕事を受注するという方法です。 まずは人脈を整理してみましょう。想定されるのは元勤務先からのお仕事、フリーランスになる前のサラーリーマン時代に付き合いのあったクライアント、知人のフリーランスからの紹介などです。過去から現在までの人脈を利用することで様々なところから仕事を得られる可能性が高まります。 会社員時代から付き合いのあるクライアントからお仕事を受けるという点に関しては、そのためには、前職の仕事においてクライアントからあの人に仕事を頼みたいと思わせることが必要でしょう。 難易度は高いですが、その分報酬が良いことが多いため、独立をしても仕事に繋げられるようなクライアントと関係を作っておくことは大事になります。 また、元勤務先からのお仕事を受けるという点に関しては、前職を辞める際に関係が良好だった上司や同期から仕事の発注をお願いすることで、仕事の受注に繋がります。 前職からしても、見ず知らずの人よりは、この職場の働き方に慣れていて信頼のある人に仕事を振りたいと思うはずなので、前職に頼むことで仕事に繋げることができるでしょう。 また、知人のフリーランスが抱えきれないお仕事を受ける場合には仕事を多く抱えているフリーランスとの人脈を構築しておくことが大事になるでしょう。 また、知人からお仕事を受ける際に、知人がWebサービスを運営する企業に所属している場合には、ちょっとした業務を正社員ではなく、業務委託で頼みたいというニーズがそのような企業ではある可能性があります。 業務委託に関して寛容のある企業に就職している知人・友人に声をかけてみることが受注に繋がります。 また、一度の仕事で終わらせるだけでなく、一度仕事を発注してくれた方には他に抱えている悩みを聞き出し次の仕事につなげる・他に困っているお客さんがいたら紹介をお願いするといった形で、クライアントからの紹介も視野に入れて営業をすることで仕事の受注に繋げられます。 もしこのような仕事を得られる人脈がなしでフリーランスとして活動している方も多いと思います。そんなときは、異業種交流会やフリーランス同士の交流会などに参加することで繋がりを増やし、仕事の受注に繋げられます。 最近だと、TwitterやFacebookなどのSNSを利用することで、ネット上からリアルの繋がりを作り出す人も多いようです。SNSをを利用することで自分がフリーランスとして活動していることをアピールすると仕事の確保に繋げられるででしょう。 SNSにて仕事を受注したいと思った際には、「自分は何ができるのか」「自分は何をしたいのか」ということがわかるように発信することで、相手は仕事の依頼をしやすくなります。ぜひ意識してみてください。 求人検索・案件検索サイトの活用して受注する 案件確保の方法2つ目は求人検索 ・案件検索サイトの活用です。 フリーランスの方は全員が全員しっかりとした人脈があり、その人脈から仕事に繋げることができるというわけではないはずです。人脈があまり無い方には無い方向けの仕事の取り方があります。それが求人検索サイトの活用です。 その中でもフリーランスの方向けのエージェントが存在しており、このエージェントに登録することで業務委託という形で仕事を受けることができます。 とはいえ、サラリーマンなど雇われて働いてきた人にとって、エージェントは無縁の存在なので、「どんな人たちで、なにをしてくれるのだろう」と疑問を持っている方も多いと思います。 クラウドソーシングサイトとは異なり、エージェントに自分自身の請けたい仕事の相談ができるという点や、クラウドソーシングサイトに載っている案件よりもより高額な案件が多いという点がエージェントでは、優れています。またクライアントと直接契約を結ぶことがないので、報酬未払いという問題も回避できます。 当サイトでも、フリーランスエンジニア・クリエイターのための案件情報サイト「テクフリ」を運営しています。 テクフリは、10年以上の業界経験を活かし、ただのお仕事紹介ではなくバリューアップをコンセプトに手厚いサポートでご支援しております。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスのITエンジニア向け案件、どういうものが多い？ 続いて、フリーランスのITエンジニア向け案件はどのようなものが多いのか見ていきます。 常駐型/在宅型 まず、フリーランスのITエンジニア向け案件は常駐型/在宅型に切り分けられます。 常駐型は、仕事場所がクライアント先となっており、クライアント先のスペースを借りて仕事に取り組むという形になります。 また、在宅型は場所・時間の制約を無くした働き方であり、リモートワークとも呼ばれます。最近は、働き方改革の影響もあり、在宅型の案件が増えてきている傾向にあります。 ただ、常駐型と在宅型の案件比率はおよそ9:1となっており、フリーランスのITエンジニア向けの案件としては常駐型がほとんどとなっている様子です。 働き方・休み方改善 ハンドブック（厚生労働省）https://work-holiday.mhlw.go.jp/material/pdf/category2/140312_02_08.pdf こちらは全国の情報サービス企業に実施したアンケートの結果ですが、92.3％もの企業が顧客先での勤務、つまり常駐があると回答しています。 情報サービス企業では、常駐型が当たり前となっているので、フリーランスのITエンジニア向けの案件も常駐型が多くなっています。 プログラミング言語別 続いて、フリーランスのITエンジニア向け案件として、プログラミング言語別に見ていきましょう。 1位 Java 2位 PHP 3位 JavaScript 案件数の多いプログラミング言語ベスト3はJava、PHP、JavaScriptです。多くの大手の求人検索サイトでは、この順に案件が多くなっています。 求人検索サイトによってはこの比率は変わってきますが、およそ、Javaが30％、PHPが20％、JavaScriptが10％が全案件の中で占める割合となっています。 どのプログラミング言語も昔から幅広いシステム開発において、使われているプログラミング言語となっています。JavaはSIerが担当する大規模システムの開発に使われることが多く、PHPはWeb開発、JavaScriptはフロント側もサーバー側も実装ができるため、使われています。 安定的に案件を受注し続けるために、フリーランスのITエンジニアがすべきこと 続いて、安定的に案件を受注し続けるためには、フリーランスのITエンジニアがどのようなことをすれば良いのかお伝えしていきます。 フリーランスとして働く場合、案件ごとに報酬が発生するため、一度案件を終えてしまい、その他の案件がない場合には収入が途絶えてしまいます。 一度仕事を得ても、フリーランスとして仕事がないという状況が続いてしまっては収入が不安定になってしまい、フリーランスとして働くことに不安を抱える状態になってしまうでしょう。 安定的に案件を受注し続けるために、どうすればよいのかということについてここでは見ていきます。 終了時期の異なるプロジェクトに参画しておく 安定的に案件を受注し続けるためにすべきこと1つ目は、終了時期の異なるプロジェクトに参画しておくことです。 フリーランスとして働く場合には、何個ものプロジェクトを掛け持ちして、仕事を並行して進めていく場合が多いです。そのため、仕事の終了時期がバラバラである場合がほとんどです。 例えば、12月12日から30日までのプロジェクトを2つのみ抱えている場合は30日を境に収入が途絶えてしまいますが、12月12日から1月10日までのプロジェクトと、12月12日から27日までのプロジェクトの2つを抱えている場合は30日〜1月10日の間も収入が発生します。 もし、プロジェクトが月末締め、翌月払いの場合ですと、仕事を継続的に得ていなければ、翌々月の給与支払いが無く、生活が厳しくなってしまいます。 終了時期の異なるプロジェクトに参画しておくと、一つのプロジェクトが終わったタイミングで次の案件を探す余裕も出てきます。そうすることで、安定的に案件を受注し続けることができるので、終了時期の異なるプロジェクトに参画することは意識しておきましょう。 仕事が1件減ったら、次のプロジェクトを探す 安定的に案件を受注し続けるためにすべきこと2つ目は、1件減ったら次のプロジェクトを探すということです。 1つのプロジェクトが終わってしまえば、そこで収入が途絶えてしまうので、次のプロジェクトを探す必要が出てきます。 ただ、1つのプロジェクトが終わってしまえば、今までプロジェクトに使っていた時間を次の案件をエージェントで探す・営業を強化することでお客さんを獲得するといったことに使うことができるので、一つのプロジェクトが終わったタイミングで次の案件を探す余裕も出てきます。 安定的に案件を受注し続けるためにも、1件減ったら次のプロジェクトを探すという癖はつけておきましょう。 プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておく 安定的に案件を受注し続けるためにすべきこと3つ目は、プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておくことです。 エンジニアとしてプロジェクトに参画する場合は一人で開発する場合はあまりなく、他のフリーランスの方やクライアント先の社員の方と共同で開発を行っていく場合が多いです。 その際に、プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておくことは非常に重要です。 もし、同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方が他のプロジェクトに関する案件募集の情報を持っていたり、自分自身の開発案件をヘルプをお願いしたいという場合には新たな案件の獲得に繋がります。 また、同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方が、フリーランス向けの交流会の情報や、フリーランス向けのサービスの情報を持っている場合もあるので、同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方と繋がっておくことは非常に重要と言えます。 安定的に案件を受注し続けるためにも、こまめに同じプロジェクトに参画しているフリーランスの方とコミュニケーションを取るようにしておきましょう。 まとめ ITフリーランスエンジニアが案件を継続的に受注していくためにすべきことのすべて というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 「知人 / これまで仕事をした人と連絡を取ってみる」「求人サイトの活用」の2通りが案件を確保する方法となる 仕事を継続的に獲得し続けるためには「終了時期の異なるプロジェクトに参画しておく」「1件減ったら次のプロジェクトを探す」「プロジェクトに参画している他のフリーランスの人たちとつながっておく」ことが必要になる フリーランスになったばかりの方や、仕事が継続的に続かない方はぜひ今回の記事で、自分自身の仕事を見直してみてください。テクフリでは幅広い案件を取り扱っているので、ぜひチェックしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

ディープラーニングは、私たちの生活を根底から変える可能性のある技術です。画像や音声の認識、言語処理など、日常生活に関わる分野でも活用が進んでいます。本記事ではディープラーニングの基本的な仕組みなどについて、実用例とあわせて詳しく解説します。機械学習やディープラーニングなどの分野に少しでも興味がある方は、ぜひ最後までご一読ください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ディープラーニングとは ディープラーニングは機械学習の一種であり、人間の脳神経系を模倣した「ニューラルネットワーク」を用いてデータから特徴を抽出してタスクを処理します。入力データからパターンや特徴を抽出するために、ディープラーニングでは複数の層から構成されるニューラルネットワークを使用します。それぞれの層が異なるタイプの情報処理を担当することで、複雑な特徴や抽象的な概念を識別できるのです。 ディープラーニングを活用することで、従来の手法では難しいとされていた複雑なタスクの処理が可能となり、生活を便利にするだけではなくビジネスシーンにおいても革新をもたらすと考えられています。 ディープラーニングの仕組み 先述のニューラルネットワークは、大きく以下の3つの層で構成されています。 入力層 隠れ層 出力層 入力されたデータは入力層において受け入れられ、隠れ層を経て出力層から結果として出力されます。隠れ層では、入力層から受け取ったデータの処理を行います。具体的には、隠れ層では入力層からの信号を重み付けして、活性化関数と呼ばれる関数を通して処理を行います。この過程においてデータの重要な特徴やパターンが抽出されます。ディープラーニングではこの隠れ層を複数重ねることによって複雑な情報処理を実現しており、データの理解を深めるのに役立てています。このような仕組みによって、従来の機械学習よりも高い精度でデータの認識や予測を可能としているのです。 隠れ層の数を増やして処理の回数を増やすことで複雑な処理が可能となることから、ディープラーニングの「ディープ」は隠れ層の数（深さ）に由来しています。後ほど詳しく解説しますが、画像認識や音声認識などさまざまな分野において活用されています。 ディープラーニングと機械学習の違い ディープラーニングと機械学習はどちらも人工知能（AI）の一種ですが、それぞれの定義について曖昧に理解されてしまうことがあります。さらにディープラーニングは機械学習の一種であることから、人工知能（AI）＞機械学習＞ディープラーニングという包括関係にあることがわかります。 機械学習とディープラーニングの主な違いとしては、データの学習方法が挙げられるでしょう。一般的な機械学習においては入力データからあらかじめ決められた特徴量を抽出して、学習を行います。ここでの特徴量は人間の手によって設定するため、主観的な判断が入ってしまうことが懸念されます。 一方でディープラーニングにおいてはネットワーク自身がデータの特徴を抽出するため、人間による主観的な判断が入らないのが特徴です。一般的な機械学習はスパムメールの判別や顧客分析などに活用される一方で、ディープラーニングは主に画像認識や音声認識などにおいて活用されます。ディープラーニングではより高い精度で分析を行える一方で、大量のデータが必要とされるのがデメリットとも言えるでしょう。活用したい分野や課題の種類に応じて、適切な手法を使い分ける必要があります。 機械学習エンジニアについてはこちらの記事で詳しく解説しています。 機械学習エンジニアとは？仕事内容や必要なスキル・資格を徹底解説！ ディープラーニングの実用例 ディープラーニングの仕組みやAI・機械学習との関連について解説してきましたが、実際にディープラーニングはどのような場面において活用されているのでしょうか。ここではディープラーニングの代表的な4つの実用例をご紹介します。 音声認識 ディープラーニングの代表的な実用例として、音声認識が挙げられます。音声認識とは、私たちが話す言葉をコンピューターがテキストに変換する技術です。スマートフォンの音声アシスタントや翻訳システム、声だけで操作できる家電製品など、身近な場面でも広く活用されています。 画像認識 画像認識は、画像や動画から複雑な情報を抽出して識別を行う技術です。ディープラーニングの発達により、自動車のナンバープレート認識、個人の顔認証システム、医療画像における疾病の識別といったタスクが、以前よりも格段に高い精度で実行可能となりました。 異常検知 異常検知とは、システムやデータセットで普通ではない動きやパターンを見つけることです。例えば工場での品質管理において製品の欠陥を見つけたり、金融市場で不正な取引を検出したりするシステムがその例です。IT分野においてはコンピューターネットワークに対する不正な侵入を発見するなど、幅広い分野でセキュリティの向上に役立てられています。 自然言語処理（NLP） 自然言語処理（NLP）は、人間とコンピューター間における自然な言語処理を実現するための技術です。文章を自動で作成したり、ユーザーからの質問に答えたりするチャットボットシステムの開発においても活用されています。その他にも、大量のテキストから情報を取り出したり、文章を要約したりすることも可能となりました。 ディープラーニングの種類 これまでご紹介してきた通りディープラーニングの活用は多岐に渡りますが、ここではディープラーニングの代表的な種類を4つ、具体的に解説していきます。 畳み込みニューラルネットワーク（CNN） 畳み込みニューラルネットワーク（CNN：Convolutional Neural Network）は、特に画像認識の分野で活用されているニューラルネットワークのモデルです。CNNは以下の層を持つのが特徴です。 畳み込み層 プーリング層 全結合層 畳み込み層ではまず、画像の局所的な特徴を抽出します。具体的には隣接するピクセル間における色の変化などが挙げられます。次にプーリング層では、画像のどこに対象物があっても判別できるようにするため、特徴の移動による影響を受けないように調整を行います。全結合層ではそれらの特徴をもとに、最終的な判別を行います。CNNは画像の中にいる犬と猫を区別する、画像内の物体を検出するといったタスクに活用されます。 再帰型ニューラルネットワーク（RNN） 再帰型ニューラルネットワーク（RNN：Recurrent Neural Network）は、自然言語処理など時間に沿って変化する一連のデータを扱うのに適しているモデルです。一般的なニューラルネットワークでは入力層から中間層（隠れ層）、出力層へとデータが伝搬されていくのに対して、RNNでは中間層からの出力をその時刻での出力層だけではなく次の時刻への中間層へも入力として受け渡します（以下の図のイメージ）。 過去の情報と現在の入力の両方を考慮して出力を生成するため、音声認識や自然言語処理などのタスクに活用しやすいモデルです。自然言語処理を例に、以下の文章の認識について考えてみましょう。 （例）私は鳥を飼っています。 こちらの文章を「私は」「鳥を」「飼って」「います」という文節に分けて考えます。それぞれの文節を単独で見ると、複数の意味で捉えられる文節もあるため正確な意味を認識することが難しいでしょう。したがって、人間が文章を読む時と同様に単語同士の繋がりなどから意味を予測する必要があります。RNNを活用すれば、すでに認識した単語とのつながりを考慮しながら次の単語の意味を推測するという処理が可能となるのです。 長・短期記憶（LSTM） 長・短期記憶（LSTM）は、再帰型ニューラルネットワーク（RNN）を改善したモデルとも言える特徴を持ち、長期間にわたるデータの関連性を処理するのに優れています。従来のRNNでは、複数の層で計算を繰り返していく中で、距離の遠い情報同士の依存関係が消失してしまうというデメリットがありました。LSTMでは過去の情報を長期的に保持できる「記憶セル」と、記憶しておく情報を制御できる「忘却ゲート」という仕組みによって従来のRNNよりも高い精度を実現しています。特にテキストや音声などの連続したデータを扱う際に、その長期的なつながりを認識するのに役立ちます。 敵対的生成ネットワーク（GAN） 敵対的生成ネットワーク（GAN）は、創造性に富んだディープラーニングの形態で、2つのモデルが競争しながら学習を進めます。1つは新しいデータを生成し、もう1つはそのデータが本物か偽物かを判断します。このやり取りを通じて、リアルに見える画像や音声、テキストを作り出すことが可能です。GANは新しいアートの作成や既存データの拡充に大きく貢献しており、新しいタイプのデータを生み出したり既知のシナリオを進化させたりするのに非常に有効です。 最後に ディープラーニングは、音声や画像の認識、言語処理、異常検出などの分野で大きな進歩を遂げ、私たちの生活や産業に深く影響を与えています。ディープラーニングには様々なモデルがあり、非常に将来性の高い技術だと言えるでしょう。ディープラーニングは絶えず進化を続け、今後も技術の未来を形作る重要な役割を担うことが予想されます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

個人事業主・フリーランス・自営業の違いとは？ 個人事業主・フリーランス・自営業は、似たような言葉で同じものだと思うかもしれませんが、それぞれ定義が異なります。定義や違いをしっかりと解説します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 個人事業主の定義 個人事業主とは、「継続して同じ事業を行う個人」と定義されます。 個人＝会社に属さない・法人ではない 事業＝対価を得て行われる取引を、繰り返し継続して行うこと 対価を得る行為は継続的でなければならず、メルカリやヤフオクに出品して取引を行うことは、単発的に過ぎないので、個人事業主とは呼びません。個人が、「対価を受け取っている」かつ「継続的に事業を行っている」という、2つの事実があって初めて個人事業主と定義されます。 また、個人事業主になる際は、税務署へ開業届を出す必要があります。 所得税法第229条には、「新たに事業所得、不動産所得又は山林所得を生ずべき事業の開始等をした方」は「事業の開始等の事実があった日から1ヶ月以内」に開業届を提出しなければならないと明記されています。 具体的な職種としては、引越し業、機械修理業、税理士、弁護士などが挙げられます。 自営業の定義 自営業の定義は、「自分で事業を営むこと」です。会社員のように、会社に属して給与をもらうのではなく、独立して事業を行うことで収入を得ています。個人か法人かなどの区別はなく、収入が税務上の区分で「事業としての所得」に分類されるものは、自営業にあたります。 自営業・個人事業主・自由業は同じ？ 個人事業主と、自営業の定義を解説しましたが、もう1つ「自由業」という似たような言葉があります。その解説を含めて、3つの言葉を比較しながら意味を説明します。 自由業は、「フリーランス」と呼ばれることがあり、定義は曖昧です。 雇用されておらず、自分の裁量で働く人を指します。会社に雇用されていないため、場所や時間を選ばず働くことができます。 具体的な職種では、ライターやwebデザイナー、イラストレーターなどがそれに当たります。他には、開業医などの職種も自由業に分類されます。しかし開業医は、作業時間が決まっているので、ライターやwebデザイナーに比べると自由度は少し下がります。 自営業・個人事業主・自由業の定義を説明しましたが、3つとも部分的に重複しています。3つを完全に棲み分けることは難しいです。 3つの関係性を説明するとすれば、 法人個人関わらず、事業を営んでいる「自営業」という広義の中に、「個人事業主」や「自由業」という働き方が分類されます。例えば、開業医は自由業であり、自営業でもあります。 個人事業主のメリット 個人事業主は、企業に雇われていないため、会社員とは違った良さもあり、大変なこともあります。まずは、メリット4つを紹介します。 時間的拘束がない 会社員の場合は、企業に決められた出社時間と退社時間があります。しかし、個人事業主の場合は、1日のうちで、事業を開始する時間も終了する時間も全て自分で決めることができます。もちろん休暇も自分の都合に合わせることができます。企業という雇用者がいないため自由に働くことができることはメリットの1つです。 働く場所を自由に選べる 会社員であれば、会社都合で地方転勤や支社移動などがあります。自ら働く場所を自由に選択することはできません。飲食店など店舗を構えて経営する場合は、その場所に行って働く必要がありますが、開業時点で出店場所を自分で選ぶことができます。その他のパソコン1つあれば仕事ができるような職種になれば、近くのカフェでも家でも作業できるので、かなり自由度高く仕事ができます。 人間関係のストレスがない 会社に所属していないため、上司部下や周りの同期などもいません。そのため、人間関係に悩むことはほとんどないでしょう。コミュニケーションをとることが得意ではない方は、個人事業主になることで「働きやすさ」が生まれるかもしれません。 収入が増える可能性がある 個人事業主の場合、事業で得た収入が所得になります。会社に所属していれば、給与は元から決まっていますが、個人事業主の場合は、自分次第で給与が決まります。自分の能力次第で収入額が変わるため、自分のスキルを活かせた場合、収入が増える可能性があります。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 個人事業主のデメリット 個人事業主として働く場合、メリットばかりではありません。以下でデメリットを2つ紹介します。 収入が安定しない 個人として仕事をするということは、全ての責任を自分で負うことになります。自分のスキル次第で収益の変動があります。さらに、開業したばかりでは、世間に対して信頼がないので、なかなか収益にもつながらないでしょう。その責任を負うのも自分です。収入が安定しない可能性があります。 労働法が適用されない 労働法は、事業や事務所に使用される労働者に対して適用される法律です。そのため、個人で事業を行って生計を立てている個人事業主には適用されません。つまり、時間無制限で働くことができます。とはいえ、働きすぎは体によくないので、体を壊さない程度に自分で調節が必要です。 個人事業主や自営業を始める際の注意点 個人で事業を始める場合、注意点があります。個人で独立したら、すべての責任は自分で負う必要があるので、しっかり確認しておきましょう。 会社を退職する前にしておくこと 多くの場合は、会社を退職して個人で事業を始める方が多いと思います。まずは、会社を退職する前にしておくべきことを紹介します。 ・退職手続き ・必要書類の準備 をする必要があります。 必要書類 ※開業届けの提出、青色確定申告の提出、健康保険と年金の切替 具体的な必要書類は、 ・開業届 ・青色確定申告の申請書 の2つです。 開業届は、開業1ヶ月以内に提出する必要があります。開業日、屋号、マイナンバー、事業内容などの情報が必要です。提出に行く際は、本人確認書類を持参しましょう。 青色確定申告の申請は、納税においてメリットを受けることができます。必ず申請しましょう。これは、開業届を出していないと受け付けられないので、開業届と、青色確定申告承認申請は忘れずに2つとも行いましょう。 さらに、従業員を雇う場合は、その他書類と保険の申請が必要です。 まとめ 自由業（フリーランス）・個人事業主・自営業について解説をしました。定義はそれぞれ少し異なっていますが、明確な線引きがなく、自営業の中に個人事業主という概念が存在しています。 個人事業主としてのメリット・デメリットもあり、全体を見ると自由度が高いかわりに個人の責任が重いという事実があります。 もし、個人事業主として独立をしたいと考えている人がいれば、始める際の注意点をしっかりと確認して、必要書類を揃えましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

「エンジニア」という言葉がつく職種は非常にたくさんあり、一つひとつの違いを知るのは簡単ではありません。しかしそれぞれの仕事内容や、求められる言語のスキルを知っておかないと、転職や独立で不利になってしまうのも事実。 ここではエンジニア関連の職種の中でも、「アプリケーションエンジニア」と呼ばれるポジションについて解説していきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる アプリケーションエンジニアとは アプリケーションエンジニアは、ChromeやFirefox、SafariといったWebブラウザ上で動作する「Webアプリ」の開発を手がける職種です。 TwitterやGmailなどのサービスは、PCに何らかのソフトウェアをインストールしなくても動作します。このようなサービスの開発が、Webアプリエンジニアが活躍するメインフィールドです。 Webアプリは、PCはもちろんスマホ・タブレットにも対応することができ、端末を選ばず利用できるのが強みの一つ。iOSアプリはiPhoneやiPad、AndroidアプリはAndroid端末でしか使えませんが、Webアプリの場合はOSに依存することなく使えるのがメリットです。 逆にインターネット環境がないと表示すらできないというデメリットは存在しますが、5G回線が実用化段階に入っている昨今では重大な欠点とはならないでしょう。ネイティブアプリと違って活躍の場が広いことから、今後も重宝される人材と考えることができます。 アプリケーションエンジニアの業務内容 アプリケーションエンジニアの仕事は、要件定義やサイトの設計からスタートします。「ユーザーがどんな機能を求めているのか？」「クライアントはどんなデザインを希望しているのか？」をもとにしながら、システム設計を施します。 もちろんWebアプリの開発にも携わります。時には企業内限定の業務系Webアプリを手がけることもあり、クライアントとの綿密なやり取りを交わすヒューマンスキルが重視される職種でもあります。 顧客の要望を正確に反映したWebアプリをつくるためには、顧客の抽象的な経営課題や不安・問題に対してヒヤリングを重ね、具体化・細分化していく必要があります。 一つひとつの課題を多角的な視点から精査し、問題解決に導くソリューションを渡すのがWebアプリエンジニアの使命です。 時にはクライアントと技術部門との橋渡し役となることもあり、対人折衝能力は不可欠と言えます。責任が大きくプレッシャーもかかる立場ではありますが、エンジニアとしての業務を通じて経営者視点で考えるスキルを培えることは、この仕事のメリットの一つです。 開発したWebアプリを運用・保守することも、アプリケーションエンジニアの大切な役割の一つ。時には専門知識を活かして営業チームを支えるフィールド・アプリケーション・エンジニア(FAE)や、営業・マーケティング分野を支援するコーポレート・アプリケーション・エンジニア(CAE)としての活躍を求められることもあるでしょう。 アプリケーションエンジニアに必要なスキル・資格 Webアプリエンジニアに求められるのは、ハード・ソフトウェアの専門知識や、ネットワーク・データベースに関する深い理解です。 ユーザビリティに優れ、セキュリティ面でも信頼の置けるシステムを構築する必要があるため、幅広い分野のスキルが求められます。 Webアプリ開発においては、HTML5・CSS3・JavaScriptといったフロントエンド言語がメインで用いられます。Java・PHPなどのバックエンド言語も必要で、業務系アプリではJava、C、C#の知識も必要になるでしょう。 Webアプリエンジニアになるための必須資格はありませんが、以下のような資格を取得し、スキルアップを図ることで転職の成功率や独立後の成果に直結してくるはずです。 ドットコムマスター Webプログラミング能力検定試験 システムアーキテクト試験 アプリケーションエンジニアが学ぶべきスキル 未経験からアプリケーションエンジニアを目指すなら、まずはWebアプリ開発に関する書籍で基礎知識を身につけるとよいでしょう。アプリ開発者向けの講座やセミナーを受講することも、エンジニアとしてのキャリアに直結してくるはずです。 プログラマーやシステムエンジニアからのステップアップを考えるなら、フロントエンドをはじめとするプログラミング言語はもちろん、データベースに関する知識を身につけておくと、エンジニアとしての信頼度が高まります。 さらに市場価値の高いエンジニアを目指すなら、クライアントの課題を解決に導くソリューション提案に長け、社内メンバーや顧客とのコミュニケーションに秀でた対人折衝能力を身につけていることが望ましいです。 コミュニケーション能力は、アプリケーションエンジニアだけでなくIT業界では必須のスキル。技術を磨くのも悪いことではありませんが、チームの仲間と積極的に関わり、クライアントの希望を汲み取るトレーニングを重ねるなどの努力が仕事の成果にも直結してきます。 また、Windows系だけでなく、UNIX・LinuxといったOSに関する知識を深めておくと、より活躍の幅が広がるはずです。アプリケーションエンジニアを目指したいと考えるなら、要件定義〜設計〜開発〜運用まで総合的なスキルを身につけられるシステムエンジニアとして、まずは腕を磨くことをおすすめします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる アプリケーションエンジニアの年収相場 アプリケーションエンジニアは、ほかのエンジニアやプログラマーと比べて高度なスキルを要求される専門性の高い職種でもあります。このことから年収水準は比較的高めで、20代から400万円を手にできるところもあります。 30代には500万円、40代になれば600〜700万円といった年収が見込まれます。プロジェクトマネージャーやコンサルタントにキャリアアップできれば、大台の1,000万円に到達することも十分に考えられます。 ただしこれは企業に勤めた場合の数字ですので、フリーランスとして独立し、成果主義の色が濃くなればなるほど年収は青天井となっていきます。それ相応のスキルや実績は求められるものの、平均的な年収以上の報酬を手にしたいなら、フリーのエンジニアという道を選ぶことも有力な選択肢の一つです。 アプリケーションエンジニアが活躍できる業界 アプリケーションエンジニアはさまざまな分野で重宝される存在ですので、一つの業界に限らず活躍することが可能です。 たとえば、電子部品・半導体といった製造業でも求人募集があり、営業部門をサポートするフィールド・アプリケーション・エンジニアが特に歓迎されます。CAD関連の会社では、営業・マーケティングにも携わるコーポレート・アプリケーション・エンジニアの人材が多く募集されています。 どんな業界でも求められる役割は同じで、技術面と営業面での活躍が期待されています。したがって、開発言語のほかコミュニケーションスキルやコンサルタントとしての知見が備わっていると、市場価値の高い人材となることができるでしょう。 【まとめ】アプリケーションエンジニアは将来性が高い 専門性の高いアプリケーションエンジニアは、将来性が高く、これからのAIやIoTの分野でも広く求められる人材と考えられます。若いうちからWebアプリ開発を目指してスキルを磨くことで、今後必要とされ続ける人材となることも不可能ではありません。 今後のキャリアパスの参考として、Webアプリエンジニアという職種の仕事内容・役割や、待遇、学ぶべきスキルを覚えておきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

エンジニアとして働くにあたって会社員として働くか、フリーランスとして働くかという選択肢があります。 フリーランスエンジニアとは企業に属することなく、自分一人で企業の開発チームに入り、成果物を納品していくエンジニアの事です。実際に自分で案件を取ってくる場合もあれば、エージェントを利用して案件を紹介してもらい、そこにアサインされる場合もあります。 会社員エンジニアの場合は中間管理職や営業担当者がクライアントとの話し合いによって月間の単価を決めるため、自分が所属している会社と雇用形態を結びます。一方で、フリーランスエンジニアの場合は直接クライアント企業と契約の交渉を行うため、月の稼働時間や単価、業務内容、契約期間などの契約に関わる取り決めは全てクライアント企業との話し合いになります。 フリーランスエンジニアは自由と報酬の高さが魅力的であり、自分の実力次第では報酬は青天井ですし、働く時間も自分で決めることができます。この点に関してフリーのエンジニアは非常に優れています。 フリーランスエンジニアは個人事業主として活動している場合がほとんどですが、法人化をすることで業務を行っている方もいます。それは法人化をすることで、個人事業主として活動するよりもさまざまな恩恵を受けられるからです。 今回はフリーランスエンジニアが法人化するタイミングについて、法人化するメリットやデメリットも含めて見ていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスが法人化するタイミングは？ まず、フリーランスエンジニアが法人化するタイミングがどのようなタイミングなのか見ていきます。 フリーランスエンジニアが法人化することで、節税対策や事業面で信用力が上がることが大きなポイントとなります。 節税対策に関しては収入が多ければ多いほど節税につながります。日本では、累進課税制度を取っているので、収入−経費で表される課税所得が多ければ多いほど所得税率は上がります。 例えば、課税所得が900万円以下であれば税率は23%となりますが、900万円を超えると、33%と大きく増えます。そこから課税所得が1800万円を超えると40%、4000万円を超えると45%と課税率はどんどん上がっていきます。 しかし、法人化することで支払う税金が所得税から法人税に変わります。法人税は累進課税制度を取っている所得税と異なり、固定税率制なので最高23.9%となることが決まっています。そのため、収入が多い場合は法人化した方が節税できるというわけです。 よって、節税面に関しては収入が増えてきたタイミングで法人化を検討すると良いでしょう。 また、事業面での信用が上がるというでは、フリーランスエンジニアであると信用を得づらく、なかなか仕事が取れないという点や、法人化していないと仕事の契約ができない企業もあるため、法人化するだけで取引数が増えることが予想されます。 規模の大きい案件に関してもフリーランスエンジニアであると取引をして大丈夫なのかと心配されることが多いので、法人化することでそのような心配を無くすことが可能となります。 また、事業の規模を拡大しようと思った際に、取引数の増加に伴い、従業員を増やすことを検討されると思います。やはりフリーランスエンジニアとして求人の募集をかけるよりも法人として募集をかけた方が従業員が集まりやすいケースが多いです。 このように事業面で見ると、事業を拡大しようと思っているタイミングで法人化をすることで、取引数や従業員数を増加させて事業をうまく軌道に乗せることができると思われます。 法人化する準備は？ 続いて法人化に必要な準備についてご説明します。法人化は5つのステップを踏むことで実現します。商号・印鑑の手続き、定款の作成、資本金の払込、会社設立登記、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出の5つのステップです。それぞれ見てきましょう。 まず、商号・印鑑の手続きです。商号とは株式会社の名前のことで、印鑑とは法人化を行う際の登記で使用する会社の代表印となります。 次に、定款の作成です。事業目的や本店所在地、株式発行数など、他にもさまざまな項目がありますが、会社の基本原則に関する事柄をこちらに記載します。 続いて、資本金の払込です。資本金の払込においては、会社法で規定されている通り資本金は1円からでも払込可能です。ただ、現実的には資本金は100万円〜1000万円ほどになるでしょう。 また、設立初年度の会社は消費税が免除される場合がほとんどですが、資本金1000万円以上となると例外として設立初年度の消費税が免除されないので注意が必要です。 続いて、会社設立登記です。資本金払込後2週間以内に会社登記をする必要があります。会社設立日は会社設立登記をした日として扱われます。 最後に、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出です。こちら両方の書類を税務署に提出することで法人化の準備はすべて終了です。法人化した後は、法人用銀行口座の開設や、取引先への案内、役員報酬決め、保険・年金の手続きなどをしましょう。 法人化するメリットとデメリット 続いて法人化するメリットとデメリットについてです。 まず、メリットについてですが、フリーランスが法人化するタイミングは？でお伝えした通り、節税面と事業面でメリットがあります。 節税面では納税額が法人税によって定められるため、収入が多ければ多いほど節税効果が見込め、事業面では信用が生まれ、取引先の増加や従業員の増加が見込めます。 その他にも、決算期を自分で選べるというメリットがあります。個人事業主では12月が決算期と決まっていましたが、法人化することで決算期を自分で選べるようになり、繁忙期は事業に集中、閑散期に決算関連の仕事に集中ということができるようになります。 続いてデメリットです。 デメリット1つ目は会社が赤字だろうと法人住民税の均等割を支払う必要があるということです。これは7万円ほどになり、収入に余裕があるときは苦にならないですが、赤字の際も支払うとなると支払いが厳しいという声もあります。ここは1つのデメリットと言えるでしょう。 また、デメリット2つ目は会社登記にあたって時間と費用がかかるという点です。登記にあたっては登記代や印紙代を含めて24万円ほどかかります。加えて、書類に不備などがあり修正しなければならないと、さらに多くの時間を取られることになります。 書類の不備が絶えず、司法書士に書類作成をお願いするという方も少なくありません。その場合は追加で10万円ほどかかります。このように、法人化の初期費用や時間がかかるという点も考慮した上で、法人化してメリットがあるかどうか検証すると良いでしょう。 まとめ フリーランスから法人化へ そのタイミングとメリットを検証します というテーマで今回はお伝えしました。いかがだったでしょうか？ 今回お伝えしたかったことは以下のとおりです。 節税面に関しては収入が増えてきたタイミングで法人化を検討すると良い 事業面で見ると、事業を拡大しようと思っているタイミングで法人化をすることで、取引数や従業員数を増加させて事業をうまく軌道に乗せることができると思われる 商号・印鑑の手続き、定款の作成、資本金の払込、会社設立登記、法人設立届出書と青色申告の承認申請書の提出の5つのステップで法人化ができる 法人化するタイミングに当てはまる方は是非今回の記事を参考にして法人化を検討してみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

2019年10月、消費税率がこれまでの8%から10％へと引き上げられ、同時に軽減税率が導入されるなどの変更がありました。ところで、フリーランスが仕事をこなして請求書を作成する場合、消費税は請求してもいいのでしょうか？ 今回は、フリーランスの消費税と、その納税について解説していきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランス契約において消費税は請求してもよい？ そもそも消費税とは、商品やサービスの販売時に、商品価格に上乗せされてかかる税金です。負担するのは消費者ですが、実際に納税するのは事業者です。フリーランスの取引にあてはめるなら、フリーランスが提供するサービスを買い取ったクライアント側が消費者となります。つまりフリーランスが事業者となりますので、クライアントが負担する義務を負い、フリーランスが納税する義務を負うことになります。 消費税といえば自分が商品やサービスを購入して支払った経験しかないという人は多いと思います。しかしフリーランスになると、消費税を受け取る側にもなることを知っておきましょう。 フリーランスであっても、クライアントに労働力を提供している以上、消費税を受け取らなければいけません。請求書には報酬金額や経費に加えて、消費税も記載して送付するのが正しいやり方です。 なかには消費税を請求することに抵抗があるという人もいるかもしれません。しかし、消費税を請求しなかったためにクライアントにペナルティが課される…という可能性もありますので、しっかりと請求することが大切になります。 ただし、請求書を作成する際には、提示されていた報酬が「税込」なのか「税抜」なのかをチェックする必要があります。税込で10万円の報酬ならそのまま10万円の請求書を立てれば問題ありませんが、税抜10万円の報酬なら10％の消費税を上乗せして11万円の請求書を立てなければいけません。 契約時には、消費税の取り扱いについてしっかりと決めておき、あとから金額を間違ってしまわないように注意しましょう。 フリーランスが請求した消費税はどうやって納税するの？ クライアントから受け取った消費税は、本来はクライアントが納めるべき税金を「預かっている」という扱いなので、もちろんフリーランス自身が納税しなければいけません。毎年3月末までに消費税の確定申告を行い、納税も3月末までに行います。 基本的に納税額はクライアントから預かった消費税額そのままで問題ありませんが、もし商品の仕入れを行って消費税を支払っていた場合は、支払額と預り額を相殺して、差額を納税（還付）します。 ただし、消費税を受け取っていたとしても、ほとんどのフリーランスは納税する必要はありません。というのも、年間売上が1000万円未満、または開業から2年間は消費税の納税義務が免除されるからです。売上が1000万円を超えてはじめて、消費税の納税義務が発生すると考えるとよいでしょう。 ですので、フリーランスがクライアントから受け取った消費税は、そのままもらうことができます。2019年10月から消費税率が8%から10％に引き上げられましたが、消費税を預かる側のフリーランスからすると、もらえる報酬が10万8000円から11万円にアップするようなものなので、実は歓迎すべきことだったりするんですね。 手元に残るお金が増えるという意味でも、請求書を発行する際にはしっかりと消費税を含めておくことが重要になるわけです。 2019年10月の消費増税で何がどう変わった？ 2019年10月の消費税率引き上げによって、請求すべき消費税額が増加することになります。これまで税抜10万円で報酬を受け取っていた場合は、税込10万8000円だったところが、税込11万円になるということですね。 これまでと同様にクライアントへ請求書を送る場合には、消費税率を変更して税込金額が増えるように調整しなければなりません。もし請求書のExcelファイルが今も8%のままで計算していたとしたら、今すぐ修正が必要になります。 エンジニアやデザイナーの場合は考えにくいことですが、もし報酬の中に標準税率・軽減税率が混在していたとしたら、それらを区分して請求する必要も出てきます。たとえば、取材で必要になった食料品は8%で計算し、それ以外の報酬額は10％で計算する…といったイメージです。 クライアントの中には、もしかすると「消費税の増額分は据え置きでお願いできませんか？」とお願いしてくるところがあるかもしれません。2019年10月以降も、11万円ではなく10万8000円の報酬で働いてほしいというお願いです。 長く付き合いのあるクライアントの場合は、つい応じたくなってしまうかもしれません。しかし、仮にクライアントのお願いに応じたとしたら、税金ではなく自分の報酬額が2％減少してしまいます。これでは報酬額の据え置きではなく、実質的には報酬の減額なのです。したがって、「税金はこちらでどうにもできないものなので…」としっかりと断り、交渉は拒否するのが賢明です。 テクフリを活用しよう 「消費税の扱いについてはわかったけど、肝心の売上がなかなか伸びない…」そんなふうに感じているフリーランスの方は多いかもしれません。たとえ消費税をそのままもらえたとしても、売上が少なければ手元に残るお金もたかが知れています。 そんなときにはフリーランス向けの「エージェント」を活用するという方法もおすすめです。エージェントはあなたの代わりに案件を探し、あなたの希望にマッチした仕事を紹介してくれる点が大きな特徴。 techcareer magazineでも、フリーランスエンジニア・クリエイターのための案件情報サイト「テクフリ」を運営しています。 テクフリでは、10年以上の業界経験を活かし、ただのお仕事紹介ではなく『バリューアップ』をコンセプトにした手厚いサポートで、エンジニアやデザイナーの一人ひとりをご支援しています。 現在は正社員として働いているが、将来的にフリーランスになりたいと考えている方、フリーランスから正社員に戻りたいと考えている方、どちらにもエージェントが真摯に対応しています。 もちろん、単に情報収集目的で利用していただいてもOKです。登録は60秒ほどで完了しますので、ぜひテクフリをチェックしてみてください。 まとめ ほとんどのフリーランスにとっての消費税は、クライアントから受け取ったものをそのままもらうことができるありがたい税金です。消費税アップによって支出が増えてしまう人も多いと思いますが、受け取れる報酬も微増して資金繰りの改善につながるかもしれません。 ただし、いつまでも消費税をそのままもらえるというわけではありません。売上が1000万円を超えたら納税義務が発生しますので、自分で計算、もしくは税理士に依頼して確定申告を行わなければいけません。 また、2023年から始まる予定の「インボイス制度」についても、フリーランスなら知っておきたいところです。ここでは詳しく触れませんが、インボイス制度が始まるまでに消費税についての正しい知識を身につけて、損することなく報酬を受け取れるようにしましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスとして活躍しているあなたは、さらなるキャリアアップの道として、企業に就職する可能性を考えたことはありますか？ フリーランスに比べて、企業で働く会社員には、以下のようなメリットがあります。 毎月安定した給料に加えてボーナスも貰えるため、年収が安定する 企業での正社員雇用には社会保障や福利厚生が充実しているため、いざというときに安心して働ける 企業では組織やチームで働くため、管理職などのポジションの変化によって、新たなキャリアを築ける とはいえ、一度フリーランスとして歩み始めた今、企業へ再就職できるのか不安に思うのではないでしょうか？ この記事では、フリーランスから正社員への転職について、転職は可能なのかということから、転職を行う方法を紹介します。 実は、フリーランスから正社員への転職活動に苦戦する人が多いのも事実です。 年収の面で納得できなかったり、面接に失敗したりといった理由が挙げられます。 今回は、フリーランスの人が就職面接で気を付けるポイントも紹介するので、あわせて参考にしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスから正社員への転職は可能なのか あなたはフリーランスから正社員への転職はできると思いますか？ フリーランスから、会社員などの正社員への転職はできるのか、不安に思いませんか？ 結論からいえば、フリーランスから正社員への転職は十分に可能です。 近年では、不安定な収入からの脱却や将来の安定性を求めるニーズに応えるため、多くの企業がフリーランスの経験を重視して積極的に採用しています。 また、即戦力となるエンジニアの需要が高まっている傾向にもあります。 フリーランスで得た知識や経験を活かして、正社員として企業で活躍したいと考えている人は、今回の記事を読んでさらなるキャリアアップを目指しましょう。 フリーランスが転職を考える理由 フリーランスが正社員として働くことを希望する理由はさまざまです。 正社員として働くことで、組織内での成長や長期的なキャリアパスを築きたい人や、安定した収入を得たい人がいます。 近年では、フリーランスのスキルや経験を重視した求人も増えている点も、フリーランス人材が正社員を目指す理由のひとつです。 今回はフリーランスが転職を考える理由として代表的なものを3つ紹介します。 安定した収入を得たい フリーランスの中には、収入が不安定な人もいるでしょう。 フリーランスは案件が常に獲得できるとは限らず、生活の維持が難しい場合もあります。 安定した収入を得るために正社員として働くことを希望する人も多いです。 正社員として雇用されれば、給与や福利厚生の安定性が保証されるというメリットがあります。 安心した生活を送ることで家族を守りたいという理由で正社員を希望する人もいます。 企業の自社開発案件に携わりたい フリーランスはクライアントの案件に応じて仕事をすることが多く、自身のアイデアを十分に活かす機会に恵まれないこともありますよね。 正社員として採用されれば、企業の自社開発案件に関わることで、新たなプロジェクトに挑戦できることもあるでしょう。 自分のアイディアを形にする機会が欲しい人にとっては、企画から携われる自社開発に魅力を感じて転職する人もいます。 さらにスキルアップしたい フリーランスとして働くことは自己スキルの向上につながる一方で、他の社員からの学びや成長の機会は限られています。 正社員として採用されれば、組織の中での仕事や他の社員との協力を通じて、さまざまなスキルを磨くチャンスです。 エンジニアとしての技術スキルだけではなく、企画や管理といったマネジメントスキルや、転職先の企業が持っているノウハウも学べます。 また、大手企業に転職した場合は、より大規模な案件に関わることで得られるものも多いでしょう。 フリーランスとして独立して身に着けたスキルに限界を感じて、さらなるスキルアップするために正社員として働くことを希望する人もいます。 フリーランスの転職面接で伝えるべきこと フリーランスの転職面接では、フリーランスとして活躍してきた実績をアピールしつつも、企業での働き方を理解していることを伝えるのが重要です。 実は、フリーランスから正社員を目指す人の中には、フリーランスの転職面接がうまくいかないという人もいます。 転職面接でありがちな失敗は以下のとおりです。 過度な自己アピールによって、協調性やチームワークを重視する企業にはマイナスの印象を与えてしまう 応募先の企業について理解していなかったため、面接での回答が的外れになったり、質問に対する十分な準備ができずに戸惑ったりしてしまう 年収を上げたい、安定性が欲しい、といった今の環境に不満を抱えていることを志望動機にすることで、企業に悪い印象を与えてしまう 今回は、これらのよくある失敗を踏まえて、転職面接で伝えるべきポイントを3つ紹介します。 即戦力として活躍できる フリーランスは個人で仕事をすることが多いため、高いスキルや即戦力になる実務経験はアピールポイントになります。 面接ではこれまでの実績や経験をアピールすることが重要です。 自身の実績やスキルを具体的に示し、自分が企業に貢献できる能力をアピールしましょう。 過去のプロジェクトでの成果や解決した課題、お客様からの評価などを通じて、自身の実績を明確に伝えることが大切です。 フリーランスとして働くことで培った自律性や柔軟性、問題解決能力なども強調し、即戦力としての価値をアピールしましょう。 協調性を持って業務に取り組める フリーランスとして独立して働いてきた人は、個人で作業することが多いため、協調性やチームワークに関して不安を抱えるかもしれません。 しかし、正社員としての面接では、チームでの業務への適応能力や円滑なコミュニケーションスキルをアピールすることが重要です。 綿密なコミュニケーションを取り合うよう心掛けた経験や、協調性を発揮して働いた経験などを伝えましょう。 フリーランスとして業務委託で仕事をするためには、関係者との調整が不可欠です。 チームでの業務が未経験でも、案件を円滑に進めるためにしてきたコミュニケーションの工夫などはないか思い出してみましょう。 年収低下の可能性があることを理解している フリーランスとしての収入が一時的に高い場合、正社員への転職によって年収が低下する可能性があります。 面接では、年収低下の可能性があることを理解していることを伝えましょう。 給与面での柔軟性や将来の成長に期待を寄せる姿勢を示し、収入面だけでなくキャリアの発展や安定性を重視していることをアピールすることが大切です。 フリーランスが転職を行う方法 フリーランスが転職を行うにはどのような方法があるか知っていますか？ よくある方法としては転職エージェントの活用が挙げられます。 最近では転職向けのエージェントサイトも増えており、フリーランスからの転職が行いやすいです。 エージェントは転職者の経歴だけでなく人柄も含めて採用担当者に推薦します。 そのため、エージェントから紹介された求人は採用されやすいというメリットもあります。 フリーランスが転職を行う方法は転職エージェントだけではありません。 ここでは、フリーランスが転職を行う方法を3つ紹介します。 エージェントを活用する フリーランス人材が転職する際には、エージェントを活用するのが一般的です。転職エージェントを利用する場合は、経歴などをもとに企業へ推薦してもらうことになります。自身のスキルを企業へ直接アピールするのは簡単ではありませんが、エージェントのサポートを受けながら安心して転職活動を実施できるのがメリットです。 とくにエンジニアの方であれば、ITフリーランスに特化したテクフリがおすすめです。 テクフリはおもにITフリーランス人材への案件紹介を行っていますが、その後の正社員採用につながる「ARS（Advanced Recruiting Service）」という手法も提案しています。 ARSでは一度業務委託契約を結び、業務開始後にエンジニアと企業双方の合意があれば社員登用を行うことになります。 企業におけるIT人材の採用課題を解決するためのサービスですが、採用後のミスマッチを防げるこの手法は、正社員への転職を検討しているフリーランス人材にとっても魅力的です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる ビジネス系のSNSを活用する ビジネス系のSNSを活用することで、自己PRや経歴の発信、求人情報の収集が可能です。 ビジネス系SNSといっても、Twitter、Facebook、Instagramといった大手SNSを活用することが多いです。 ビジネス系SNSではチャットやオフ会などを通して、企業の社員と交流することもできます。 実際に現場で働く人との繋がりを持つことで、企業に関する理解を深めてから求人に応募できるというメリットがあります。 中には多くの企業や採用担当者が利用しているSNSもあり、転職のチャンスを広げるチャンスです。 自己紹介やスキル、実績の記載に加え、業界や関心領域に関するコンテンツの発信や他のメンバーとのネットワーキングを通じて、転職の機会を見つけましょう。 クライアントからオファーを受ける フリーランスとして実績を積んでいる場合、クライアントから直接転職のオファーを受けることもあります。この場合非常にスムーズに正社員へ移行できます。 長期のプロジェクトに携わっている人は、そのクライアントが正社員としてあなたを採用したいと思っている可能性もあるため、積極的にコミュニケーションを取ることが大切です。 自身の能力と専門知識をクライアントにアピールし、転職のチャンスを掴み取りましょう。 まとめ 今回はフリーランスから正社員への転職について紹介しました。 結論を言うと、フリーランスから正社員への転職は可能です。 不安定な収入や将来の安定性を求めるフリーランスにとって、正社員としての転職は魅力的な選択肢です。 安定した収入の獲得、自社開発案件への関与、スキルアップといった要望を持っている人は、企業への転職も検討してみましょう。 企業への転職面接で伝えるポイントは以下の3つです。 即戦力として活躍できること 協調性を持って業務に取り組めること 年収低下の可能性があることへの理解 今回紹介したポイントを参考に、希望する企業への採用を勝ち取りましょう。 企業への転職方法としては、エージェントやビジネス系のSNSの活用、クライアントからのオファーなどがあります。 自身の魅力や価値をアピールして、新たなキャリアの可能性を追求しましょう。 転職は大きな変化ですが、適切なアプローチと準備を行うことで、フリーランスから正社員へのスムーズな転職を実現できます。 新たなキャリアへの一歩を踏み出し、目指す未来に向かって頑張りましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

SES企業で働いていると、常駐先企業を中心に他社から転職を誘われる、つまり“引き抜き”がある、という話を小耳に挿んだことがあるかと思います。ひょっとしたら、周りの人が引き抜かれたらしい、あるいは、あの人は引き抜かれてきた人らしい、という噂を聞いたことがある方もいるかもしれません。 「でも、SESエンジニアの引き抜きってアリなの？」と感じている方も多いと思います。そこで今回は、SESエンジニア引き抜きのリアルについてご紹介したいと思います。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESの引き抜きは実際に起きているのか？ 結論からいえば、SESエンジニアの引き抜きは実際に起きています。私自身、引き抜きで転職した、あるいは転職していった、ITエンジニアの知り合いが何人もいます。もっというと、“引き抜き”に関わったこともあります。 100％とは言いませんが、SESエンジニアの引き抜きが行われるタイミングというのは、パターンが決まっています。そのパターンとは、SES会社が、ある現場から撤退する動きが出ているときに「そのSES会社が撤退するのは仕方がないけれど、あの人だけはここに残ってほしい」という現場、つまりクライアント側の責任者の意向がトリガーになって引き抜きを行う、という流れが一般的です。 この「SESエンジニアに対して引き抜きをかけるクライアント側の心理」は、ある意味、当然のものですよね。ですから、引き抜きは起きると考えて、当然なのです。 SESの引き抜きはなぜ起きるのか？ もっと詳しくSESエンジニアの引き抜きが起きる事情を補足すると、やはり、エンジニア不足を起因とする、優秀な人材（経験値のある人材と言い換えてもいいかもしれません）の新規獲得にはお金がかかる、という背景もあります。 クライアント側からすれば、“もともと未経験だったけれど、ここで3年経験した人”の後任に“現時点で3年経験している人”を入れるようとすると、通常、単価が上がります。「どっちも同じ“３年の経験者”なのに？」と思うかもしれませんが、それが現実です。 なぜならば、最初、未経験だった人は、“勉強させたいので、安い価格でも良いので、この現場に入れてください”というディスカウント付きでSES企業から現場へとやってくることが多いのです。極論すれば、マイナス査定から始まっていると言えます。 さらに言うと、10年経験している人よりも15年経験している人の方が高単価で現場に入れる可能性が上がります。SESエンジニアにとって、新たな現場に行く、というのは、もっとも単純で効果的なキャリアアップの方法なのです。 そして、そのことを知っているSES企業も、数年ごとにメンバーを異動させようとします。そのために、クライアントに対して「この人、撤退させますよ」という話を切り出したところ、クライアント側が“あの人は、手放したくない”と引き抜きを画策する、という構図が日本全国で起きている、というのが実態です。 SESの引き抜きは法的にどうなの？ 上で紹介した通り、SESのエンジニアの引き抜きは現実に存在しますが、「SESに限らず、他社の社員を引き抜いていいのかな？」と疑問に思っている方も良いかと思います。 結論から言えば、基本的には問題ありません。「うちに転職しない？」と声をかけられた人が転職する、“紹介による転職”と同じ扱いです。 日本国憲法で職業の自由の保障されており、個々の国民が自分の意志で好きな仕事を選ぶことができると明確にされています。むしろ、引き抜きを阻止しようと、“過激な手段”に打って出る方が、違法性が問われる可能性があります。 ただし、だからといって、無条件に引き抜きが許されている訳ではありません。“無秩序な引き抜き”や“度の過ぎた引き抜き”は違法行為とみなされ、賠償請求などが発生することもあります。 違法な引き抜きの例としては、以下の例が挙げられます。 誤った情報や経営上の秘密情報（※）を提供して転職を促す。 通常の転職ではあり得ない金額の金銭を提供して転職させる。 企業活動に影響を与える規模の人材を引き抜く。 明確な計画を持って引き抜きを実行した。 まだ会社に所属しているのに、同僚にも声をかけて一緒に転職する。 なお、引き抜きに関する損害賠償は、引き抜きによって転職した元社員ではなく、引き抜きを行った会社に対してであることがほとんどです。ですので、経済的な損失は基本的にないと言えます。しかし、この手の裁判は相当、禍根を残すものになるので、不愉快な経験になるのは間違いでしょう。 ちなみに、SESの引き抜きでは、「君の会社、規模小さいし、将来性ないんじゃない？うちに来た方が良いよ」とクライアントがある種のネガティブキャンペーンを展開しつつ、転職を促すパターンが基本です。どこまでが合法なのか、どこからが違法なのか、グレーなところもあり裁判の泥沼化は必然と言えます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESの引き抜きで被るトラブルは？ SESエンジニアの引き抜きに関わった結果、企業同士、個人同士の信頼関係が崩れてしまうのは、避けられません。 現場の管理者として育て上げた後輩が、普通に自社を辞めるのだって、みなさんショックを感じると思います。それが実は取引先に引き抜かれたとわかったら、ショックを通り越して、引き抜いた取引先、そしてその後輩に怒りを感じる人だっているでしょう。 実際、皮肉交じりの悲しげな声色で「引き抜かれたことが発覚して依頼、元いた職場の人たちの間では、私、死んだことになっているそうです」と私に語ってくれたエンジニアもいました。 このような不幸なことが起きないようにと、自分が関わった引き抜きでは、流れ流れて自社に来た、という体裁を作るために、他の契約先にも協力してもらい、引き抜いたエンジニアを半年間、別の会社（しかも2社）に勤務させ、経歴ロンダリングを行ったこともあります。 それでも、引き抜かれたエンジニアが元いた職場の人たちに連絡するのを躊躇したり、業務上、会話することになっても、どうもギクシャクしたりと、トラブルとまではいかないにせよ、“人間関係が壊れてしまった”のはひしひしと感じました。 SESの引き抜きでメリットはあるのか？ SESエンジニアの引き抜きに関わったこともある身として正直ベースで言ってしまうと、引き抜かれたSESエンジニアたちが「引き抜かれて幸せだった」と感じているかというと、多くの場合、そう思うのは最初だけです。月日が流れるにつれ、「引き抜かれて、むしろ不幸せになった」と感じるようになる人の方が多数派です。 例外はSES会社が他のSES会社からエンジニアを引き抜くケースもありますが、IT企業に引き抜かれた場合だけです。なぜならば、技術力を身に付ければ、周りのエンジニアを押しのけて、上に登ることが可能であり、引き抜かれた先で栄達する可能性もあるためです。 ところが、非IT系の企業に引き抜かれたエンジニアの場合は、そうは行きません。そもそも非IT企業で中途採用のITエンジニアが出世するルートなどなく、社内での評価は“縁故採用枠の中途の人”、“社内において、ITというニッチな特定の仕事を担当する駒”程度でしかない場合が大半です。「あの人が欲しい」と言ってくれた人が社内で嫌われものだった場合（IT部門はコストセンターのくせに態度がデカいと嫌われがち）は、最初から風当たりキツい、ということもあります。 確かに給与や待遇面では、（少なくとも引き抜き直後は）SES企業に勤めていたときよりも良くなるので、本人も周りの人も「SESで引き抜かれるのは勝ち組だ」と考えがちですが、いわゆる“飼い殺し”状態に留め置かれることも多く、意外とメリットは少ない、といのが実情です。 まとめ：SESの引き抜きにあった場合は冷静に考えて判断をする 引き抜かれることに憧れを持つSESエンジニアも多いですが、過去の職場の元同僚たちとの人間関係が壊れ、転職先では“飼い殺し”にされてしまい、長い目で見たとき、引き抜かれたことで不幸になっている方も少なくありません。 引き抜きを持ちかけてきた方は、絶対に「バラ色の未来」を語りますが、それが真実なのか、それとも絵に描いた餅なのか、見定めることが重要です。 引き続きSES企業に在籍して他の現場に移るか、それとも誘われた引き抜き先に転職するか、はたまたそれを機に転職活動をして新たな職場を探すか。 引き抜きに合うということは、ある程度エンジニアとして一人前になっているとも言えます。選択肢は以前より確実に増えているので、冷静に考えその時の最善の選択ができるよう努めましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

フリーランスとして仕事をすると、単価が高い案件を継続的に受注できれば年収が1000万円を越えることも珍しくありません。しかし年収が高くなると、税金についてしっかりと対策しておかなければ翌年驚くような税金がかかってしまう可能性があります。実際にフリーランスエンジニアとして活動をスタートして、想定以上の税金に驚いたことがある人も少なくないのではないでしょうか。 そこで本記事では、フリーランスとして年収1000万円を越えた場合の税金や損しないための税金対策のコツについて紹介します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 年収1000万のフリーランスとはどんな人？ フリーランスとして年収1000万円を越える人には共通した特徴があります。 まずはその特徴から見ていきましょう。 専門的な技術を有している フリーランスとして年収1000万円を越えている人の多くは専門的な技術を有しています。 エンジニアやライターであれば専門性があり特定の分野に特化した経験と実績があれば、提示される報酬の単価は高くなります。 また専門性があればコンサルティングや講師など、本業とは異なる業務での対応を依頼される可能性もあります。 近年はフリーランスの案件を紹介するエージェントやクラウドソーシングが普及してきたこともあり、以前よりもフリーランスとして独立するためのハードルが低くなっています。 しかし年収1000万円というハードルはフリーランスになれば、誰もが越えられるものではありません。 どんな業界や職種で独立するにしても、年収1000万円を越えるためには専門的な技術を有していることは欠かせません。 継続的に案件を受注できる仕組みを構築できている フリーランスとして年収1000万円を越えるためには、継続的に案件を受注できる仕組みを構築できていることが大切です。 なぜならフリーランスは高い単価の案件を受注できる可能性もありますが、それがいつまで続くかは分からないからです。 会社員であれば、現在担当しているプロジェクトが終了しても他の業務を任せてもらえるのが当たり前です。 しかしフリーランスの場合、ほとんどはプロジェクト単位で案件を受注するため、いつ仕事が終わっても問題がないように準備をしなければいけません。 例え高単価が案件を受注できたとしても、それが半年で終わってしまえばいかがでしょうか。 独身ならどうにでもなるかもしれませんが、家庭があり生活を安定させる必要がある場合は次の案件を受注しなければいけません。 フリーランスとして年収1000万円を越えるためには、業界内で交友関係を保つなど継続的に案件を受注できる仕組みを構築することも大切です。 交渉力がある 人材エージェントを活用するにしても企業の担当者と直接交渉するにしても、フリーランスとして年収1000万円以上を獲得している人は交渉に強いという特徴があります。 これはデザイナーやエンジニア、ライターなど、職種を問わず業通していることです。 なぜなら交渉で気弱になり低い単価の案件を受けてしまうと、それだけで高い単価の案件を受注する機会の損失につながるからです。 もちろん実力や実績に自信がない場合、低い単価の案件を受注して実績をつくることは有効な戦略です。 しかしある程度の実績があるなら交渉力は大切です。 特定の企業と長期的な関係を築く場合、最初に受託した案件の相場が後々のプロジェクトの単価に影響するケースが少なくないからです。 案件を依頼するすべての担当者がエンジニアやデザイナーの業務について深く理解をしているわけではありません。 自分自身の実力に見合った報酬を得るためにも、フリーランスには交渉力が欠かせないといえるでしょう。 税金は高いの？ 税率等で考える 年収1000万円を越えるフリーランスになった場合、税金の額はそれなりに大きくなります。 年収が高くなるのに応じて税金が増えるのは会社員でも同じですが、フリーランスは会社員のように健康保険料や介護保険料を会社が半額負担してくれるわけではありません。 また税金の支払いは基本的に翌年度に行います。 そのため年収1000万円を越えてくると、支払いのための貯金をある程度確保することが大切です。 では年収1000万円を越えたフリーランスの税金はどのくらいになるのか、税率と併せて見ていきましょう。 健康保険料/89,672円 税率/10.19％（介護保険第2被保険者に該当しない場合） 国民年金/16,410円 （国民年金第1号被保険者） 所得税/3,300,000円 税率/33% (控除額1,536,000円) 住民税（市民税＋府民税）1,000,000円 税率/10% ※詳細は地域によって異なります。 個人事業税/500,000円 税率/5~4% ※地域、事業の種類によって詳細は異なります。 上記はあくまでも参考ですが、税金の合計金額は3,370,082円。 手取りの金額は6,629,918円です。 また年収1000万円を越えると翌々年からは課税事業者となるため、消費税課税事業者届出書の提出と消費税の納税も必要になります。 参考： 平成31年4月分（5月納付分）からの健康保険・厚生年金保険の保険料額表 （大阪府） 日本年金機構（国民年金保険料） 国税庁 所得税の税率 大阪府 個人事業税 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスの損しない税金対策を教えます ここまで紹介してきたようにフリーランスで年収1000万円を越えたとしても、税金の支払いによって実質手元に残るお金は700万円もありません。 そこで大切になるのが税金対策です。 ではここからは、損しないためのフリーランスの税金対策について見ていきましょう。 家事按分を経費として計上する 家事按分とは自宅をオフィスとした場合に水道光熱費や家賃、通信費などの一部を経費として計上することです。 フリーランスとして事務所を借りている場合、その費用が経費になるのは当然です。 しかし事務所を借りていない場合でも自宅を事務所やワークスペースとして活用している場合はその一部を経費として計上することができます。 どの程度の割合を経費として計上するのかは利用時間や利用しているスペースなどによって異なりますが、リモートワークなどで自宅を主な作業場としている場合は、経費として計上しておきましょう。 領収書を定期的に管理する フリーランスになれば、打ち合わせのコーヒー代金や会食の費用は領収書をもらって定期的に管理しましょう。 一回の喫茶店での打ち合わせは数百円かもしれませんが、会食を含めると年間の金額は決して低いものではありません。 その他業務に必要な備品の購入なども漏れなく経費として計算することで、不要な税金の支払いを抑えることができます。 ふるさと納税制度を利用する ふるさと納税制度とは、地方自治体に寄付をすることで、税金の控除を受けることができる制度。 支払う税金が大きく抑えられるわけではありませんが、自分が好きな地方自治体に寄付することができ、地域の特産品などを返礼品として受け取ることができます。 食材などを返礼品として選べば、生活コストを下げることにもつながるため、ふるさと納税は上手く利用すれば税金対策としても有用です。 フリーランスとして年収1000万円を越えたら年収税金対策に取り組もう フリーランスとして年収1000万円を越えてくるときちんとした税金対策ができていなければ、不要な税金を納めることになる可能性があります。 もちろん納税は義務なので免れることはできませんが、利益を確保するために決められたルールの中で行う税金対策は、自営業者として当然の取組みでもあります。 年収が1000万円を越えていなかったとしても、フリーランスとして独立した際は普段から経費管理など、税金を意識して活動することが大切です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

スキル不足は自覚から始まる フリーランスエンジニアとして活躍している方は自分の技術を売買して、お金を得ています。つまり、自分の技術が商品となります。ただ、フリーランスエンジニアとしてやっていきたいけれど、スキルが不足しているという場合に関してはせっかく良い案件に巡り合ってもその仕事を受けられない可能性があります。 実際にその仕事を引き受けたとしても、現場の方にスキル不足と言われてしまいトラブルが発生してしまいます。現場の企業だけではなく、案件を紹介してくれたエージェント会社にも迷惑をかけてしまうので、自分自身のスキルがない場合はその事を予め自覚しておきたいです。 スキルがないとわかった場合は、プログラミング言語の理解を更に上げる、自発的に行動する、案件の難易度を見直すといったことを心がけましょう。 プログラミング言語の理解を更に上げるということに関して言うと、プログラミング言語は一夜漬けで身につくものではなく、日々の学習と仕事の中でのインプットとアウトプットによって身につくものです。数学でも公式を覚えただけでは解けないとの一緒で実際に例題を解いてアウトプットをすることで、解法が体に身につき解けようになります。フリーランスエンジニアとして活躍するにはスキルが重要となるので、スキル不足を自覚した場合は日々勉強を続けましょう。 自発的に行動するということに関して言うと、スキル不足を指摘された際に技術的な問題ではなく、受動的に動いている・指示されたままにしか動かないという事を指摘される場合があります。なかなか気づきにくい場合もありますが、自発的に行動できる事はビジネスマンとしては当たり前の事なのでこの点も意識しましょう。 案件の難易度を見直すということに関して言うと、今受けている案件の難易度を下げることによって自分のスキルに見合った案件を受けれる可能性が出てくるということです。案件の難易度が下がると単価も下がる場合が多いですが、その案件を受けながら自分自身の技術を高めていき、受けられる案件のレベルを上げていくといいでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる スキル不足を自覚したエンジニアの案件選び スキル不足を自覚したエンジニアの案件はどのように案件を選んでいけばよいのでしょうか？ 結論から言うと、自分自身のスキルを上げていける案件を選ぶことがオススメです。案件を見つける際にエージェントを利用する時は案件を通してスキルアップをしたいという旨を伝えると、エージェント側も理解していただけると思います。 実際にスキルアップをしていくには、プライベートの時間を使ってプログラミングの勉強をするという方法もありますが、やはり業務内でスキルをキャッチアップできた方がプライベートを他の好きなことに使えるため、一番良いですよね。 実際にスキルが高いと言われているフリーランスエンジニアの方は業務内でスキルアップを目指しながらも、プライベートでも趣味感覚でプログラミングの勉強をしています。このように技術の勉強を楽しみながら出来ることが一番学習効率が高く、スキルアップに繋がりますが、性格上の問題もあるので業務内で技術をキャッチアップできることが一番です。 では、実際にどうやって業務内で技術をキャッチアップしていけばよいのでしょうか？業務内で自分のスキルを高めていくには何故と自問自答しながら業務を進めていく事が一番です。 例えば、この通りに作って欲しいとクライアントから仕様書を頂いたときに「なぜこの仕様になっているんだろう」と考えることです。クライアントは何かしらの目的があってその仕様にしています。その目的を問うことでこの目的にはこの技術が使えると自分の中で理解ができ、それが今後の仕事でも活かせるようになってくるため、スキルアップに繋がります。 また、仕様書以外にもクライアントから何かしら指示を頂く場合があると思います。その際に、「この指示はどういう意図で出しているのだろう」と考えられるとその意図に合わせたより良い成果物が出せるので常に何故と自問自答しながら業務をこなせると学習効率がアップし、業務内でのスキル向上に繋がります。 スキル不足を助長するダメな案件の受け方 実際にスキル不足を自覚した際にどういった案件を受けるかということが大事になりますが、スキル不足を助長するダメな案件の受け方に関して見ていきます。 ダメな案件の受け方がどういうものかを一言で言うと、自分のスキルを客観的に鑑みず、「楽だから」や「お金がいいから」だけで仕事を選んでいないか？ ということです。確かに目の前の仕事をこなしていれば楽にお金が入ってくるので良いですが、そのような案件がもしない場合に仕事ができず困ってしまいます。 もしフリーランスエンジニアとして活動した後に、やっぱり企業に就職するってなった場合に市場価値が上がっていないため、良い条件で就職ができなくなります。 そのため、自分が求めているスキルを高められるという案件を探し、自分ができること＋αくらいの難易度を選ぶと、丁度良いでしょう。自分自身でそのような案件を見つけることが難しいとなった場合は、評判の良いエージェントに相談することで、案件を得るようにしましょう。 スキルにはヒユーマンスキルも含まれる 今まではプログラミングスキルなどの技術的なスキル不足についてお話をしてきましたが、スキルにはヒューマンスキルも含まれます。ヒューマンスキルとはコミュニケーション能力や課題解決能力など社会人として必要な能力の事を指します。 ここに関しては経済産業省が社会人基礎力として「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つを挙げているので是非ご覧になってみてください。 プログラミングなどの技術的なスキルは低いけれど、ヒューマンスキル面では自身があるという方はPM（プロジェクトマネージャー）の案件をフリーランスとして受けることがオススメです。 要求分析から要件定義、開発メンバーのディレクション、導入時運用時のサポートやそのフローの設計などやらなければならないことは多岐に渡りますが、クライアントとコミュニケーションを取りながら進めていく仕事となっているので、技術的な面が大きく重視されているわけではなく、ヒューマンスキルの方が重要となっています。 顧客の要件をどう実現していくのかという事に関してはコミュニケーション力と課題解決能力が非常に求められるので、このようにヒューマンスキルがある方はPM（プロジェクトマネージャー）をするということも考えましょう。 まとめ：スキルが高ければ単価が良い フリーランスエンジニアがスキル不足から脱却するためのポイントについてお伝えしてきました。今回伝えたかったことをまとめると。以下のとおりです。 フリーランスエンジニアとしてスキル不足がある場合はまず自覚することが重要 スキル不足のフリーランスエンジニアは業務内でスキルアップする努力を！ ヒューマンスキルが高い場合はPM（プロジェクトマネージャー）の案件をこなすことも選択肢として考える ということです。フリーランスエンジニアとしてスキルが高ければ高いほど単価や環境などの条件の良い案件にめぐりあうことができます。是非フリーランスエンジニアとして業務内でスキルアップできる案件を通じて自身のレベルを高めていってください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

本来、SESとSIerはまったく異なるものです。 ところが、この二つの言葉がごっちゃになり、SESとSIerの違いをうまく説明できない方や、さらには同じような意味の言葉だと思っている人までいるようです。 しかし、SESとSIerの違いが分かっていないまま、IT業界で働いていると、いつか「思っていたのと異なる現場で働くことになった」、「自分のキャリアプランとあってない」など、残念な目に遭う可能性があります。 そこで今回は、みなさんがSESとSIerの違いが理解できるように、詳しく説明したいと思います。 テクフリでフリーランス案件を探してみる そもそもSESとは？ まず、SESについて理解しましょう。 SESについて“System Engineering Service（システムエンジニアリングサービス）”の略です。SESについて日本語版Wikipediaには『システムエンジニアが行うシステム開発等に関する、委託契約の一種（委任・準委任契約等）で、システムエンジニアの能力を契約の対象とするものである。』と説明していますが、早い話、企業間で交わされる外注契約の一種類であり、そうした契約を提供する企業のことです。 もう少し噛み砕いていうと、エンジニアの在籍する企業がクライアント企業に対して、エンジニアの能力（労働力）を労働時間単位でお貸ししますよ、というのがSESなのです。 ちなみに、他の記事でも書かせてもらいましたが、多くのSESエンジニアが「客先常駐」ですが、SESエンジニアの労務管理を行う権限は、所属企業にあります。クライアント企業の人間が、出退勤管理や「この仕事が終わったら、あの仕事をお願いします」「この仕事は、このような方法で行ってください」などの指示を出す権利はありません。 そして、クライアント企業が何のため “エンジニアの能力”を借りたいと思ったのか、その理由は様々であって良い、という点です。 エンジニアの能力といえば、プログラミングやサーバやネットワーク機器の設定など、いわゆる“システム開発作業”を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、要件定義やシステム化計画にもエンジニアの能力が必要ですし、社内システムのOA管理者、ヘルプデスクメンバーにもエンジニアの能力が必要と言えます。 そうした、“エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービス”を提供するのがSESとなります。 そもそもSIerとは？ 続いてはSIerについて見ていきましょう。 SIerとは“System Integrator（システムインテグレーター）”のことです。その本質について、日本語版Wikipediaではストレートに『情報システムの構築において、IT戦略の立案から設計、開発、運用・保守・管理までを一括請負する情報通信企業である。』と解説しています。 ところで、システムをインテグレーションするからシステムインテグレーターな訳ですが、システムはSystemとして、Integrationという英単語に馴染みがない方も多いかと思います。 integrationの意味としては“統合”や“融合”、“一体化”です。システムインテグレーションには、複数のサブシステム（例えば、サーバやネットワーク、プログラミングなど）を統合・一体化して、一つのシステムと扱えるようにするプロセスのことを意味します。 大きいシステムや複雑なシステムであればあるほど、様々な要素が関与してきますが、そうした数々の考慮事項が絡んでくるエンタープライズシステム（政府機関や学校、企業のためのシステム）の開発や保守運用を行うことができるシステム開発会社のことを、一般的にSIerと呼びます。 つまり、 “SIer”というワードは、 Webサービスの開発を行う“Web系IT企業”、パソコンやスマホ用アプリを開発する“ソフトウェアメーカー”と同じレベル感で使用される、システム開発企業のカテゴリー名と言えるでしょう。 ちなみに、SIerは各企業の資本関係によって、メーカー系・ユーザー系・独立系に分類されます。メーカー系・ユーザー系・独立系では“技術力”の定義が、やや異なるなど、これはこれで深堀りすると面白くなるのですが、今回はSIerのことを熱く語るのが目的ではないので割愛します。興味のある方は調べてみてください。 なぜSESとSIerの違いが判りにくいのか？ SESとは“エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービスや、そのサービスを提供する企業”のことでした。対して、SIerとは“エンタープライズシステム開発を請け負う企業”のことでした。 こうして並べてみると、SESとSIerのビジネスモデルって全然違いますよね？ ところが、SESとSIerの違いがわかりにくいのは何故かというと、すごく単純で「SIerがSES企業と契約して、エンジニアの能力を借りることが多いから」です。 クライアント企業からシステム開発を直接請け負ったSIerだけでは、人材の質や量が不十分の場合、SES契約などを駆使して、外部から人材を確保する、というのは、非常によくある光景です。さらに、少なくないSIerがSES契約の提供を受けるだけでなく、他のSIerに対してSES契約を提供している、つまり、自社要員を他のSIerのオフィスで働かせている現状があります。 しかも、SES企業の中には、SIerとの取引が多いことを利用し、自社紹介でSIerのように見せている例が散見されます。こうした状況から、SESとSIerの違いが分かりにくくなっています。 SESとSIer 将来性はどちらが上 正直ベースで言うと、現状では“どっちもどっち”です。業界一般論として、SESとSIerどちらかを上とするかは難しく、企業ごとに将来性を判断するべきです。 20年前であれば、SIerと断言できました。理由としては、基本的にSESを行っている企業よりもSIerの方が、経営資本が大きい“安定企業”であることが多かったからです。 しかし、近年、クラウドやAIなど、新たな技術的要素が登場し、それに対応できないSIerは生き残れないだろう、そして、多くのSIerが“安定企業”だからこそ、時代の波にうまく乗れないかもしれない、という危機感が広がっています。特に経済産業省が2018年に発表した、『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』は、IT業界全体に、大きな影響を与えました。 私個人の意見ですが、エンジニア（志望）の方は将来性よりも、自分のキャリアプランベースでSESとSIerを比較するべきかと思います。 例えば、最初はプログラマーとして現場に入って、徐々に、システムエンジニア、プロジェクトマネージャーと上流工程に関われるようになりたいと考えている方は、SIerが良いでしょう。システム開発の元請企業に所属していれば、システム開発の全工程に関わることができるからです。 逆に、トッププログラマーになりたい、プログラミングスキルを極めたい、という方は、SESの方が良いかと思います。SIerと異なり会社の意思で、プログラマー以外のポジションに異動させられる可能性が低く、様々な現場・環境を渡り歩き、たくさんの関係者と交流することで、テクニックに磨きをかけることができるでしょう。 まとめ：SESとSIerの違いは意識しよう 何度も繰り返していますが、改めて再整理です。 SES：エンジニアの能力が必要な様々な現場に対して、エンジニアのサポートを受けられるようにするサービスや、そのサービスを提供する企業 SIer：エンタープライズシステム開発を請け負う企業 SIerはシステム開発が主な仕事であるのに対して、SESはシステム開発を仕事としてないという点が、もっとも重要なポイントです。そういう意味では、SESはIT会社というより、人材会社のカテゴリーに分類されるべき事業なのかもしれません。 SESとSIerどちらで働くべきか悩んでいる方は、自身のキャリアプランから考えるのがベターです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

ネットで調べると悪評も目に付きますが、SES（System Engineering Service）は日本のIT業界で大きな役割を果たしており、SES企業と関わりのあるITエンジニアは非常に数が多いです。 しかし、SESと関わり合いを持ちながら、SESに関する法律について理解しておらず、結果として、不幸な目にあっているSESエンジニアは少なくありません(だからこそ、悪評が多いとも言えます)。 そこで、今回はみなさんがSESと関わって、不幸にならないように、法律のお話を中心とした、SESの本当の姿をご説明したいと思います。つまり、すでにSESで働いている人、SESでやってきた人と働いている人、そして、これからSESで働く予定の人、そうしたすべての「SESとかかわりあう人」必読版です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESは請負契約や派遣契約、委任契約とどう違う？ さて、まずはSESとSESを提供する企業(今回は、SES企業と呼称します)について、ご説明しましょう。 そもそもSESとはどういう契約なのでしょうか？ クライアント企業で働くことが多いですが、いわゆる“派遣さん”なのでしょうか？ 結論から言うと、“派遣さん”ではありません。“派遣さん”は特定の人をクライアント企業に派遣する人材支援ビジネスです。しかし、SESは「System Engineering Service」の略ですが、端的に言うと、“システムエンジニアリングな仕事を外注する契約”になります。 外注、つまり「この仕事を、いついつまでに完了させて、納品してください」という契約がSESです。 派遣契約でクライアント企業にやってくる“派遣さん”の場合、クライアント企業の社員扱いとなるため、「この仕事が終わったら、次はこの仕事をしてください」と臨機応変に正社員が仕事を依頼できます。しかし、SESの場合、クライアント企業が最初の契約で決めた以上の仕事をお願いしたいと思っても、直接、SESで働くメンバーにお願いすることはできません。新たな仕事をお願いする場合は、クライアント企業とSES企業の間で、企業間の契約見直しが必要になります。 ところで、外注契約には大きく分けて“請負契約”と“委任契約・準委任契約”の二種類があります。SESは“委任契約・準委任契約”の一部だと見なされていますが、その違いもしっかり押さえておきましょう。 外注契約というと、みなさんは「納期がいついつまでと決まっていて、それまでに仕事を完了させて、納品しなくてはいけないもの」と思っているかもしれません。このようなタイプの契約のことを “請負契約”です。 請負契約は、必ず契約通りに納品しなくてはいけない、というシンプルな契約のため、好まれがちですが、一つ大きな弱点があります。それは「概ねこういうものが欲しい」というのは決まっていても、ディテールが決まっていない場合は適用しにくいという点です。 例えば、ビルを建てる案件があったとしましょう。すでにビルの高さや、エレベーターの台数・設置場所、窓の形といったすべての間取りが決まっている状態であれば、「いついつまでにこんなビルを建てて引き渡してください」と最初に契約することが可能ですよね。 しかし、ビルを建てることは決まっていても、外注にすることに決めた時点では図面ができていない、ということも当然あるはずです。その際に「いついつまでに、こんなビルを建ててください」とお願いしても「どんなビル？」と返されるのがオチです。 あるいは、地盤などの関係で非常に工事の難易度が高く、無事に建設が完了する保証がない難工事の場合、誰も納品が絶対求められる仕事を受けてくれないでしょう。 そうした問題点に対応するため、“納品”ではなく“労働力”を契約とする外注契約もあります。それが、“委任契約・準委任契約”です。 ビルの建設で言えば、“大工さん5人月、とび職10人月といった風に、ビルを建てるという作業に従事した人月”に対してお金を払うという契約です。この契約スタイルであれば、多少、契約時点で仕様が決まっていない部分があっても臨機応変に対応することができます。 また、人月を提供したという事実に対して支払いが発生するので、最善努力で仕事をしたものの、結果として建設失敗となっても問題にならないため、受注側も安心して仕事を受けることができます。 ちなみに、どうやって、“委任契約・準委任契約”では最善努力を務めているのか証明するのかというと、定期報告を開催し、進捗状況を報告するという形を取ります。逆に言えば、“請負契約”では最終的に、定められた期限までに納品できれば、進捗報告も不要となります（実際は定期的に進捗報告するように契約で定められることが多いです）。 さらに補足すると、“請負契約”と“委任契約・準委任契約”はどちらの方が良いかは、案件や状況によってケースバイケースです。そこで近年はシステム開発のフェーズ(ステップ)ごとに任意の契約を選ぶパターンも増えてきました。 そうした背景もあり経済産業省の「情報システムの信頼性向上のための取引慣行・契約に関する研究会」にて、システム開発のフェーズごとに“請負契約”と“委任契約・準委任契約”のどちらが良いか分析を行い、その結果が公表されています。IT業界で働く方にとって非常に重要なナレッジですので、一読をお勧めします。 さて、今さらながら“委任契約”と“準委任契約”の違いについても確認しておきましょう。どちらも契約の性質は同じですが、契約の中身が違います。 具体的に言うと、契約や裁判対応など法律行為を外注する契約は“委任契約”となり、法律行為と関わらない一般業務を外注する契約の場合は“準委任契約”となります。システム開発は法律行為ではありませんので、SESは“準委任契約”ということになります。 偽装請負とは その内容と事例 偽装請負として指摘されることがもっとも多いのは、SESを“準委任契約”として扱わないパターンです。 繰り返しになりますが、SESはSES企業がクライアント企業に対して「人月/円」の形で労働力を提供する外注契約の一種です。人材そのものをクライアント企業に提供する派遣契約ではありません。 もっと端的に言えば、“派遣さん”については自社の一員として、クライアント企業の担当者が直接、仕事の指示を出したり、勤怠管理を行う必要があります。対して、SES契約のエンジニアは、あくまでSES企業のメンバーです。仕事の指示を出したり、勤怠管理を行うのはSES企業の上席者です。クライアント企業の担当者には、そのような権利はありません。 ところが、多くのSES契約では、クライアント企業に常駐するため、現場のクライアント側の要員が“派遣さん”の感覚で、「あの仕事もお願いします」だとか「残業してくださいよ」と指示を出す状況がありがちです。 このような“取り交わされた契約”と“実際の現場の働き方”の間に差がある状況のことを偽装請負と呼ぶことです。 SESにて偽装請負と認定される可能性のある行為の例として以下のようなものが挙げられます。 クライアント企業の担当者が、SES企業の責任者を通さずに、次の仕事を指示する。 クライアント企業の担当者が、SES企業の責任者を通さずに、スケジュールを提示し、それに沿って仕事をするように求められた。 ⇒指揮系統はSES企業が持っているため、仕事の指示や依頼は、SES企業の責任者に対して実施し、SES企業の責任者から個々のSESメンバーに通達・指示してもらう形になります。 ・クライアント企業の担当者が、SES企業の責任者を通さずに、残業を強要する。 ⇒何人月提供するかクライアント企業とSES企業で契約しているので、それが変わってしまう場合は、企業間で話を付ける必要があるため。 ・クライアント企業の担当者にて、出退勤管理(残業や休日出勤の調整を含めて)を実施している。 ⇒指揮系統はSES企業が持っているため。クライアント企業からSES企業の責任者に対して、「（提供された人月の中で）誰か休日出勤して欲しい」と要請し、SES企業の責任者にてメンバーを手配するのは合法。 ・「なんで完成していないんだ」や「終わるまで帰るな」とクライアント企業がSES企業のメンバーを叱責し、業務の完遂を強要する。 ⇒クライアント企業の担当者が怒る気持ちもよく分かりますが、指揮系統はSES企業にあるため、SES企業のメンバーに対して、指示や指導はご法度です。定例の進捗報告会などで責任者や営業に対して説明を求めてください。また、そもそも論として、SESは「労働力を提供する契約」であり、“請負契約”と違い「業務が完遂できなかった」としても、“契約上は”問題ありません(現実的には、次の受注が不利になるでしょうけれど)。SESにも関わらず、“請負契約”のように業務の完遂を求めた場合、契約書と実態に差がある、ということになってしまいます。 これらはあくまで、典型例であり、他にも様々な形の違法な行為が行われる可能性があります。いずれにせよ、クライアント企業の担当が、直接、SESのメンバーに指示をするような、偽装請負が常態化している現場では、クライアント企業・SES企業両方のメンバーのモラルが低下しがちです。結果として、ちょっとした資料の印刷など、ITやシステムと関係のない「面倒な仕事」までクライアント企業のメンバーがSESメンバーに押し付けたり、逆に、非常に難易度の高い仕事をSESのメンバーに割り当てて、できなかった際の責任を転嫁する、という状況になっていることが多々あります。 こうした状況が、SESではエンジニアとしてのスキルが身に付かない、といった悪評が生まれる土壌になっています。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 偽装請負で働かされている場合の対処法とは？ 素晴らしい現場だと聞いてSES企業に入ったのに、行ってみたら偽装請負な現場だった、という事態はすく必ずあります。そこで、偽装請負な現場に入れられた時の、身の守り方、対処法をご説明いたします。 基本的には、パワハラ対策と同じです。“いつ・誰に・どのようなことを言われたのか”や“日々の勤務状況”をノートなどに記録しておきましょう。いかにその現場が偽装請負なのか、検証可能な形で証拠を残しておくことが重要です。 そうした証拠収集と同時に、自社の上長に対して、その人の現状認識を確認してみましょう。上長自身、問題があるという認識はあるたが、なにか事情があって、打開策を見いだせていないのかもしれません。あるいは、その人自身、このような現場ばかりで働いてきたために、現状に問題がある、という認識すらない可能性もあります。逆に、悪質な企業の場合、積極的に偽装請負を黙認していることもあります。 上長の認識を確認し、状況改善に貢献してもらえるのか、そうでないのかをはっきりさせておきましょう。上長が問題意識を持っているのであれば、上長と共に、状況改善に向けて動けば良いですから、話は簡単になるはずです。 問題は、上長が状況改善に取り組む気がない場合です。下手に動くと、上長に楯突いたとして、懲罰人事を受けるリスクがあります。この場合は、社労士や弁護士、労働組合といった、労使問題の専門家や、労働基準監督署などの行政機関に相談する、といった外部の人たちの協力を考えましょう。 「大事になってしまうから」と、モジモジしている方も多いですが、労働者を守るための仕組みや制度を使って解決した方が、個人で頑張るよりも、話がこじれず、スムーズに対応が進むことが多いです。 また、「世間的にトラブルメーカーと認識されて転職などで不利になるのでは？」と気にする方も多いですが、外部の専門家の介入を受けたという汚点を積極的に外部に伝えたがる物好きな企業も少ないので、メディアの注目を集めた一部の例外を除いて、みなさんの想像よりも、このような話は広がらず、あまり不利にならないと思います。 もちろん、フリーランスの方など、現場や会社に未練がない人は、さっさと辞めて、次を探すのもアリです。 SES企業を選択するメリットとデメリットは？ さて、偽装請負の問題と隣り合わせのSESですが、SES企業で働くメリットとしては以下が挙げられます。 ・中途採用枠の業界初心者でも入社しやすい。 ・様々な現場を経験することが可能。 ・現場で求められる技術力を付けやすい。 IT業界は人が不足しているので、就職しやすいと言われています。実際、この噂は嘘ではありません。 しかし、多くの人が名前を知っているような有名企業や、今を時めくベンチャー企業が、“中途採用枠で、3か月プログラミングスクールに通っただけの業界初心者を採用するのか？”と聞かれたら、それまでの経歴が華々しく、最初から管理職候補だとか、よっぽど特別な人材でなければ、採用しないでしょう。 一方で（やや言葉は悪いですが、）エンジニアを集めて、その労働力を提供するビジネスモデルのSES企業の場合、エンジニアの数が、そのままその会社の業績拡大の可能性に繋がるため、比較的、入社しやいと言えます。 また、SESは外注ですので、様々なクライアント企業で、様々なシステムに関わる機会が得られます。ゲーム業界のエンジニアに就職すると、通常、ゲーム関連のシステムしか触れないでしょうけれど、SESであれば、特定の領域・技術に特化することも、その逆に、様々な領域・技術に触れることも可能になります。 そして、より優秀なエンジニアを多くそろえたSES企業ほど、高い金額で契約できるため、まともなSES企業であれば、メンバーに対してニーズの高いスキルを身に着けさせる仕組みを持っています。周りのメンバーも、そのような会社の仕組みを使いつつ、現場で場数を踏んできたツワモノ揃いのため、非常に技術力が身に付きやすい環境のはずです。 逆にSES企業を選択するデリットは、すでに何度も触れてきた通り、偽装請負状態の現場に入るリスクがあることです。そうした、悪い現場、悪いSES企業に入ってしまった場合、技術力が身に付かず、「都合の良い労働力」として使いつぶされる可能性が高いです。 優良SES企業の見分け方 最後に、みなさんがひどい現場に入らないで済むように、悪質SES企業と優良SES企業の見分け方をご紹介いたします。 一つ目のポイントは、インターネットで企業検索はしておきたいところです。労働組合やユニオン、あるいは労使問題の専門家に問題が指摘されていないかのチェックはしておいた方が良いでしょう。 もちろん、『食べログ』の検索結果の並びは各お店の広告費順であるという点や、『Wantedly』の批判記事がGoogle検索から排除された問題など、お金を使って良いイメージを作ったり、悪いイメージを隠したりできる時代です。インターネットの情報は絶対ではないことに注意が必要です。 二つ目のポイントは人材育成についての考え方が明確かです。上でも触れましたが、真っ当なSES企業はメンバーの技術力向上に興味関心を持っているはずです。裏を返せば、悪質なSES企業では、人材育成の制度や仕組みが不十分だったり、形としてはあるけれど、実際は利用されていない、ということが多いです。 面接のときなどに、スキルアップについての考え方や、支援制度、そしてその利用状況について聞いてみましょう。担当者が明確な回答ができない場合は、危ないSES企業かもしれません。 そして最後のポイントは、実際に現場で働くエンジニアから働き方について聞けるかです。どこの現場に入ってもらうか決める前に、キャラクターやスキルにミスマッチがないか、その現場で働くエンジニアと面談が行われるはずです。もちろん、その席で悪いことは言わないかもしれませんが、現場で働く人の名前の声は重要な参考情報です。逆に、そうした現場のエンジニアと話す機会すら与えられないSES企業は、要警戒だと思います。 まとめ：自分の働いている環境に興味を持とう！ 自分の職場環境に興味を持っていない方が、以外に少なくないように思います。だからこそ、日本のIT業界で、悪いSES企業が幅を利かせている側面は否定できません。 みなさんも悪いSES企業の被害者とならないように、しっかりと良いことと、悪いことを理解し、万が一の際には、対抗する方法を理解しておくべきです。 テクフリでフリーランス案件を探してみる