弊社調べのUI/UXデザイナーの平均単価は64万円です。単価の幅は下限で40万円、上限が80万円となっています。案件数が28件で最多の単価は60万円です。UI/UXデザイナーの案件数はトップクラスのため、仕事に困ることも少ないでしょう。 テクフリ調べ（2020年2月15日） UI/UXデザイナーの案件数推移 続いてはUI/UXデザイナーの求人掲載数の推移をみてみましょう。2017年7月の案件数44件からスタートし2年半後の2020年1月には累積で127件に達しています。なんと増加率は約2.8倍です。今後も案件数の増加が期待されます。 テクフリ調べ（2020年2月15日） テクフリでフリーランス案件を探してみる UI/UXデザイナーのスキル別求人数と平均単価 それではスキル別で平均単価と求人数をみてみましょう。一番高額なのは月収70万円でSketchです。Sketch はUIデザインツールです。案件数も最多で17件。Sketch は企業で一番求められているスキルでしょう。 続くCSSの月収は62万円で、案件数も11件と多くSketchに続く2番目です。CSS はHTMLで構造を整えたテキストをさらにスタイリッシュにする機能を持ち、操作性とデザイン性を求められるweb制作だけでなくスマホ向けアプリ開発にも活躍の場が広がっています。 3番目のHTMLの月収は61万円です。習得の難易度は低くCSSと合わせて学習することをオススメします。その他の言語についても、これらの平均年収相場を一つの参考に技術習得に励んでみてはいかがでしょうか。 （単位：万円） スキル JavaScript HTML5 CSS3 Sketch 求人数 13 11 10 17 平均単価 60.0 61.8 62.5 70.3

損保ジャパンが法人会員として加入するフリーランス協会とは？ 一部メディアでも取り上げられ、大きな話題となった、フリーランス向け保険サービスが内包された、フリーランス協会の加入者特典である『ベネフィットプラン』。 今回はその『ベネフィットプラン』について見ていきたいと思いますが、そもそも、『ベネフィットプラン』を展開するフリーランス協会とはどういった団体なのでしょうか？ まずは、そこから見ていきたいと思います。 フリーランス協会は正式には「プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会」と言い、フリーランスやパラレルワーカー(副業で本業と異なる業務を行っている人)のための一般社団法人です。 フリーランス協会の協会理事である平田麻莉氏は慶應義塾大学大学院経営管理研究科卒業後、自身もフリーランスのPRプランナーとして活躍していらっしゃるようです。 フリーランス以外も加入できる また、フリーランスの方たち以外にも、フリーランスの方たちと取引のある企業からなる法人会員枠があり、「クラウドワークス」と「ランサーズ」の二大ソーシャルワーキングサービスを始め、「ITプロパートナーズ」などのフリーランスの就労支援会社や、貸会議室・バーチャルオフィスサービスの「ワンストップビジネスセンター」「スペイシー」、そして「miraino経理部」や「弥生」など経理支援サービスや経理ソフト発売元などが名前を連ねています。 更に金融業界からは「三井住友銀行」や「アメリカエクスプレス(アメックス)」や「損害保険ジャパン日本興亜」なども法人会員として参画しています。 フリーランスに民間保険サービスは必要なのか 続いては、『ベネフィットプラン』の前に、『ベネフィットプラン』のような保険サービスって、フリーランスには本当に要るの？という話をしたいと思います。 大前提として、サラリーマンであっても(自営業者を含む)フリーランスであっても、公的な社会保障制度で守られている、という点では同じであり、最低限の仕組みは民間の保険サービスに入らなくても提供される、という建付けになっています。 この大前提の上に、会社に雇用されているサラリーマンの健康や安全については、彼らを雇用し仕事に従事させている会社にも責任がある、という考え方が取られています。 例えば、保険証を発行する「健康保険」や老後の年金資金となる「厚生年金基金」は“労使折半”と言い、労働者とその労働者の使用者が半額ずつ金銭的負担を持つ仕組みになっています。 また、勤務中の怪我や事故に関して、自身が負傷した場合は労災保険が使えますし、勤務中の事故、例えば営業活動中に車の事故で他の人に怪我をさせてしまったなどの場合も、会社も使用者責任として賠償責任の一部を負うこととなり、結果、労働者自身の賠償金額が小さくなることもあり得ます。 一方でフリーランスの場合はすべて自己責任となってしまいます。 自己責任のフリーランスには保険サービスは必要 フリーランスの場合、健康に関する保険は健康保険ではなく「国民健康保険」そして、「厚生年金基金」はなく、老後の年金は「国民年金基金」分しかありません。 もちろん、フリーランスには雇用契約がありませんので“労使折半”もありません。 たまに「フリーランスになると保険料が上がる」と言われるのは、この“労使折半”がないことに起因するようです（実際のところ、多くの場合は年収が上がることが主な原因のように思います）。 当然、仕事中の事故や怪我についても100%自己責任となってしまいます。 業務の都合上、車を運転する機会が多いなど、リスクを感じる働き方をしているフリーランスの方はもちろん、業務上のリスクは低い方であっても、脱サラしてフリーランスになった時点で、一度、自分がかけている民間の保険サービスの確認・見直しを行う事を推奨いたします。 損保ジャパンとの関係は？フリーランス向け福利厚生制度『ベネフィットプラン』 お待たせしました。 いよいよ、フリーランス協会が打ち出した『ベネフィットプラン』について、見ていきたいと思います。 この『ベネフィットプラン』はフリーランス協会の一般会員であれば誰でも受けられるサービスです。 『ベネフィットプラン』のサービスの中身は二本立てとなっていて、一つ目のサービスが、福利厚生アウトソーシングサービスのWELBOX（ウェルボックス）を利用できるようになる、というサービスです。 フリーランスに嬉しいサービス1：WELBOX（ウェルボックス） 利用者はWELBOXと契約している宿泊施設やレジャー施設、各種サービスについて、特別価格で利用できるようになります。 WELBOXは1200社で導入実績なおる福利厚生アウトソーシングサービスですので、サラリーマンとして働いていた会社で使ったことがある、という方も多いのではないでしょうか。 ベネフィット・ステーションなら使ったことがある、という方もいるかもしれませんが、ベネフィット・ステーションとWELBOXは基本的に運営会社の異なる同じようなサービスです。 フリーランスに嬉しいサービス2：フリーランス賠償責任補償 二つ目のサービスとしては、自動付帯のフリーランス賠償責任補償です。 上でも挙げた、業務中に車で事故を起こしてしまったといった、業務遂行中の対物・対人事故の損害賠償だけでなく、情報漏えいや納品物の瑕疵（著作権侵害含む）、さらに納期遅延等の損害賠償に対して、一定の条件で損害賠償金や裁判費用を補償として保険会社が支払ってくれる、というものになっています。 なお、ここでいう保険会社とは、フリーランス協会の法人会員である損保ジャパン日本興亜となっています。 会員費は2021年1月現在、年額1万円のようですから、つまり月830円ちょっとで、上記の保証を受けられるというわけです。 フリーランスとしてバリバリ仕事を行っている方にとっては、良いサービスだと言えると思います。 追加保証プランで、損保ジャパンのサービスに加入できる さらに『ベネフィットプラン』の追加保証プラン(オプションプラン)として損保ジャパン日本興亜が募集している「所得補償制度」にフリーランス協会割引保険料(同等の所得補償型保険に個人で加入するよりも40％もオフ)で任意加入することができます。 詳しくは、損保ジャパン日本興亜の公式サイトにて確認していただければと思いますが、自身の怪我や入院に伴う収入減少時に、お給料代わりに保険金を受け取ることができたり、親や配偶者の介護時に介護費用を補修する保険です。 この「所得補償制度」は65才以上でも働く方がいる社会情勢に合せてか、長期所得補償（GLTD）プランもあり、最長で70才まで加入することができるようです。 まとめ：フリーランスのリスクに不安を感じてる方にオススメ 今回はフリーランス協会と損保ジャパン日本興亜で展開しているフリーランス向け保険サービスについて見ていきました。 フリーランスになって発生するリスクについて不安を感じてる方には、非常におすすめ度の高いものになっています。 気になった方は一度、チェックしてみてはいかがでしょうか。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

借金の返済が滞るなどすると「ブラックリストに載って、クレジットカードが作れなくなる」といった話をよく聞きます。 エンジニアの世界でも同様にブラックリストが存在し、「ブラックリストに登録されると現場に入りにくくなる」という噂があります。 すでにエンジニアとして働いている人はもちろん、これからエンジニアとして働きたい人も気になりますよね。 そこで、今回はこの噂の真相についてエンジニアの一人として調べた結果、そしてどんなエンジニアが問題視されるのかというSES業界の真相についてみなさんにご紹介いたします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 結論：エンジニアのブラックリストは存在しない。しかし・・・ エンジニアのブラックリストとは、冒頭でも書いた通り、「それに登録されると現場に入りにくくなる」という、SES会社や人材会社が作成・整備した要注意人物リストのようなものとされています。 結論から言うと、私が調べた限りでは“エンジニアのブラックリスト”なるものを見つけることができませんでした。また、作成していると明言した担当者は誰もいませんでした。 ただ、実態として、リスト化はされていないけれど、所属SES会社や人材会社の人事資料・人材情報に「この人、あの現場で、どういう理由でクレームを受けた」「この人の人柄は〇〇だ」という記録は行われているそうです。こうした記録を行うのは、その人に指導を行ったり、あるいは“その現場の好みの人材”を知るためには必須のことですよね。 そして、そうした資料から要注意人物リストを作ろうと思えば作れるし、実際に個人的な参考資料として作成している人はいるかもしれない、という話をしてくれた方はいらっしゃいました。 ただし、そのような所属SES会社や人材会社の人事資料・人材情報は社外秘のデータなので、基本的には会社を超えて連携・共有されていないということでした。つまり、金融機関のブラックリストのようにA銀行でのローン返済遅延のせいで、B銀行でクレジットカードが発行できなくなる、といったことにはならないでしょう。 では、“C社で問題を起こしたならば、C社を辞めてD社に行けばいい”という話かというと、そうでもありません。 IT業界自体は広いです。しかし、似たスキルセットを持っている人、もっといえば、似たような現場・案件が得意な人たちのつながりはそこまで広くないので、「あの人、他の現場で出禁を食らって、あの現場に回されたんですよ」「あいつ退職して業界去ったと思ったら、同業他社に転職して、あそこのビルで仕事しているらしい」といった情報は、意外とシェアされています。 そして、そういう情報を人材会社の担当者が知ってしまい、優良案件の紹介を躊躇する、といった事態になる可能性は十分にあります。そういう意味では、明示的なブラックリストはありませんが、ブラックリストに値するものは存在するといえるでしょう。 実録！問題児エンジニアとはこの2パターンだ！ 問題があると認定されるエンジニアには大きく二種類のタイプがいるように思います。 それはずばり、クライアントから見放されるタイプと、エンジニアチームを含めた所属元から見放されるタイプです。 それでは、それぞれの実態をご紹介いたします。 ①クライアントから見た問題エンジニア このタイプのエンジニアは一言でいうと、人としての最低限がままならないと思われた人です。 私の知っている例として 執務室の自席で昼寝していびきをかいていた クライアントから土足厳禁と言われていた場所（機械室だったかな？）に土足で上がっていった クライアントから貸与されていた端末で、通信を大量に使う業務に関係ないサイト（具体的にはニコニコ動画）を日がな一日見ていたため、業務通信に影響が出た 信号ではないところで道路を横断して周辺住民からクレームが入った、歩きたばこで周辺住民からクレームが入った などなど、色々な話があります。 さらには、隣の会議室にクライアントの担当者がいることに気が付かず、その人の悪口を言い続け、即刻、出禁になったという、もはや「その現場から抜けたくて、わざとやったんだろ？」とツッコみたくなるケースも知っています。 このように、エンジニアの中にはあまりよくない行動をしてしまう人もいるのです。 もちろん、うっかりランサムウェア付きの添付ファイルを開けてしまい、クライアント企業に大損害を与えて、所属元からも半ば解雇状態となった方もいます。しかし、この手の業務上の過失でクライアントからクレームが入るという例は少ないです（このように大ごとになった場合、クレームが入る前に所属元が手を打つパターンも多い）。 それよりも、当たり前のマナーやルールを破りクレームを受けて、現場から放り出されるエンジニアの方がはるかに多いのが実情です。 ②所属元から見た問題エンジニア このタイプのエンジニアは一言でいうと、所属元にとって制御不能な人です。 SESにも関わらず、リーダーを通さずにクライアント担当と仲良くなって勝手に仕事の範囲を広げてしまう人が、所属元の上層部の圧力によって、強制的にその現場から離脱させられたのを見たことがあります。 「クライアント担当と良好な関係を築いているので良いことだよね。その人を現場に残しておいた方が良いんじゃないの？」と思う方もいるかもしれません。しかし、SESは企業間で“契約で行う範囲とその報酬”を取り交わす契約です。現場のエンジニアが、勝手にその内容を見直しして良いものではありません。 しかも、仕事の範囲を広げた分報酬も増えるのであればまだ良いですが、単純に「ついでにこれもお願いします」「良いですよ」と会話しただけで、報酬を増やす約束がされていないのであれば、文字通り“ただ働き”になってしまいます。 こうした観点から、その人を、この現場に置いておくと会社の運営上問題となると判断されたようで、半ば強引に異動となっていました。 また、自分より年の若いクライアントの担当者に、ドキュメントレビューでボロボロに指摘されたのが気に食わなかったのか、そのクライアント担当者と口を利かなくなる（どうしても、やり取りが必要なときは、他の人に代わりに聞いてもらっていた）という人もいました。 エンジニアとしての能力も、そこまで高くない、と評価されていたこともあり、クライアント側から正式なクレームが入って“企業間の問題”にしたくない、という所属元の判断から、速やかに、その現場から離脱させられていました。 ブラックリストに載らないための対策 一言でいえば、「ルールを守って、常識のある人になりましょう」という話だと思います。 自分の所属元のルールを守り、クライアント企業の設備や備品を使わせてもらうにあたって、守るべきルールを守る。そして、一般常識として守るべき社会規範も守る。 その当たり前ができずに問題エンジニア認定されている例が実に多いということを肝に銘じて、日々、正しく生きることが重要だと思います。 まとめ：ブラックリストの存在を証明できなかったけれど・・・ 繰り返しになりますが、今回、エンジニアのブラックリストがある、と明言した人に出会うことはできませんでした。 しかし、過去に問題を起こした人物という記録が組織内に蓄積されるのは事実であり、意外と関係者内で情報が広まることがあるので、「ブラックリストに載っているのかな？」と不安に思う状況はあり得る、という結果になりました。 でも、きちんと守るべきルールを守って仕事をしていれば、“問題のあるエンジニア”認定されることは少ないので、そこまで不安に思う必要はありません。 sesブラックリストについてよくある質問 フリーランスで失業保険を受給しようとする際、良くある質問を4つまとめました。 エンジニアのブラックリストとは？ エンジニアのブラックリストとは、“それに登録されると現場に入りにくくなる”という、SES会社や人材会社が作成・整備した要注意人物リストのようなものとされています。結論から言うと、私が調べた限りでは“エンジニアのブラックリスト”なるものを見つけることができませんでした。また、作成していると明言した担当者は誰もいませんでした。 ただ実態として、所属SES会社や人材会社の人事資料・人材情報に「この人、あの現場で、どういう理由でクレームを受けた」という記録は行われているそうです。 クライアントから見た問題エンジニアとは？ このタイプのエンジニアは一言でいうと、“マナーやルールを守れず、常識的でないと思われた人”です。 業務上の仕事内容よりも、“常識的に良くない”というレベルの理由でクレームを受けて、現場から放り出されるエンジニアの方がはるかに多いのが実情です。 所属元から見た問題エンジニアとは？ このタイプのエンジニアは一言でいうと“所属元にとって制御不能な人”です。 契約内容を超えた仕事を勝手に取引先と行ってしまったり、クライアント担当者とのやりとりで不機嫌になってしまい口を利かなくなってしまったりと、身勝手な行動をとる人が所属元から見た問題エンジニアとされてしまいます。 ブラックリストに載らないための対策は？ 自分の所属元のルールを守り、クライアント企業の設備や備品を使わせてもらうにあたって、守るべきルールを守る。そして、一般常識として守るべき社会規範も守る。その当たり前ができずに問題エンジニア認定されている例が実に多いということを肝に銘じて、日々、正しく生きるということが重要です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

アルバイトや会社員として働いていると、「給料の振込先はこの銀行の口座にしてね」と言われることがあります。転職するたびに振込先の口座が変わることもよくあることなので、「どの銀行口座がいいのか？」について考えたことがない人も多いかもしれません。 しかしフリーランスになると、基本的に振込先はこちら側で指定することになります。すると重要になるのが、どの銀行の口座をメインに使うかという点です。ちょっとした手数料や金利の差が、フリーランスにとっては死活問題になることも考えられるからです。 そのほかにもプライベート用と事業用の口座を分けることで、管理がしやすくなるなどさまざまなメリットも得られます。今回は、そんなフリーランス向けにおすすめの銀行口座について取り上げていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスにとって銀行口座とは フリーランスになる前からいくつかの銀行口座を持っているというのが当たり前だと思います。しかしフリーランスになるからには、ぜひとも事業用の口座を一つ作っておくことがおすすめです。 というのも、事業用の口座をプライベート用と分けておくことで、財政・会計上のメリットがあるからです。 プライベート用の口座と事業用の口座を100%区別しておけば、毎月の収支を見える化することが可能になります。どちらも混合して使ってしまうと、口座のお金が足りなくなってきたときに事業収益が悪化したのか、それともプライベートの支出が増えたのか判断がつきにくくなったりします。 その点、事業用とプライベート用の口座を分けておけば、公私混同せずにすみます。どの出費が経費になって、どの出費が経費にならないのかもはっきり区別することができます。 また、将来的に自分のところへ税務調査が来た場合にも、事業用とプライベート用の口座が分かれていると印象がガラッと変わります。公私でしっかりと支出を分けてきっちりと財政を管理していると判断されて、税務調査でも有利に働くことがあるからです。 おすすめのフリーランス口座 それでは実際に、フリーランスにおすすめの銀行口座をみていきましょう。 まず前提として、フリーランスが銀行口座を作るなら、特別な事情がない限り「ネットバンク」を選ぶのが賢明です。地方銀行や信用金庫、もしくはメガバンクといった銀行だと、比較的手数料が高額で金利が低く、使い勝手が悪いものが多くなります。 その点ネットバンクであれば、リアル店舗や人件費がかかっていないためATM手数料などが割安で、預金利息も数倍〜数十倍もらえることが多くなります。これまでネットバンクを作ったことがないよという方は、ぜひこの機会に申し込んでみましょう。 ネットバンクの中にもさまざまな銀行がありますが、最初におすすめしたいのは「楽天銀行」です。数あるネットバンクの中でも、特に手数料が割安で使い勝手が良好なのが大きなメリットです。 個人用の銀行口座に屋号をつけることもできて、対外的な信用アップにもつながります。楽天銀行の会員ランクによっては、ATM手数料や振込手数料が無料になる回数が増加します。メインバンクとして沢山つかえば、年に一度も手数料を支払わずに銀行を使うことも可能になります。 忘れてはいけないのが、「楽天スーパーポイント」を得られる点でしょう。楽天市場などのサービスを日常的に使っている人はもちろん、事業用のクレジットカードとして「楽天カード」を利用している方なら、さらなる相乗効果も見込めます。 楽天スーパーポイントを使っておらず楽天カードも使っていないという方には、「住信SBIネット銀行」がおすすめです。楽天銀行と同等の使いやすさを誇っており、会員ランクに応じて各種手数料が無料になる仕組みは楽天銀行と同じです。 楽天銀行とは異なり、住信SBIネット銀行では口座名に屋号を入れることはできません。そのため対外的な信用アップには使えませんが、同じ名義で複数の口座を管理できるという利点があります。 住信SBIネット銀行にも独自のポイントサービスが導入されているので、長く使えば使うほどお得度が増していくのがポイント。三井住友信託銀行とSBIホールディングスの共同出資によって創設された銀行なので、信用度も高いことも高評価な点ですね。 ここで一つ注意しておきたいのが、口座振替や引き落とし用の口座として、ネットバンクは非対応となっていることがある点です。公共料金の引落先として楽天銀行や住信SBIネット銀行を指定しようとしても、「非対応なので別の銀行を指定してください」と言われることがあるのです。 そんな事態に備えてサブ口座に持っておくといいのが「ゆうちょ銀行」です。ゆうちょ銀行なら口座振替・引き落とし用の口座としてNGとされることはまずありませんし、全国の郵便局・ATMでお金の管理ができるので利便性は抜群。 ゆうちょダイレクトを利用すれば振込手数料が無料になるサービスも展開しており、メインバンクとして使っても不便を感じないだけの充実度となっています。屋号付き口座の開設にも対応していますが、屋号を付ける場合には通常の総合口座ではなく、振替口座という扱いになります。 振替口座は通帳が発行されず、入出金の明細はゆうちょダイレクトで確認することになります。その点に不便を感じないのであれば、振替口座での口座開設を検討してみてもよいでしょう。 銀行口座とお金の管理について考える 銀行口座とともにフリーランスがお金の管理について考えるときには、「クレジットカード」の扱いについてルールを決めておくのがおすすめです。 銀行口座と同様に、クレジットカードも公私混同を進めてしまうと、どの出費が事業用で、どの出費がプライベート用なのかがわかりづらくなってしまうからです。年末の確定申告の際にも、手続きが煩雑になって時間がかかってしまう可能性が高くなります。 一方、事業用とプライベート用とでクレジットカードを分けておけば、会計処理をスムーズに進めることができます。事業用とプライベート用とで別々の明細が発行されるため、家計を改善したり事業収支を健全化するための対策も立てやすくなります。 「でも、普段の支払いでクレジットカードはあまり使わないし…」という方は、ぜひともクレジットカードメインの生活に切り替えることをおすすめします。特に事業用の出費に関しては、どこにいくらを支払ったのかわかりづらい現金よりも、しっかりと記録に残るクレジットカードでの支払いの方が、税務署からの印象も良くなるはずだからです。 確定申告の際にも、クラウド会計ソフトを使って銀行口座やクレジットカードの明細を自動で取り込むように設定すれば、その都度レシートや領収書を見ながら金額を手打ちする手間を削減することができます。 手元に多額の現金を置いておくと、盗難や紛失のリスクを抱えることになりますが、クレジットカードの場合には不正利用された際にもしっかりとカード会社が保証してくれます。使いすぎには注意が必要ですが、まずは事業用の出費だけでもクレジットカードメインの支払い方法に切り替えてみてはいかがでしょうか。 まとめ：ネットバンクでメイン口座を開設 フリーランスは会社員とは異なり、メインの銀行口座を自由に選べる側面があります。一方でクライアントからの報酬の振込や各種経費の支払いなど、さまざまな場面で銀行口座を使うシーンが増えてくるため慎重にメインバンクを選ぶ必要性も出てきます。 おすすめなのはネットバンクでメイン口座を開設することですが、もしネットバンクに不安や抵抗があるようなら、ゆうちょ銀行をサブ口座として持っておきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

失業保険とは 失業保険というと、「失業中の方に対して公的機関から支給されるお金」というイメージを持っている方も多いと思います。その認識は間違えではありません。しかし、正しくもありません。 勘違いされている方も多いですが、そもそも“失業保険”というものは2019年現在の法制度上、存在しません。「失業中の方に対して公的機関から支給されるお金」は、正しくは、“雇用保険”の仕組みの一つである“失業等給付”になります。 「失業保険は雇用保険の仕組みの一部である」というのは、とっても重要なポイントです。“失業等給付(失業保険)”の根拠となる雇用保険ということは、「雇用される立場の労働者のための保険」です。自分で事業を行っている開業者、独立したフリーランスは、雇用される労働者ではないので、（原則的には）雇用保険で守られる対象者ではないということになります。つまり、“失業等給付(失業保険)”を受け取れる立場ではないのです。 では、「まだ開業届けを出していないけど、独立してフリーランスになりたいんだ」という方はどうなるのかも、考えてみましょう。 結論から言いますと、非常に難しいところですが、“失業等給付(失業保険)の対象者になれる可能性はある”と言えます。ただし、条件があります。 その条件とは、「求職活動も行うこと」です。失業等給付(失業保険)を受け取るための条件として“就職の意思がある人”という決まりがあります。失業中だからといって、仕事も探さず、ぶらぶらして遊んでいるだけの人にはお金を渡せないよ、という訳です。 “働かざる者食うべからず”を体現した、当たり前と言えば、当たり前の規則ですが、あくまで「雇用者として働く人を守るための制度」のため、 “独立の準備だけをしている人(＝雇用者になる気がない人)”に対しては、支給ができないという欠点もあります。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 不正受給にならないための注意点 不正受給と認定された場合、不正受給額の全額返済、さらに不正受給額の二倍の金額を納付しなければなりません。ちなみに、合計で不正受給額の三倍を支払う必要があることから、俗に“三倍返し”と言われています。さらに悪質だと認められた場合は、詐欺として逮捕されることもあります。 経済的なダメージはもちろん、社会的なダメージも大きいので、不正受給しないことが重要です。そのための対策としては、基本的には以下の3つです。 ハローワークの担当者としっかりコミュニケーションを取っておくこと。「大丈夫かな？」と疑問に思ったことは相談しましょう。 申請書をはじめとするドキュメントには正確な情報を記載すること。日雇いアルバイトも就労ですし、内職(ソーシャルワーキング含む)で得たお金は収入です。 開業届を提出したなど、自身のステータスに変更があった場合、すぐに報告すること。「名義貸し」でも会社の役員は役員です。雇用保険の対象外とみなされるかもしれません。 「アルバイトの収入があると失業保険を打ち切られる」と思って、黙っていた結果、不正受給とみなされてペナルティーを受ける方も多いです。実際は、アルバイトや内職で収入があったり、会社役員として登録されているからといって、ただちに支給を打ち切られることはありません。支給額に変動があるだけです。 問題視されるのは「そのような収入があるのに黙っていて、収入がない人と同額を受け取っていた嘘つき」「いわゆる詐欺ではないか？」という点です。 ちなみに、ちょっとしたアルバイトや内職だったらバレないだろう、と思っている方も多いですが、高確率でバレます。アルバイトであっても、雇用保険に加入するのが一般的ですが、“雇用保険に誰がいつ加入したか”という情報は他ならぬハローワークに提出されるので、すぐにバレます。 クラウドソーシングで見つけた内職も、報酬の授受に伴う税金の支払いから、バレてしまう確率が高いです。深く意識せず、「最近ちょっと仕事が忙しくて」などと担当者にポロっと言ってしまう、うっかりさんも多いようです。 そして、もっとも失業等給付(失業保険)の不正受給がバレる理由だと言われているのが密告です。 失業等給付（失業保険）を受け取っているとは知らなかった、他のアルバイトや雇用主が、ハローワークの聞き取りに対して「ああ、この人、うちで働いていますよ」と言ってしまうパターンもあります。 しかし、それ以上に“失業保険の不正受給は許さない”という正義感に駆られた周囲の人物(元の職場の同僚や、親族も含めて)から、ハローワークへと告発の連絡が入るというケースが非常に多いということです。 不正受給認定されると良いことは何一つないので、絶対に不正受給と認定されないように、報告すべきことは正直に報告するようにしましょう。 失業保険をもらえる可能性はゼロではない これまで何度もご紹介してきた通り、俗に失業保険と言われる“雇用保険の失業等給付”は雇用される意思のある、労働者のためのものです。雇用者ではない開業届けを出して人、独立してフリーランスになった人は、支給できないのが原則です。 ただし、規則ができれば、規則の例外もできるのが世の常で、雇用者ではない働き方を選択した人にも支給できる法的根拠が整備されました。それが『再就職手当』です。 詳細な説明はハローワークが発行している公式案内を読んでいただければと思いますが、『再就職手当』の概念をかいつまんでご説明いたします。 結局、 “雇用保険の失業等給付”の目的は失業者を減らすことです。その目標を達成するための、失業期間が短い人には、特典として手当を出します、という制度が『再就職手当』です。そして、通常の“失業等給付(失業保険)”の場合は、会社で働く雇用者を目指す人のみが対象でしたが、『再就職手当』は「開業・独立でも労働は労働だから支給します」ということになりました。 なお、政府としても副業の促進を行っているなど、働き方の多様化が叫ばれている状況を受け開業届けを出して方や独立してフリーランス になった人向けに“失業等給付”のようなものを創設したり、制度を変更できないか、検討自体は進められています。 ただし、フリーランスのための団体(組合)を作って、その中で仕事を獲得できず、収入のない加入者を援助する共済保険のような仕組みの設立などのアイデアは提言されたものの、現在、具体化の動きは見られないというのが現状です。 まとめ：フリーランスに失業保険は“原則”支払われない！ 繰り返しになりますが、いわゆる失業保険と呼ばれる“雇用保険の失業等給付”は開業届けを出した人やフリーランスとして独立したい方は、失業者とみなさず、対象外としています。そのため、原則的には「フリーランスは失業保険をもらえない」ということになります。 しかし、昨今、働き方の多様化が進んでいる中で、『再就職手当』という形でフリーランスを目指す方を救済する道も(まだまだ不完全だとは思いますが、)用意されました。自分は支給対象となるのかモヤモヤしている方は、一度、ハローワークに赴いて、相談してみましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

日本の税金は高いのか？海外と比べてみる フリーランスとして活動すると、確定申告という所得税を確定させ、確定させた所得税を国に申告し、収める行為が必要になってきます。サラリーマンの方は所得税の計算と納税を会社のバックオフィスがしてくれるため、自分で確定申告をする必要がありません。しかし、フリーランスの方で一定以上の収入がある方は確定申告をする必要があります。 確定申告では所得税に関して確定させるものですが、それに伴ってその年の国民健康保険料、住民税、事業税なども自動的に算出されるため、非常に大事な制度となっています。 そこで、気になることがフリーランスとして活動していると、実際に確定申告で支払う税金は高いのか？ということです。まずは日本と海外の比較で日本全体として税金は高いのかということを見ていきます。 他の先進国（アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス）と比較した場合の日本の税金ですが、結論から言うと高くはないです。具体的な比較は以下の表のとおりです。500万・700万・1000万の給与収入による所得税と住民税の合計を国際比較したもので、数字の単位は万となります。 国/年収 500万 700万 1,000万 日本 15.8 39.2 100.9 アメリカ 5.1 35.7 91.1 イギリス 62.3 111.6 231.6 ドイツ 35.6 86.4 174.8 フランス 47.7 70.9 144.3 この表を見る通り、他の先進国（アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス）と比較すると日本の税金は高くないと言えます。どこの国も累進課税制度を取っており、給与収入が上がるにつれて納める所得税と住民税の合計も高くなっていることがわかると思います。 日本では、給与収入が1000万になると、その一割以上の金額となる100.9万円を納める必要があり、大変大きな金額となっていますが、特にヨーロッパの先進国だと日本よりもかなり大きな金額を税金として納めていることがわかります。 消費税をみても、日本は他の国々よりも低いことがわかり、日本の税金は比較的高くないと結論付けることが出来ます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスと会社員では税金はどちらが高い？ 続いて、フリーランスと会社員の税金はどちらが高いのかということに関して見ていきます。フリーランスになるか迷っている会社員の方は納める税金によって手取りが大きく変わってくるため、必見です。 税金はどちらのほうが高いのかということに関して結論を述べると、ある程度節税対策を行っていれば、フリーランスの税金の方が安く済みます。これは節税対策をすることによって、納める所得税が変わってくるからです。 例えば、年収1000万円のフリーランスと会社員がいた場合、手取り額はフリーランスの方が71万円ほど低くなります。これはフリーランスの場合の所得税が大きいためです。 そこで、フリーランスの場合は納める所得税をできるだけ抑えることが肝となってきます。その所得税の計算方法については以下のとおりです。 所得税の計算方法 ①所得額＝収入額ー経費額 ②課税所得額＝所得額ー所得控除額 ③所得税額＝課税所得額×所得税率ー所得控除額 計算式からわかるとおり、最終的な所得税額を小さくするためには経費額と所得控除額の2つを上げることがポイントとなります。それぞれ見ていきます。 まず、経費額に関してですが仕事で使う道具は経費額として計上することができます。例えば、仕事で使うパソコンや車、家も入ります。もし仕事で使う道具を買った際は領収書をもらっておきましょう。自宅で仕事をしている場合やお客様に接待をした場合でも経費として計上することができるため、どこまで経費として認められるのかということはチェックしておきましょう。 続いて所得控除額に関してですが、控除にも様々な種類があるので利用できるものは利用しましょう。所得控除・青色申告特別控除・専従者控除、保険系の控除、寄付系の控除などが代表的な控除です。特に、配偶者や家族従業員がいる場合は控除額の大きい控除が適用されるので、控除に関しては是非チェックしておきましょう。 フリーランスの方がこれらの経費額と所得控除額を上げることができれば、同じ年収の会社員よりも手取りを高くすることができます。常に節税の意識を持ち続けることは大変かもしれませんが、同じ年収の会社員の方よりも少しでも年収を上げるという意識を持って、節税に取り組んでみてください。 フリーランスは職種・業種によって税金が高い場合も フリーランスとして活動していると、職種・業種によって税金が変わり、高くなる場合があります。この税金を個人事業主といいます。 個人事業税とは個人で営む事業にかかる税金であり、地方に納める地方税となります。確定申告している方は8月と11月に納税をすることとなり、その通知が事前に都道府県税事務所から送られてきます。 個人事業主税の計算方法については「個人事業主税＝（収入額ー経費額ー専従者給与等ー各種控除）×税率」となります。 専従者給与等については家族従業員がいる場合に、一定額を経費とすることができます。また、各種控除の部分に関しては一年間営業していれば、事業主控除が290万円分が適用されます。 税率に関しては業種によって異なり、3〜5％なっていますが、ほとんどの業種では5％となっています。フリーランスとして活動する場合も5％となります。実際の計算例は以下の通りです。 収入額＝500万円、経費額＝100万円の場合 （収入額（500万円）ー経費額（100万円）ー各種控除（290万円））×税率（5％）＝5万5000円が支払う個人事業主税なります。 フリーランスは税金をどれくらい払ってるのか 収入額＝500万円、経費額＝100万円、青色申告の場合 健康保険料＝497314円 国民年金＝195120円 所得税＝199500円 住民税＝304800円 個人事業税＝55000円 となり、 収入額（500万円）ー経費額（100万円）ー健康保険料（497314円）国民年金（195120円）ー所得税（199500円）ー住民税（304800円）ー個人事業税（55000円）＝274万8266円 が手取り額となります。 各種控除に関しては配偶者の有無、家族従業員の有無、入っている保険の種類など各々によってバラバラなため、今回のモデルケースでは各種控除を入れていません。実際は各種控除が適用され、手取り額はもっと高くなります。 「フリーランスの税金」についてよくある質問 日本の税金は海外と比べて高いの？ アメリカ・イギリス・ドイツ・フランスの税金と比べた場合、アメリカについで2番目に低いです。アメリカと日本の差は大きくありませんが、他の国との差は大きいことから、日本の税金は比較的低いと言えるでしょう。 フリーランスと会社員では税金はどちらが高い？ 一概に言うことはできませんが、節税対策をすることによって納める所得税が変わるため、ある程度節税対策を行っていれば、フリーランスの税金の方が安く済みます。 所得税の計算方法は？ ①所得額＝収入額ー経費額 ②課税所得額＝所得額ー所得控除額 ③所得税額＝課税所得額×所得税率ー所得控除額 フリーランスは税金を工夫すれば正社員よりも手取りを高くできる 今回はフリーランスの税金は高すぎる？ 色々と比べてみるというテーマで見てきました。いかがだったでしょうか。今回伝えたかったことは以下のとおりです。 日本の税金は他の先進国に比べて高くはない フリーランスの方が経費額と所得控除額を上げることができれば、同じ年収の会社員よりも手取りを高くすることができる フリーランスでも職種・業種によって税金が高くなる ということです。特にフリーランスの場合は経費額と所得控除額によっては同じ会社員よりも手取りを上げることが出来るので、この2つは意識しておきたいです。 もしフリーランスになると志している方で、税金の高さが気になるという方は今回の記事を参考にして是非今年一年間の活動に繋げてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

新しい技術の発展に伴って、注目を浴びているフリーランスエンジニアという働き方。しかしその一方で、「フリーランスエンジニアはやめとけ」という声があるのも事実です。一体なぜ、一部でこうした声が上がっているのでしょうか？ 本記事では、フリーランスエンジニアはやめとけと言われる理由と、実際にどのような人がフリーランスエンジニアに向いているのかという点について解説します。 フリーランスエンジニアとしての働き方に興味があるという方だけでなく、これからのキャリアにお悩みのエンジニアの方に向けた内容となっておりますので、ぜひ最後までご一読ください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスエンジニアはやめとけと言われる理由 フリーランスエンジニアはやめとけと言われる理由として、主に以下の6つが考えられます。 収入が安定しづらい クライアントとのコミュニケーションが求められる 激務によるストレスの可能性もある 常にスキルアップが必要とされる 多様なプロジェクトへの対応が難しい 周囲からのサポートが少ない やめとけと言われるそれぞれの理由や実態について、詳しく解説していきます。 収入が安定しづらい フリーランスエンジニアはやめとけと言われる最も大きな理由が、収入の不安定性でしょう。プロジェクトベースの仕事では収入が安定しづらいため、生計を立てることが難しいことがあります。 クライアントのニーズやプロジェクトの減少などさまざまな外部要因によって、収入の変動が激しくなる可能性があります。 フリーランスエンジニアの数が増えているということもあり、案件獲得のための競争が激しくなっているのも事実です。 継続して案件を獲得するために、専門のエージェントサービスなどに登録するフリーランスエンジニアの方も増えています。 クライアントとのコミュニケーションが求められる さまざまなクライアントと協力して仕事することがフリーランスエンジニアの醍醐味ではありますが、それと同時にコミュニケーションが難しいという側面も存在します。 クライアントが求めているスキルや成果物とギャップが生じることもあり、円滑なコミュニケーションの構築が難しい場合もあります。 フリーランスエンジニアは、1人で自由に黙々と作業するイメージを持たれがちです。 しかしフリーランスエンジニアとして働くためには、やり取りを円滑に行うための優れたコミュニケーションスキルも求められるのです。 スキルやポートフォリオをアピールするためには、営業力も求められるでしょう。 コミュニケーションが苦手な人も、まずは自身の経歴やスキルについて分析して簡潔に打つ耐えられるように心がけましょう。 激務によるストレスの可能性もある 一般的な会社員とは異なる働き方ということもあり、フリーランスエンジニアに対して過酷な労働環境をイメージする方も多いのではないでしょうか。 自分自身で仕事のスケジュールを立てやすい一方で、進捗管理をうまくできない場合にはかなりハードな業務量となってしまうことも考えられます。 長時間労働がストレスの蓄積に繋がり、結果として健康に悪影響を及ぼしてしまう可能性さえあるのです。 自由に仕事のスタイルを選べる一方で、自身の体調を考慮しながらうまく仕事をこなす必要があるでしょう。 常にスキルアップが必要とされる エンジニア業界の目まぐるしい技術進化に追いつくためには常に新しいスキルを習得し続ける必要があり、これには大きな自己負担を伴います。 近年は特にIT技術の進化が速く、その度にスキルの上書きが求められます。 プログラミングを例とすると、新しいフレームワークの習得などには多くの時間を必要とし、それだけの時間やお金といった自己投資が必要です。 エンジニアの方は勉強熱心で学習意欲の高い方が多いですが、知識のアップデートを求められるということに対して、「大変そう…」などとネガティブな印象を持つ方が一般的には多いのではないでしょうか。 しかし、実務経験を積んでスキルを伸ばすことが報酬につながるため、自分の努力次第で市場価値が高まるのは魅力的なポイントです。 多様なプロジェクトへの対応が難しい さまざまなプロジェクトに対応するためには、幅広い知識と経験が必要となります。同じ現場で長期的に稼働するとは限らず、新たなプロジェクトを転々とする可能性もあります。経験の少ない分野に進出する際には時間と労力がかかり、対応が難しいことがあるでしょう。 自身の知見を活かしながら新しい環境に随時適応していくことは簡単ではないため、そうした理由からフリーランスエンジニアはやめとけと言われることもあるのではないでしょうか。 案件獲得するのが難しい フリーランスエンジニアとして働く人が増えている一方で、案件を獲得するのは難しくなっています。 特にエンジニア経験の少ない若手は、必要とされる基本スキルを満たせずに案件へ参画することができないケースも多々あります。 先述の通り、案件を獲得できないということは自身の収入・生活に直結するため、安定した生活を求める人にとってフリーランスエンジニアとして働くのは難しいと感じるのかもしれません。 社会的信用度が低いとされている フリーランスは組織に属していないことから、社会的信用が低いとされてしまうことがあります。しかし実際には、これは単なる先入観であり、近年では柔軟性や専門性を重視する声が高まり、フリーランスの働き方が広まっています。 プロジェクトごとに柔軟に対応できるため、企業は特定のスキルを求めてフリーランスと協力することもあります。フリーランスエンジニアの信用は専門的なスキルや実績によって培われるものですので、継続的に案件へ参加していればきちんとした評価と信用を得ることができます。 周囲からのサポートが少ない フリーランスエンジニアは、一般的な会社員エンジニアとは異なり、周囲のサポートを直接受けられないと感じることがあるでしょう。 フルリモートで参加する場合などは特に、オフラインでのコミュニケーションや気軽な相談が難しいため、孤独感を覚えることもあります。しかし近年ではオンラインツールやコミュニティも発達してきており、リモートワークをしているフリーランス人材も交流する機会が増えています。 利用するエージェントなどによっては独自のサポートを享受することも可能なので、フリーランスとして働くのに不安がある方はエージェント選びの目安としておくといいでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる フリーランスエンジニアに向いている人の特徴 フリーランスエンジニアはやめとけという声があったとしても、最終的には自身の実現させたいキャリアや適性などから挑戦する方が多いです。 ここでは、フリーランスエンジニアに向いている人の特徴をいくつか紹介します。 フリーランスとして仕事をしようかお悩みの方は自身の性格と比較してみて、参考にしていただければ幸いです。 好奇心が旺盛である フリーランスエンジニアには常に新しい技術やトレンドに対する好奇心が求められます。 IT業界の進化は激しく、新たなツールやプログラミング言語、フレームワークが登場することもあります。好奇心が旺盛であれば、このような変化に対応しながら新しいスキルを身に付けることができるでしょう。 新たな技術を学び、プロジェクトに活かすことができる人材は、常に需要があります。技術への探求心が旺盛であることが、フリーランスエンジニアで成功する人の特徴のひとつです。 自己管理能力が高い フリーランスエンジニアには、自己管理能力が求められます。効率的なスケジュールを組み、進捗状況を正しく把握するためにも非常に重要な能力です。自由なイメージが強いフリーランスエンジニアですが、クライアントとの信頼関係を築いていくうえで自己管理できるということは必ず求められます。 自己管理が苦手だという方は、タスク管理ツールやカレンダーツールをうまく活用しながらスケジュール管理することを心がけましょう。 コミュニケーション能力が高い フリーランスエンジニアに求められるのは、技術スキルだけではありません。フリーランスエンジニアは様々なクライアントと協力するために、優れたコミュニケーション能力が必要となります。自分の意見を適切に伝え、クライアントとの意思疎通をスムーズに図れることが求められます。 特に近年ではリモート案件も増えており、オンラインミーティングやチャットツールを用いてコミュニケーションを取る機会が増えています。オンラインにおけるコミュニケーション、テキストコミュニケーションについても理解を深めておくと、フリーランスエンジニアとしてさらにレベルアップできるでしょう。 成果物のクオリティを担保するためにも、クライアントと正しい意思疎通が図れるようにコミュニケーション能力を高めましょう。 変化に柔軟に対応できる 急なスケジュール変更や新しい要件への適応が求められるフリーランスエンジニアには、柔軟性が必要です。変化に対して柔軟に対応できる人が、プロジェクトを円滑に進められます。コミュニケーションスキルとも関連して、他のメンバーの意見を尊重しながら受け入れるということも重要となります。 自身のスタイルを貫き通すだけではなく、さまざまなプロジェクトの中で得た知見を活かして成長していけるエンジニアはフリーランスとして活躍していくことができます。 フリーランスエンジニアのメリット やめとけと言われることもあるフリーランスエンジニアの働き方ですが、一方でメリットもたくさんあります。ここではフリーランスエンジニアとして働く3つのメリットについて紹介します。現在は企業のエンジニアとして働いていらっしゃる方も、フリーランスエンジニアとしてのキャリアを検討するきっかけにしていただければ幸いです。 働き方の自由度が上がる フリーランスエンジニアにとって最大のメリットは、働き方の自由度が上がるということです。自分の生活スタイルに合わせて仕事を進めることができ、効率的に作業に取り組むことが可能となります。また、近年ではリモートワーク案件の増加により、自分の好きな場所で仕事をすることがしやすいというのも非常に魅力的なポイントです。 自身のワークライフバランスを実現したいという方や、さまざまな場所で仕事がしたいという方にフリーランスエンジニアはぴったりの働き方といえるでしょう。 得意分野で仕事ができる フリーランスエンジニアは、得意な分野や興味を持っている技術領域によって仕事を選ぶことができます。自身が専門とする分野に集中し、その分野での深い知識やスキルを活かしてプロジェクトに参画することで、仕事の充実感や満足度が高まります。 さまざまな案件への参画を通じて幅広い知見を身につけることができ、より専門的で高度な仕事に携わることができます。 スキルが報酬に反映されやすい スキルが報酬に反映されやすいというのも、フリーランスエンジニアとして働くメリットのひとつです。高度な技術や専門的な知識を持っている場合、それがクライアントにとって有益であると認識され、それに見合った報酬を得ることができます。経験やスキルの向上が収入の向上に直接繋がるというのは、やりがいや働くモチベーションにおいても非常に重要となるでしょう。 現在、自身のスキルに見合った報酬を得られていないと感じているエンジニアの方は、エージェントなどに相談して自身の市場価値を見つめ直してみるのもいいのではないでしょうか。 まとめ 「フリーランスエンジニアはやめとけ」といわれることが多い理由について、解説しました。安定した収入を得るのが難しいというイメージや、案件探しが難しいイメージをデメリットとして捉え、そのような意見もあるというのが現実です。 一方で、フリーランスエンジニアとして自由な働き方を実現することができれば、仕事以外の時間も充実させることができるでしょう。エージェントや案件情報サイトをうまく活用することで、今よりもさらに良い環境で自身のスキルを伸ばしながら好条件で高年収を得られるかもしれません。 希望の働き方を実現するためにフリーランスエンジニアとしてのキャリアに少しでも興味のある方は、ぜひ気軽にご相談ください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

【準委任契約の事前知識】業務委託契約とは？ 業務委託契約とは、フリーランスエンジニアが案件を受託する際の契約のことです。そして業務委託契約は準委任契約と請負契約を含んだ総称でもあります。 フリーランスエンジニアとして活動をはじめれば、実際に企業と契約を締結する際は準委任契約もしくは請負契約を結ぶことが多くなります。 業務委託契約は労働法の適用を受けない契約形態となるため、業務委託契約を結ぶ際は労働時間規制や賃金規制がない環境で働くことになります。 フリーランスエンジニアとして企業から案件を受託する場合、雇用契約を結ばないためにはどのような業務委託契約を締結するのかが重要になります。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 準委任契約と請負契約との違いは？ 準委任契約請負契約は、前述の通り請負契約と並ぶ契約形態の一つです。 これらは両方とも業務委託契約と称される契約形態ですが、実際に締結する契約がどちらなのか、ということは非常に大切です。 なぜなら締結する契約形態によってフリーランスエンジニアとしての働き方や報酬に大きな違いが生まれるからです。 ではフリーランスエンジニアにとっての準委任契約と請負契約にはどのような違いがあるのでしょうか。 請負契約とは 請負契約とは成果物の納品を前提に発注元企業が業務を委託する契約です。 そのためどれだけ時間をかけて納品物を制作しても、成果物として発注元企業から認められなければ報酬を受け取ることができないリスクがあります。 その一方で短期間もしくは少ない労働時間で成果物を納品することができれば、次の案件もしくは他の案件を受託できるため稼げる可能性がある働き方ではあります。 しかし発注元企業との関係性に信頼がない場合や駆け出しのフリーランスエンジニアにとってはリスクが大きい契約形態となります。 準委任契約とは 準委任契約とは、請負契約とは異なり、成果物の納品ではなく業務を行ったことに対する報酬を受け取る契約です。 そのため労働契約の締結があるわけではありませんが、現場もしくはリモートで業務を遂行すれば安定的に報酬を受け取ることができるという特徴があります。 成果物を完成させることについて責任を負うわけではないため、準委任契約であれば駆け出しのフリーランスエンジニアでも安心して業務に取り組みやすいといえるでしょう。 請負契約と準委任契約の大きな違いのポイントは、成果物の納品を前提としているかどうかです。 請負契約は成果物の納品が報酬の対象となっており、準委任契約はあくまでも業務を遂行した行為に対して報酬が支払われる契約です。 準委任契約のメリット 報酬を確実に請求できる 準委任契約の一つ目のメリットは報酬を得ることの確実性の高さです。 システム開発の案件に携わっていると、何らかの要因でトラブルが発生して期日までに成果物が完成しないケースは珍しくありません。 請負契約でこのようなケースに該当した場合は報酬が支払われない可能性があります。 それでも資本に余裕があればフリーランスエンジニアとして活動を続けることができますが、請負契約でこのようなケースに連続して該当すると、フリーランスエンジニアとしての経営が成り立たなくなってしまう可能性が高くなります。 しかし準委任契約であれば、仮に何らかのトラブルで成果物が完成しなかったとしても提供した業務に対する報酬が支払われます。 そのため請負契約と比較すると報酬をきちんと請求できる可能性が高いため、準委任契約の大きなメリットだといえるでしょう。 責任の負担が軽い 準委任契約の二つ目のメリットは責任の重さの違いです。 請負契約では前述の通り、成果物に対して報酬が支払われるため、受託したからには成果物の納品にコミットしなければいけません。 しかし自然災害などを含む予期しないトラブルが起こる可能性はゼロにすることはできないため請負契約として案件を受けた時点で報酬が支払われないリスクを負うことになります。 また自ずと負う責任も大きくなるため、心理的な負担も大きくなりやすいと考えることができます。 しかし準委任契約であれば仮に何らかのトラブルで成果物が完成に至らなかったとしても、その責任が問われるわけではありません。 もちろん求められた業務の遂行（技術の提供）ができなかった場合は問題になる可能性がありますが、それは工夫と努力次第で解消できる問題でもあります。 何よりも報酬がきちんと支払われることがある程度約束された環境で働くことは、心理的な負担も少なく安心して働くことができます。 このような責任の重さを請負契約と比較して考えると、準委任契約で働くことのメリットがあるといえるでしょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 準委任契約のデメリット 準委任契約のデメリットは、契約解除のリスクが高いことです。 請負契約は成果物の納品が前提の契約となっているため、特殊な事情がない限り基本的に成果物が納品されるまでの間に契約が解除されることはありません。 しかし準委任契約は重い責任がない分、パートタイムのアルバイトなどの非正規社員と同じように簡単に契約が解除されるリスクが高くなります。 実際に企業は業績の悪化やプロジェクトの変更など様々な理由で、人員の調整が必要となるケースが少なくありません。 そういった状況になった場合、真っ先に契約が解除される可能性があるのです。 現在はコロナの影響を受ける中小法人・個人事業主などにむけた様々な対策があります。 例えば、2020年に発表された政府が中小法人・個人事業主などに資金を給付する制度「持続化給付金」がありましたが、現在は給付を終了しています。 しかし、2021年11月に持続化給付金に代わる新たな制度「事業復活支援金」が発表されました。これは法人と個人事業主が給付対象となっており、個人事業主は最大50万円給付される予定です。申請期間は2022年1月31日〜5月31日となっているため、支援金を受け取る予定のある人はお早めにチェックしてみてください。 フリーランスエンジニアはそもそも会社員と比較すると月間の受け取れる報酬が高いというメリットがありますが、安定的に働くことを考えた場合は準委任契約などのフリーランスエンジニアの方がデメリットは大きいといえるでしょう。 参考：事業復活支援金 – 経済産業省https://www.meti.go.jp/covid-19/jigyo_fukkatsu/index.html 【まとめ】準委任契約は業務に対して報酬が支払われる契約 ここまで紹介してきたように、準委任契約にはメリットとデメリットの両方が存在します。 フリーランスエンジニアとして独立するために、どの契約内容が自分自身にとって最適なのか準委任契約に限らずきちんと理解しておく必要があります。 またフリーランスエンジニアとして独立すると、会社員であれば会社が行う契約書のチェックなどの法務に関する業務や売り上げ、経費の管理なども基本は自分で行わなければなりません。 準委任契約など契約書や法律に関する知識が不足していると、リスクが高い契約に同意してしまう可能性も高くなってしまいます。 フリーランスエンジニアとしての独立を目指すなら準委任契約と請負契約について理解すること、そしてある程度のリーガルチェックは自分でもできるようにしておきましょう。 これまで既に取引実績がある企業ならある程度安心して契約することができますが、新規に取引を行う場合、自分にとって不利となる文言が含まれているケースは珍しくありません。 提示された契約書でそのまま契約を締結すれば話は速やかに前に進みます。しかしトラブルを未然に回避するためにも、最低限の契約書のチェックは大切にすることをおすすめします。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

IT業界でよく混同されがちな働き方として、「SES」と「派遣」があります。どちらもよく似た契約形態ですが、さまざまな点で違いがあります。それぞれのメリット・デメリットをしっかりと理解して、自分にとって最適な働き方を選ぶことがキャリアアップにつながっていきます。 そこで今回の記事では、SESと派遣の違いと得られる年収、そしてそれぞれの働き方のメリット・デメリットについて詳しくお伝えしていきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる SESと派遣の違いとは SESとは「システム・エンジニアリング・サービス（System Engineering Service）」の頭文字をとったもので、IT業界ではエンジニアやプログラマーの働き方の一種として使われる言葉です。 SES企業に在籍するエンジニアが、クライアント企業に出向いて常駐し、働くことが大きな特徴です。自社で抱えているエンジニアを派遣して、その対価として売上を得るという意味では、派遣と同じような契約だと思われるかもしれません。 しかしSESと派遣とでは、一点だけ非常に大きな違いが存在しています。 それは「誰がエンジニアに指示を出すか」という点です。 派遣の場合は、派遣スタッフであるエンジニアは派遣会社ではなく、勤務先の担当者から指示を受けて働くことになります。一方でSESの場合は、勤務先の担当者が指示を出すことは認められておらず、派遣元であるSES企業が指示を出すことになっています。 SESでは派遣元の会社が仕事の指示を出す 派遣では派遣先の会社が仕事の指示を出す まとめると上記のようになります。したがって、SES契約として派遣されているエンジニアが、仮に勤務先の企業で「そっちじゃなくてこれをやってください」といわれたとしたら、契約違反にあたるということになります。 SESと派遣の平均年収 続いて気になるのは、SESと派遣、どちらの契約で働いたほうが稼げるのか、という点でしょう。 おおまかな傾向としては、SESよりも派遣のほうが得られる平均年収は高くなることが多くなります。というのも、派遣業は登録が必要な一方、SESは登録なしで行える事業形態のため、派遣会社のほうが待遇が手厚くなっている場合が多いからです。相対的に見ると、どうしてもSESのほうがブラック企業が多くなってしまい、平均年収を押し下げる要因となっています。 具体的な数字としては、SESとして働くエンジニアの年収は約350〜750万円ほど。派遣エンジニアはこれよりももう少し高い給料水準となります。ですので、より多く稼ぎたいと考える場合には、SESよりも派遣として働くほうが賢明といえます。 ただし、個々の案件や派遣会社によって報酬が大きく変わるのも事実です。場合によっては、派遣よりも高い報酬が設定されているSES契約の案件も存在します。「SESだから稼げない」「派遣だから稼げる」というわけでもないので、あくまでも目安程度に知っておきましょう。 SESのメリットとデメリット 次に、SESのメリット・デメリットについてもみていきましょう。 メリット 長時間労働と無縁 まずSESの大きなメリットとして、仕事の指示はSES企業が出すために、勤務先の企業の要望を聞く必要がないという点です。SESは派遣とは異なり、勤務先で急に仕事内容が変更されたりするリスクがありません。 SES企業がしっかりとしたホワイト企業だったとしたら、派遣先がどんなにブラックな職場であっても契約で守られることになります。長時間労働とも無縁で、休日出勤もする必要がなくなります。プライベートな時間をしっかりと確保し、スキルアップや趣味のためにあてることも可能です。 また、SESにも派遣にも共通するメリットではありますが、時間給で働けることも大きなメリットになります。SESや派遣と似たような契約として「請負」というものがありますが、請負契約の場合は時間給ではなく、成果物への対価として報酬が支払われます。 仮に請負契約で仕事を進めていたが、なんらかのトラブルで成果物の納品が困難になったとしたら、報酬はゼロになるわけです。その点、時給○○○○円と決められた単価で作業することで報酬が得られるSESや派遣は、安定して稼ぎたい人に適した働き方となるのです。 SES契約には、メリットもあればデメリットもあります。 デメリット 会社への帰属意識が薄れる 具体的には、ほかの雇用形態と比べると報酬水準が低めになってしまう点です。SESの時給は派遣と比べると割安に設定されていることが多いため、どんどん稼ぎたいという人にはあまり向かない働き方になります。 SESは派遣と混同されやすい働き方であることから、SESについてしっかりとした知識をもった人はあまり多くありません。派遣業の登録なしでも事業を展開することができるため、法的にグレーな会社も一定数存在します。 もしもグレーな会社、ブラックな会社に出会ってしまうと、過酷な労働環境のせいで心身を消耗してしまったり、貴重な時間をムダにしてしまったりする可能性がある点に注意が必要です。 派遣と共通するデメリットとして、会社への帰属意識が薄れるという点も注意が必要です。SESや派遣として働いていれば、派遣元の企業へ足を運ぶ機会はほとんどなくなります。かといって1つの勤務先で長く働くこともないため、「自分はどこの会社の社員なのか？」と悩んでしまう可能性が出てきます。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 派遣のメリットとデメリット メリット：報酬水準が高い 一方で派遣エンジニアとして働く場合には、指揮系統が明確で仕事に迷うことがない点がメリットになります。SESは勤務先と指示を受ける会社が別々になっており、人によってはややこしく感じられる働き方です。 派遣の場合は、勤務先の企業で、勤務先の指示を受けて仕事をすることになりますので、企業間で板挟みになったりトラブルに巻き込まれたりするケースが少なくなります。 また、SESと比べて報酬水準が高めになっていることもメリットです。長い時間働いてしっかり稼ぎたいと考えるなら、派遣エンジニアとして働くほうが賢明です。 SESにも共通することですが、派遣は正社員と比べて働き方の自由度が高く、勤務先や仕事内容をある程度自由に決められる側面があります。さまざまな職場を渡り歩いて、広い経験を積めることも大きなメリットでしょう。 デメリット：キャリアを積み上げるのが難しい その反面、職場が変わるたびに勤務先の雰囲気や働き方に適応しなければいけないストレスが発生します。1つの会社でじっくりと働く場合に比べて、キャリアを積み上げていくことができない点もデメリットに数えられるでしょう。 プロジェクトの途中で職場を変えざるをえなくなってしまい、完成が見届けられないというケースもよくあります。期間が満了すればそこで働き続けることはできなくなってしまうため、やりがいを重視する人にはあまり向かない働き方となります。 まとめ：自分に適した方を選ぶ SESと派遣は、よく似た雇用形態ですが仕事の指示を誰が出すかという点において大きな違いがあります。報酬水準はSESよりも派遣のほうが上で、明確な指示のもとで働けるという意味では派遣のほうが働きやすいと感じられるかもしれません。 一方で、勤務先の要望を聞く必要がなくマイペースに仕事に取り組める点が、SESの大きなメリットになっています。どちらの働き方が自分に適しているのかをじっくり見極めて、最適な場所で働けるように意識してみましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

SESの退職は要注意？実際のトラブル例 基本的な退職のルールは就業の際に同意した就業規則に基づいており、就業規則は一般的には労働基準法など法律の範囲内で定められています。 しかしSESの退職ではそういった契約があるにも関わらず退職をしたくてもさせてもらえない、または退職届けを受け取ってもらえないなどのトラブルが多きるケースは少なくありません。 ではSESの退職ではどのようなトラブルが起こる可能性があるのか、実例をもとに見ていきましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる 退職までの期間を延ばされる 一般的な労働契約の場合、退職希望は一ヶ月前もしくは期間の定めがなければ民法で２週間前が義務づけられています。 これはつまり少なくとも前月に翌月末の退職を申し出れば退職できるということでもあります。 しかしSESの退職では「現場が人手不足で困っている」、「クライアントから契約求められている人員を見たせなくなる」など企業側の都合で退職の期間を延ばされるケースが少なくありません。 もちろん人員に余裕がある場合や繁忙期が短い現場であれば、上記のようなケースには当てはまらない可能性が高くなります。 その一方で常に人手が不足しているような案件では退職の期間を延ばされる、もしくは退職日について交渉されるなどのトラブルに巻き込まれる可能性があるといえるでしょう。 参考e-Gov「民法」 有給休暇を使わせてもらえない 有給休暇は2019年か取得が義務化されたこともあり、労働者の権利でもあります。 しかしSESの退職の際に有給休暇の取得希望について話をすると取得させてもらえないケースもあります。 2019年以降は「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」があるためあからさまな有給休暇の取得拒否は減ることが期待できますが、有給休暇が取得できないトラブルは一般的にSESの退職以外でも起こりうる話です。 こういったトラブルに巻き込まれないためには普段から有給休暇を取得しておく、または管理者と良好な関係を築くなどの対策も有用な手段の一つです。 厚生労働省「年５日の年次有給休暇の確実な取得わかりやすい解説」 損害賠償の請求をにおわせてくる ホワイト企業やある程度の規模のSESの退職では起こりえない話ですが、ブラックな現場や企業の場合は損害賠償の請求をにおわせてくるケースがあります。 基本的に労働者として労働契約を結んでいる場合は、損害賠償の請求は企業側の退職引き留めの交渉カードであり実際はにおわせてくる程度で終わる可能性もあります。 しかしフリーランスや個人事業主として個別に契約書を締結している場合は、契約内容によっては損害賠償の請求まで話が進む可能性はゼロではありません。 いずれにせよ損害賠償の請求など大きなトラブルに発展しそうな場合は早めに弁護士や労働基準監督署など専門的な期間に相談することをおすすめします。 トラブルに合った際の対処法 SESの退職のトラブルの実例は前述の通りですが、これらのトラブルに巻き込まれた場合は泣き寝入りするのではなくすみやかに対策することが大切です。 スピード感を持って対応することでトラブルを解消できる可能性は高くなるので、できるだけ早めに行動することをおすすめします。 では実際に前述のトラブルに巻き込まれた場合のそれぞれの対処方法について見ていきましょう。 退職期間を延ばされそうになった時の対処法 就業規則や雇用契約書や民法など企業として守るべきルールが守られていないことが確認できた場合は、すみやかに管轄の労働基準監督署に通報しましょう。 もしくは労働基準監督署に連絡することを伝えることで、希望する退職日で対応してもらえる可能性が高くなります。 なぜなら仮に企業が公的な補助を受けている場合、労働基準監督署からの指導が入ることそのものがマイナスの影響を与える可能性があるからです。 つまり労働基準監督署への通報は実際に通報することだけでなく、交渉のカードとしても有用なキーワードとなるのです。 退職期間を延ばされそうになった時はあらかじめ対策を用意しておくことで企業側から言いくるめられるリスクを減らすことができます。 有給休暇を使わせてもらえない場合の対処法 SESの退職で有給休暇を使わせてもらえない場合は、労働局もしくは労働基準監督署に相談しましょう。 個人で企業に交渉するのが難しいと感じた場合は公的機関に相談するのが最も有用な手段です。 特に2019年以降は前述の通り、「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」によって年に5日の有給取得が義務づけられています。 労働基準監督署や労働局に相談することで状況に応じた相談をすることが可能です。 有給休暇取得のための交渉として何をすればいいか分からない場合に相談する機関としても、管轄の地域の労働局と労働基準監督署の連絡先は把握しておくことをおすすめします。 損害賠償の請求をにおわせてきた場合の対処法 SESの退職で損害賠償の請求をにおわせてきた場合の対処法は、状況に応じて対応しましょう。 ただ労働者として雇用されている場合は基本的に前述のケースと同様に労働局や労働基準監督署へ相談することが大切です。 相談することで適切な対応をアドバイスしてもらうことができます。 またフリーランスや個人事業主として契約していて、企業側が交渉のカードとしてにおわせてきている段階なら企業側の要求内容をしっかりと把握することが大切です。 そして弁護士に相談する労力や費用などを考慮して要求に従うべきか、交渉するかを判断しましょう。 いずれにせよ損害賠償は案件によっては大きな金額にもなる可能性も秘めています。 第三者への相談も含めて慎重に対応することをおすすめします。 SESの退職で気をつけること SESの退職ではここまで紹介してきたトラブルに巻き込まれた場合の対策が大切ですが、それ以上にそもそもトラブルとならないように計画的に退職することも大切です。 ではSESの退職で円満に退職するために気をつけるべきことにはどのようなことがあるのか、順番に見ていきましょう。 １～３か月前など早めに退職の話をしておく 余裕を持って退職の話をしておけば、無理な引き留めに合うリスクを減らすことができます。 なぜなら企業側も退職するまでの期間に猶予があることが分かれば、その間に求人広告を掲載する、転職エージェントに依頼するなど採用のための対策ができるからです。 現場で他のエンジニアにかかる負担も減らすことができるので、SESの退職を決めた際は余裕を持って伝えることも検討することをおすすめします。 良好な人間関係を築いておく 管理者や同僚と普段から良好な人間関係を築くことができていればSESの退職でトラブルになる可能性は低くすることができます。 なぜならコミュニケーションが良好であれば退職に適したタイミングなども慎重に見極めることができるからです。 またIT業界でエンジニアとして働いている限り、他の現場で一緒に仕事をすることになる可能性はゼロではありません。 退職するから終わりというわけではないので、SESの退職の際は最後まで良好なコミュニケーションを心掛けましょう。 退職の時期を見極める SESの退職の場合は、退職の時期を見極めることも大切です。 それは例えば一つプロジェクトが終了するタイミング、企業とクライアントの契約更新のタイミング、または繁忙期以外などです。 企業側にとっても負担が少ないタイミングを選んで退職できれば、不要なトラブルに合う可能性も低くなります。 SESの退職で緊急性がない場合は、企業側の都合にも考慮して退職時期を見極めましょう。 SESの退職はトラブルに巻き込まれないように計画的に取り組もう SESの退職のトラブルは参画している案件によっては誰にでも巻き込まれる可能性がある話です。 現在働いている現場が少しでもブラックな雰囲気がある、もしくは他のエンジニアの退職で揉めた噂話などを聞いた場合は、まずはトラブルに巻き込まれないための対応を考えましょう。 トラブルに合った後の対策も大切なのは当然ですが、そもそも退職は円満に退職していた方がエンジニア同士の横のつながりなど将来につながる可能性もあるからです。 SESの退職のトラブルは自分だけは大丈夫と考えている人ほど、トラブルが生じた際の対応に困惑しがちです。 これからSESの退職を検討しているなら、トラブルにならないように計画的に取り組むことをおすすめします。 SESの退職についてよくある質問 SESの退職で気をつけることは？ SESを円満に退職するために、「早めに退職の話をする」「良好な人間関係を築いておく」「退職の時期を見極める」の3点を気をつけるといいでしょう。 トラブルに合った際の対処法は？ SESの退職の際に、「退職期間を伸ばされる」や「有給休暇を使わせてもらえない」などのトラブルが起きるかもしれません。その場合は、「管轄の労働基準監督署に連絡する」、もしくは「労働基準監督署に連絡する旨を伝える」などの対応を取りましょう。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

そもそも何を効率化したいのか？ 様々なところで効率化して生産性を上げろ、と言われていますが、プログラミングにおいても効率化を求める声が高まっています。 しかし、肝心の「効率を上げる方法」はあまり紹介されていないように思います。 その理由としては、各社・各部署・各個人でナレッジとして蓄積されるもので、改めて議論されるようなものではない、というのがあるかもしれません。 さらに言えば、効率化のための方法、テクニックを用いて、“人より早く仕事ができること”を自分の武器にしている人もいますし、そうした方法を情報として提供することで飯を食べている人だっています（いわゆるコンサル）。 そうしたことから、知っている人も簡単に教えてくれない、という現実もあるのかもしれません。 さて、前置きが長くなりましたが、今回はプログラミングの効率化について、私が知っている一般的な方法をご紹介いたします。 ところで、効率化とはどういう意味でしょうか？ 単に工数を減らすことを意味しているわけではありませんよね。 工数を減らした分、品質も下げていたら、それは効率化と呼べません。 正解としては“コスト当たりの生産量を上げること”ですが、これには二つの観点があります。 一つ目の観点としては、みなさんが想像しやすい、“単純にかけるコストを下げる”という観点です。 そしてもう一つの方法は“同じコストでより良い成果を出す”ことです。 例えば「大量生産することで、一個当たりの製造コストを下げる」という方法は、一個当たり製造コストという意味では“単純にかけるコストを下げた”ということです。 しかし、同時に同じ製造資金でより多くの個数を作れたという視点に立てば、“同じコストでより良い成果を出せた”ということにもなります。 この2つの観点を軸に「効率化できる対象・タスク」を洗い出し、具体的な対応を計画していくことが重要です。以下では仕事効率化の具体的な例についてご紹介します。 テクフリでフリーランス案件を探してみる マクロで自動化 指定されたセルに値を入力してからマクロ実行ボタンを押すと、入力された値を使ってソースコードが自動で生成されるようなエクセルをツールとして用意しておく方法です。 ロジックは同じですが、パラメーター値が異なるプログラムを大量生成しなくてはならないときによく使われる手法です。 コピー＆ペーストでチマチマ作っていく方法もありますが、何回、何十回とコピー＆ペーストするのも手間がかかりますし、コピー＆ペースト時にミスが発生するリスクがあるため、全量精査が必要になり、非効率です。 一方、マクロ利用であれば、マクロに問題がないという確認を最初に一回すれば、あとは打ち込んだパラメーター値だけの精査になり、効率性が格段に上がります。 プログラミングだけでなく、CLI（キャラクタユーザーインターフェイス）のサーバやネットワーク機器の流し込むようコンフィグ作成でもよく使われる手法です。 チャットツールやメール 会議で集められて、それなりに議論したけれど、結局、なにも決まらなかった、という事態は往々にあります。あるいは、参加者の予定調整に難航して、なかなか開催できず、WBSの進捗、ひいては案件のスケジュールにまで影響を与えてしまう、ということもあります。 さらにひどいのは、議事録などが残っておらず、「この前の会議でどういう結論になったんだっけ？」という話になり、また一から議論し直す、という無駄な会議も少なくありません。こうした問題を避ける手段として、よく使われるのはチャットツールやメーリングリストを使った会議です。 実際にインターネット関連技術の国際標準団体であるIETF(The Internet Engineering Task Force) は年三回の定例の会議を除いて、メーリングリストで議論を進めていくことで有名です。メーリングリストの参加者は誰でも自由に議論ができ、しかも、後からメールのやり取りをたどって、どういった議論がこれまで展開されてきたのかすべて分かるようになっています。 このような進め方で、RFCから始まるIETFが発行する規格の多くは決められてきたのです。一つこの方法で注意しなくていけないのは、「議題の明確化」と「期限感」です。だらだらと続いた挙句、決めなくてはならないことが決まっていなかった、という事態にならないようにだけ注意が必要です。 チャットツール以外にも、必要に応じて効率化ツールを活用するのもいいでしょう。効率化ツールをお探しの方は以下のサイトも参考になりますので、あわせてご覧ください。 参考：SaaS・ITサービスの比較サイトならkyozon GAS GASとは「Google Apps Script」というGoogleのサービスです。 Googleから提供されたGmailやGoogleカレンダーなど様々なサービスを公私で使っている方は多いと思います。 結構使い勝手が良いとは思いますが、「こういう機能があれば良いのに」と思うところもあるのではないでしょうか？ そうしたGoogleの各種サービスへの不満に対する答えとしてGoogleが用意したのが、“欲しい機能をユーザー自身で開発する機能”です。 そして“Googleのサービスに機能を追加するための開発環境”がGASです。 GASを使えば、例えば、Gmailに定期メルマガ配信機能を実装するといった機能強化や、スプレッドシートに入力した予定をGoogleカレンダーに自動反映させるなど、サービス間連携機能を自力開発し実装することが可能です。 ツールに合わせて組織や自分の行動に合わせるのではなく、組織や自分の行動に合わせて、ツールを変化させることができる、というのはストレスを減らして、プログラミングに集中できるようになる、という意味で非常に重要です。 情報共有は対面で プログラミングのタイムロスで最も致命的なものは、ソースコードを作成してからの手戻りではないかと思います。 パラメーターやロジックが変更になっているのを知らなかった、そもそも、その機能は不要になっていたなど、いくつかパターンはありますが、そもそもの原因は、情報連携の不備であることがほとんどです。 つまるところ、どのようにして、「関係するメンバーの認識を同じレベルにするのか」あるいは「関係するメンバーの認識が同じレベルになっているか確認するのか」ですが、結局のところ、対面で確認するのが一番、早いように思います。 メールやチャットあるいは書面回覧の場合、開封・既読があっても、実際のところ“読んでいない”ことも多々ありますし、対面であれば表情などから、理解しているかどうかも、ある程度推測することも可能です。 朝会などメンバーで集まる場のある方は、説明の後、特に影響を受けると思われるメンバーや不安なメンバー（そのようなメンバーがいなければ、ランダムでも良いですが）に、「いま、何の説明を受けた？」と質問して、徹底的に認識を植え付けても良いかもしれません。 休息をとる プログラミングは集中力・気力の仕事であるのは否定できません。 集中力は筋力と同じで、鍛えれば持続力をアップさせることができる反面、使い続けると疲れて消耗してしまいます。 そのため、始業から就業まで、お昼とトイレ以外は席を立たずに画面と睨めっこ、という働き方を否定はしませんが、夕方に間食休憩をとるなど、集中力を維持するための休息を入れることをおススメします。 まとめ：効率化できないか？ と疑問を持とう 今回はプログラミングの仕事の効率化について見ていきましたが、おそらく個人や案件ごとに、効率化できるポイントは異なっているはずです。 効率化において真に重要なのは、「この仕事の進め方は非効率だよね」と問題意識を持てるかどうです。 問題意識をもって事態を管理し、整理すれば、解決法や対策はおのずと簡単に導き出されるものが多いです。 まずは、自分やチームのプログラミングに対する取り組み方を整理することが、効率化の肝といっても過言ではありません。 テクフリでフリーランス案件を探してみる

IT業界の求人を見ていると、システムエンジニアの求人募集を目にすることは多いのではないでしょうか。昨今、IT業界の中でも、とりわけ、システムエンジニアは人気の職業の一つです。 しかし、システムエンジニアとはどのような人たちを指すのか、業務内容は具体的にどのようなものなのかを理解している人は意外に少ないものです。 この記事では、プログラマとの違いや社内SEとの関係性をはじめとして、具体的な業務内容や求められるスキルについて説明していきます。 意外にも自分に向いているという発見が得られるかもしれません。ぜひ参考にしてみてください。 テクフリでフリーランス案件を探してみる システムエンジニア（SE）とは システムエンジニアとは クライアントからの要求に応じて、ソフトウェアの仕様書を作成したり、プログラムを書いたりする職業のことをシステムエンジニア（SE）と呼びます。 実は、システムエンジニアには明確な言葉の定義はなく、システムエンジニアの業務は一意に決まっていません。 基本的には、クライアントへヒアリングを行い、最適なシステムを設計するまでがシステムエンジニアの業務とされることが多いです。 しかし、場合によっては、自らがプログラミングを行う場合もあります。 プログラマーとの違い プログラマーとは、システムエンジニアの作成した設計書に沿ってプログラミングをする職業のことです。 プログラマーの人たちは、実際にプログラムを書くことがメインの仕事です。 システムエンジニアと比較してどちらが良いというわけではなく、業務内容の違いで区別されます。 よく建築業界で例えられますが、建築業界における「建築士」がシステムエンジニア、「大工」がプログラマーのような関係であると考えるとわかりやすいです。 選択する際は、自分の向き不向きで選択することをおすすめします。 例えば、プログラミングをやりたい人がシステムエンジニアになると、プログラミング以外の業務に追われて理想の業務ができないこともあります。 はたまた、システムの設計がしたければシステムエンジニアを目指した方が良いです。 社内SEとは 自社のシステムを設計したり、運用したりする職業を社内SEと呼びます。 一般にシステムエンジニアという場合、相手は社外のクライアントですが、これが自社に特化した場合、社内SEです。 社内の基幹システムやサーバーの運用保守に始まり、社員のアカウント管理やパソコンの立ち上げまで、社内のIT関連の仕事は社内SEが行う場合が多々あります。 社外にクライアントがいないため、納期に終われない、社外常駐がない点から、働きやすさを求める方達に人気があります。 システムエンジニア（SE）の仕事内容 具体的なシステムエンジニアの仕事内容はどのようなものなのでしょうか。 基本的には、大きく6工程に分けられます。 要求分析・要件定義 クライアントにヒアリングを行い、どのようなシステムを求めているのかを明確にします。 クライアントは求めているものを完全に把握しているパターンはあまり多くないので、的確な質問をすることで、相手が要求するものを明らかにしていきます。 ヒアリングした内容を元に、顧客の要求を実現するシステム、そのシステム開発に必要な期間や費用を算出します。 この要求分析・要件定義の段階で相手の要望を明らかにできなければ、この後の設計に大きな影響を及ぼすので一番大切な工程と言っても過言ではありません。 基本設計 要求分析・要件定義で決めたシステムの、具体的な設計を行います。 システムの基本的な構成やそれぞれにどのような機能を持たせるかを決定していきます。機能全体の大枠を決めていくイメージです。 この時点で画面の見た目やデザイン、必要な項目を全体的に決定します。 詳細設計 基本設計で決めた大枠に対して、具体的にどのように実現するか、より細かな設計を行います。 プログラミングをするときに、どのように機能を実現するか、コードを書く人が何を実装すべきかわかるレベルまで落とし込みます。 実装をプログラマーに依頼する場合は、この時点でお渡しする設計書を完成させます。 プログラミング 実際にプログラムを書く工程です。詳細設計にしたがって、プログラミングしていきます。 この工程は、システムエンジニアではなく、プログラマーが行うことが多いです。 場合によって、もしくは会社によっては、若手のシステムエンジニアがプログラミングする場合もあります。 テスト システムが設計通りに動作するかを確かめる工程です。設計書通りに動作するか、あらゆるパターンを試して、不備やミスがないかを入念に確認します。 システムエンジニアがテストの項目を決めることが多いため、設計する段階からテストを意識して作成します。 保守・運用 運用を開始したシステムの障害対応やシステムのメンテナンスを行います。障害が発生した場合、その原因を特定し、その改善まで実施します。 原因を見つけたら、プログラマーにその内容と改善点を的確に伝え、実装を依頼します。 また、システムのアップデートや機能追加を行う場合もあります。 テクフリでフリーランス案件を探してみる システムエンジニア（SE）の平均年収 厚生労働省の発表した、平成29年に調査によると、システムエンジニアの平均年収は550.8万円となっています。 統計データによって多少ばらつきはありますが、全体の平均年収が450万円ほどに対し、比較的高い年収であることがわかります。 また、直近5年間もさほど変化はなく、高水準の年収であることはこれからもしばらくは変わらないでしょう。 平均年収は、550万円ほどですが、会社によっては1000万円以上の年収を目指せる職業でもあります。 システムエンジニア（SE）に必要とされるスキル システムエンジニアに求められるスキルとして、コミュニケーションスキル、マネジメントスキル、開発スキルが挙げられます。 具体的にどのようなシーンで求められるのかみていきましょう。 コミュニケーションスキル クライアントから適切なヒアリングを行い要求を明確にすることが求められるため、コミュニケーションスキルが必要です。 このコミュニケーションスキルとは、相手の話しの本筋を捉える能力や、相手からの質問に対し、その意図を汲み取りわかりやすく説明する能力が求められます。 また、時にはクライアントに向けて企画の提案をすることもあります。 マネジメントスキル プログラマーに依頼した際、進行の管理をする必要があるため、マネジメントスキルが求められます。 ここでいう進行の管理とは、納期内にプログラムが完成するか、プログラミング業務をいくつかに分けたとき、誰にどれだけ依頼するか、そしてそれらが期限内に完成しそうかを管理するということです。 基本的に複数人のプログラマーでチームを組んでプロジェクトを進めていくため、複数人のマネジメントをする必要があります。 開発スキル 基本的にプログラミングはプログラマーが行いますが、システムエンジニアがプログラミングをすることもあるため、開発スキルが求められます。 また、開発スキルがあるシステムエンジニアは、プログラミングの工程を想定して要件定義や設計、テストを行えるので、質の高い業務を行えることが多いです。 したがって、開発スキルがあると会社からも重宝されるケースが多く、個人的な市場価値も上がります。 システムエンジニア（SE）に向いている人とは システムエンジニアにも向いている人と向いていない人がいます。 向いている人とはどのような人なのでしょうか。 ヒアリングが得意な人 クライアントの要求するものを実現するのがシステムエンジアの仕事なので、まず第一に相手の要望をヒアリングする必要があります。 クライアントは、なんとなく欲しいものは決まっているが、それを言語化できていない、もしくは、どのようなものが作れるのかを知らないというケースが少なくないです。 したがって、お互いが理想とするシステムを共通イメージにするためには、システムエンジニアが的確なヒアリングをする必要があり、ヒアリングが得意な人はシステムエンジニアに向いていると言えます。 論理的な思考が得意な人 論理的な思考ができる人とは、筋道を立てて一貫して物事を考えらる人、つまり、出した結論や思考過程が客観的に見て矛盾のない思考ができる人です。 クライアントが抱える課題や要求するものに対して、的確な思考過程とそこから生み出される解決策を明確化できる人は、システムエンジニアが向いていると言えます。 また、システムの要件定義から完成までの工程は、全て一つの流れで繋がっています。 最終的に完成したいシステムから逆算し、一つ一つの工程を順をおって考えることができることも求められます。 多くの人と関わってものをつくることが好きな人 システムエンジニアは、クライアントとプログラマーの間に立ち、システムを実現します。 様々なクライアントとの関わりはもちろんですが、システムを実現する過程でチームを設計し、多くのメンバーと関わります。 チーム内では様々なメンバーと上手に関わりあいながら、理想のシステムを完成させていくことが求められます。 このことから、色々な人と関わることが好きな人、チームで何かを作り上げるのが好きな人にはシステムエンジニアは向いているといえます。 システムエンジニア（SE）のキャリアパス システムエンジニアになるまでのキャリアパスと、システムエンジニアの先のキャリアパスについて年次とともに具体的なイメージを参考にしてください。 1~5年目 まだ駆け出しとなるこの時期は、システムエンジニアとしての土台を築きます。 基本的には、プロジェクトメンバーの一員として働きながら、全体像を掴みつつ、個別の業務に対しての知見や専門知識を習得していきます。 会社によっては、初めはプログラミング工程から業務を行うこともありますが、基本的には保守・運用やテスト工程の業務から開始することが多いです。 6~10年目 5年間の経験で、ある程度業務の全体像が見えて、専門知識が身についた6年目以降は、より上流の工程を行うことが多いです。具体的には、要求分析・要件定義のフェーズから基本設計までを担うことが多いです。また、この頃にはある工程の専門性や、特定の業界における専門性が身についている人もいます。 これとは別に、複数プロジェクトを兼任したり、プロジェクトのマネージャーをしたりする機会も増えます。 11年目以降 11年目以降になると、システムエンジニアとして一人前になるだけでなく、クライアントの業界知識もそれなりに身についてきます。 クライアントの戦略策定に貢献するビジネスコンサルタントやITコンサルタント、もしくは、より技術寄りに専門性を極めたいのであればITスペシャリストやテクニカルエキスパートのキャリアパスも目指していけます。 システムエンジニアのキャリアパスは、かなり幅広く、目指すタイプによって身に着けるべくきスキルや積むべき経験も変わると言えるでしょう。 まとめ：システムエンジニア（SE）は最適なシステム設計をする人 システムエンジニアとは、一般にクライアントとコミュニケーションをとり、最適なシステムを設計する人たちのことを指します。 システムエンジニアと比較して、プログラマーとはシステムエンジニアが設計したものに従い、実際にプログラミングする人たちのことを言います。 また、社内SEとは社外のクライアントを相手にするのではなく、社内のシステム設計や、場合によっては、幅広くIT関連の業務を行う人たちのことを言います。 システムエンジニアの具体的な業務は、クライアントの要求するシステムを明確にし、仕様の設計からテスト、保守・運用をすることです。プログラマーをマネジメントしたり、時には自らがプログラミングをしたりして、様々な人と関わりながら理想のシステムを実現します。 したがって、コミュニケーションスキルやマネジメントスキル、時には開発スキルが要求されます。 ヒアリングや論理的な思考、多くの人と関わってものを作るのが好きだという意識がある人には特に向いている職業であると言えるでしょう。 システムエンジニアは将来のキャリアパスが幅広く、数年後にはどのような姿にもなり得ます。目指す姿によって、求められる経験やスキルは異なりますが、将来の選択肢は間違いなく増えるでしょう。年収も全体の平均より高水準で、スキルによっては高収入を目指せます。ITエンジニアの第一歩としても、キャリアアップとしてもシステムエンジニアはおすすめの職業です。 テクフリでフリーランス案件を探してみる